論文・プレプリント

Benedict Afful, Kassim Alabani

47カ国・2005〜2024年のパネルデータを用い、国家イノベーション能力が経済成長とCO₂排出のデカップリングを促進するかを検証。固定効果・システムGMM・パネル分位点回帰により、イノベーションの効果は非線形で、高イノベーション国では限界効果が逓減・場合により逆転することを示す。制度の質は補完的要因として作用し、2015年以降の国際気候政策枠組みの下でイノベーションの有効性が高まることを明らかにした。

Shubham Soni

インドの1990〜2023年時系列データを用い、FDIと再生可能エネルギー消費の短期・長期関係をARDLモデルで検証。短期ではFDIが再エネ消費に正で有意（β=0.609）だが、長期係数は負で非有意。誤差修正項は有意で年26.5%の均衡調整が示された。FDIの再エネ・クリーン技術への誘導を提言する。

yun-long-zhang, yunlongzhang-9

中国の石炭火力1,885基を対象に、省エネ改修・バイオマス混焼・CCSを炭素価格下で同時最適化するMILPモデル。限界削減費用曲線を導出し、技術間の相互作用を分解、補助金・政策シナリオを分析する。炭素価格設計と脱炭素技術導入の政策含意を示す。

Ronald Simanjuntak, Derma Watty Sihombing, Rosna Yuherlina +2

海運関係者・学生105名へのアンケートで、脱炭素への理解・意識・訓練経験・準備状況を調査した研究。IMO削減目標の認知は73.3%、教育の有効性支持は78.1%と高い一方、41.9%が正式な脱炭素訓練を未受講で、意識と能力開発の間に乖離があることを示す。能力ベースの教育強化と産学官連携の必要性を提言する。

Jordana W. Composto, Sofía Silvosa, Anandita Sabherwal +1

本論文は、政府・開発事業者・地域コミュニティ・規制当局間の「政治的信頼」がエネルギー転換プロジェクトの成否を左右する仕組みを、文献レビューと15のケース分析、専門家調査・ワークショップで検証する。信頼の構築・維持・侵食・修復のプロセスと非対称性を整理し、信頼が障壁にも成功への経路にもなることを示す。プロジェクト設計やステークホルダー関与、政策実施への含意を提示する。

Jiaming He, Qinliang Tan, Yihong Ding

気候変動に耐えるアクティブ配電網の構成を、分布ロバスト最適化で設計する研究。再生可能エネルギーの大量導入下で、需給の柔軟性と運用可能性を高める設備配置を目指す。要旨未提供のため詳細な知見は限定的。

Xiaolu Guo, Zihao Huang, Chunxiang Qian +8

中国セメント産業の3つの代表的生产ラインを2021〜2025年に調査し、低品位石灰石・産業廃棄物の代替原料/燃料利用、重金属汚染土壌のコプロセッシング、都市固形廃棄物の代替燃料化という3経路を統一フレームでLCA評価した。統合環境負荷は基準シナリオ比でそれぞれ16.63%、17.68%、20.42%低減し、資源枯渇・人体毒性・地球温暖化の削減が顕著だった。便益と負荷移転は代替機能と投入物特性に依存することを示す。

Yong-Sung Ahn

海運分野の脱炭素化技術について、どの技術に国際協力を優先すべきかを検討する研究。タイトルからは、複数の脱炭素技術（代替燃料・水素・アンモニア等を含む可能性）を比較し、国際協力の優先順位を導く枠組みを提示するものと推察される。詳細な手法や結論は要旨がなく不明。

John Grivins, Meicai Xu, Sibel Uludag‐Demirer +2

嫌気性消化にギ酸を添加することで、バイオガス生成や炭素・環境面の便益がどう向上するかを検討した研究。詳細な要約は抄録が得られないため限定的だが、廃棄物系バイオマスからの再生可能エネルギー回収と温室効果ガス削減の両立を狙う内容とみられる。

Changgang Wang, Jiahao Xv, Yu Cao +1

液体CO2エネルギー貯蔵（LCES）と炭素・酸素循環（P2G由来酸素をOCCへ、回収CO2をLCESとメタノール合成で協調）を組み合わせた統合エネルギーシステムを構築。PPOによる充放電戦略と下位MILPによる制約付き負荷配分の二段階枠組みを提案する。ケース分析では電池のみ構成比で運用コスト22.47%減、実質CO2排出15.94%減、再エネ出力抑制を解消。PPOはRLなしMILP比でコスト7.7%減、DDPG比で1.29%減、排出4.…

Seongkyu Cho, JINHO RYOU, Juhun Kim +3

高炉における代替原料・燃料の活用を通じた低炭素技術の開発を扱う研究。抄録がなく詳細は不明だが、鉄鋼業の脱炭素化に向けた製鉄プロセス革新に関わる内容とみられる。産業部門の排出削減やScope 1削減の技術的選択肢として位置づけられる。

Yuwei Li, Ying Ma, Xiaodong Shen +2

イエリマイト（カルシウムスルホアルミネート）を含む低炭素セメントについて、クリンカー焼成、水和挙動、硬化体特性に関する研究動向を整理したレビュー。セメント産業のCO2排出削減に資する材料設計の知見をまとめる。

Maria Tsami

脱炭素は平時のみならず混乱時にも維持される必要があるという問いに対し、既存のネットゼロ移行能力・レジリエンス・社会技術変化の文献を統合し、CNCR枠組みを提示する。機能性能と炭素性能という二つの軌道を分離し、ガバナンス・運用変革・イノベーション・エコシステム調整・適応学習の5能力領域を、4つの統合メカニズムで結びつける。レジリエントな炭素中立は能力の保有ではなく調整能力に依存すると主張し、7つの命題を提示する。

Zhaopei Tang, Liehui Wang

米中貿易戦争の文脈で、国家間を結ぶコンテナ海運ルートの炭素排出量がどのような空間パターンを示すか、また関連する要因を分析した研究。抄録がなく詳細は不明だが、貿易摩擦による物流経路の変化が海運排出量に与える影響を地理的・計量的に捉えることを狙うとみられる。サプライチェーン再編と排出量の関係を考える材料となる。

Mohannad Alobid, Oluyemi Adewole Okunlola, Ahamuefula E. Ogbonna +1

ドイツの1980〜2024年時系列データを用い、ARDL手法で環境クズネッツ曲線（EKC）仮説をエネルギー構造変数とともに再検証した。従来型モデルではEKCが支持されるが、再生可能エネルギー比率と化石燃料消費を加えると関係は大幅に弱まり、排出削減は所得成長ではなくエネルギー構造の転換に主導されることが示された。再生可能エネルギーの拡大は長期排出を有意に低下させ、政策介入が均衡への調整を速めることも確認された。

Anqi Li, Anja Brumme, Dirk Rübbelke

ドイツのエネルギー転送における利害関係者間の相互作用を、系統的文献レビューとクロスインパクト・バランス（CIB）分析で検討した研究の基盤データセット。文献検索戦略、採用95研究の記述分析、研究コーディング、CIBマトリクスとスコア根拠、ScenarioWizardモデルファイルを収録する。再現性と二次利用を可能にする透明性の高い資料群である。

Mai Shi, Ziqi Wei, Flavio Lehner +1

米国183郡の住宅・商業建物電力需要を2060年まで推計。20万超の機械学習モデルと多数の気候・技術普及シナリオを用い、気候変動とヒートポンプ等の技術普及がピーク需要に与える影響が単純合算から大きく乖離することを示す。寒冷地域では相乗効果で最大10倍の需要増、温暖地域では技術普及が気候影響を相殺する。

Vědunka Kopečná, Iñaki Veruete Villegas

チェコ更新版国家エネルギー・気候計画の措置を、電力構成と内生的車両選択を統合したハイブリッドCGEモデルで評価。追加措置により2030年実質GDPは基準シナリオ比0.5%減、2050年は1.7%減となる一方、直接排出は43.2%減。排出削減は主に電力構成と非電力化石燃料使用の内生的減少によるもので、経済活動の縮小によるものではないと示す。

Jawaher Binsuwadan, Samar Alturki, Nadine Almutairi +3

GCC諸国2000〜2022年のパネルデータを用い、CO2排出の決定要因を第二世代パネル計量手法で分析した研究。エネルギー使用・人口・経済成長は排出と正に関連する一方、ICTは基本推定で負の関連を示すものの、操作変数分析では非有意となり因果的削減効果は支持されない。再エネとFDIも主推定では有意でなく、排出からICTへの逆因果の可能性も示唆された。

Xitao Li

本論文は、デジタル技術やデータ基盤への近接性（デジタル近接性）が工場の電化およびエネルギー転換をどう促進するかを実証的に分析する。Energy Economics誌に掲載され、複製パッケージとしてデータセットを公開。産業部門の脱炭素化におけるデジタル化の役割に定量的な示唆を与える。