論文・プレプリント

Thi Thu Ha Truong, Ngoc-Tri Ngo, Anh-Duc Pham +1

本論文は、建築物におけるコンクリートの内包炭素を削減する設計段階の解決策を体系的にレビューしたものである。構造システム最適化（プレキャスト、二軸ボイドスラブ、木質・鉄骨代替）とコンクリート材料改質（低炭素セメント、高強度コンクリート、混和材、再生骨材）の二本柱で整理し、動的ライフサイクル評価の枠組みで評価している。さらにベトナムの政策・規制に関する提言も行い、低炭素建設の設計意思決定に資する知見を提供する。

Titis Ari Wibowo, Jarot Delta Susanto, Setyawan Ajie Sukarno

インドネシアの海事職業教育にグリーン海洋技術(省エネ・排出削減・廃棄物管理・代替エネルギー)を組み込む方策を探る探索的混合研究。9名の関係者インタビューと評価指標から、持続可能性テーマは存在するが科目間で不均一で測定可能な能力目標を欠くことを示す。PBLとケーススタディ、シミュレータ・産業共同授業が有効とされ、規制や技術概念を実務課題・評価基準へ落とし込む点が最大の課題と結論。

Joessianto Eko Poetro, Urip Mudjiono, C. R. Handoko +1

5000GTのRo-Ro旅客フェリーを対象に、ディーゼル機械式（DM）・ディーゼル電気式（DE）・パラレルハイブリッド（PH）の3推進方式を技術経済的・環境的に比較した研究。AISデータに基づく運航プロファイルを用い、20年間の燃料消費・CO₂/NOₓ/SOₓ排出・ライフサイクルコストを評価。PHはDM比で年間燃料消費とCO₂を25.0%削減し、DE比でも14.3%削減。CAPEXはDM比31%増だが、運航費削減により投資回収期間は約2…

A. Bakour

スクーク（信用格付別）とグリーンボンド・クリーンエネルギー指数の動的連関を、2015〜2025年の日次データとQuantile-on-Quantile法で分析。高格付スクーク（AAA・AA）はグリーンボンドとの依存が弱く非線形、低格付（A・BBB）はより強く状態依存的であることを示す。クリーンエネルギーとの連動は概して弱く不安定で、イスラム金融とサステナブル金融の部分的な非対称収束を示唆する。

S. Kopparthy, Michael Lockan, P. Stathopoulos

産業プロセスの脱炭素化に向け、逆ブレイトンサイクル高温ヒートポンプ（CoBra）のシェルアンドチューブ熱交換器を対象に、CFDデータベースで訓練したガウス過程回帰・ニューラルネットのサロゲートモデルを予備設計ツールへ統合した研究。従来の伝熱相関式とサロゲートモデルの数値結果を実験値と比較し良好な一致を確認。さらに圧力損失を許容範囲に保ちつつ出口温度を高め、熱交換器サイズを最小化する最適化を実施した。

Daniele Possanzini, A. Zucca, M. Provenzale +2

CO2回収と高効率発電を両立するAllamサイクル（酸素燃焼プロセス）の実用化に向け、高温高圧という過酷条件下で信頼性高く作動するレーザー式着火装置を提案・開発した研究。装置の設計上の特徴、健全性モニタリング手法、30barg未満での燃焼試験結果を報告し、着火後も機能を維持できる耐久性と、自己着火温度を超えるホットスポット生成による代替着火方式も検討している。

I. H. Ifijen

バイオマス由来活性炭のカーボンフットプリントをライフサイクル視点でレビューした論文。原料選択、賦活化法、輸送、エネルギー消費、薬品使用が環境性能に与える影響を整理し、LCAと炭素会計によるGHG定量化・ホットスポット特定・カーボンネガティブ評価を論じる。農業残渣は化石由来前駆体より環境負荷が低い傾向を示すが、持続可能性はプロセス設計や地域エネルギーシステムに強く依存する。水浄化、CO2回収、エネルギー貯蔵、土壌炭素隔離など多機能な応用可…

Monika Andrasari, A. Rahman, Rio Puji Firmansyah +1

インドネシアの1993〜2022年時系列データを用い、燃料輸出・国内エネルギー消費・エネルギー産業の炭素排出が生態足跡に与える短期・長期効果をARDL手法で分析。国内エネルギー消費が最も強い正の長期効果を持ち、化石燃料依存が生態学的圧力の主要因であることを示す。燃料輸出も両期間で正に関連するが効果は相対的に小さい。誤差修正項は長期均衡への収束を示す。

Yurou Celine Xiao, S. Sun, Rui K. Miao +4

本稿はCO2の「反応回収（reactive capture）」技術の産業化を扱う。反応回収は分離したCO2を直接化学品等へ変換する統合プロセスで、CCUSのコスト・エネルギー効率改善が期待される。抄録がなく詳細は不明だが、脱炭素技術の実装・スケールアップに焦点を当てた論考とみられる。

Yong Pan, Su-Wen Hu, Yong Zhou +4

10種のMOF系多孔性液体によるSO2回収を比較し、CALF-20/NHDが最適であることを見出した。0.1barで0.12mol/Lの吸着能、SO2/N2選択性562、SO2/CO2選択性51を示し、吸着エンタルピーは30.44kJ/molと低い。複数回の破過試験でも性能が維持され、99.95%純度で捕捉仕事は0.946GJ/t SO2、炭素鋼への腐食性も低く工業的脱硫への応用可能性を示す。

L. Pompei, Axel Riccardo Massulli, Gianluigi Lo Basso +1

イタリアの異なる気候条件下の再生可能エネルギーコミュニティを対象に、グリーン水素の混焼率を高めた場合の技術経済性と環境性能への影響を分析した研究。水素導入が地域エネルギーシステムのコストや排出削減にどう作用するかを気候差ごとに評価する点が特徴。地域分散型の脱炭素設計に示唆を与える。

G. Ormazabal

サステナビリティ報告の信頼性は単一の仕組みや主体では担保できず、取締役会・資本提供者・ゲートキーパー・規制当局など多様な主体の協働によって初めて成立すると論じる。各主体の影響力は情報生成への近接性、影響範囲、仕組みの成熟度、監視インセンティブの4次元で異なり、これらが補完性と非対称性を説明する。情報が将来志向で企業外部にあり科学的に複雑なため、財務報告以上にこうした相互補強と調整が重要だと指摘する。

Inez Permatasari, Noer Sasongko

インドネシアIDX上場エネルギー企業46社・138観測（2022〜2024年）を対象に、AIとビッグデータ分析（BDA）がサステナビリティ報告監査品質（SRAQ）に与える影響を、ESG開示と業務複雑性の調整効果とともに検証した。BDAはSRAQに有意な正の影響を与える一方、AIは有意な影響を示さず、ESG開示・業務複雑性の調整効果も確認されなかった。技術的成熟度の不足からAI活用が限定的である一方、BDAはサステナビリティ監査で実効的に…

Mpidiseng Emash Mohlaba, Lungie Maseko, T. D. Nena

2016〜2026年の37件の査読論文をPRISMAに沿ってレビューし、商業建築のネットゼロ化における人工光合成の役割を整理した。技術構成・エネルギー変換経路・システム統合・持続可能性を分析し、太陽光発電・水素・スマートエネルギー管理との組合せで高い可能性を示す一方、効率・スケール・コスト・政策支援の課題が残ると結論づける。

Ashutosh Jaiswal

GCC諸国の対EU輸出5,295件の国・品目・年次データを用い、2026年CBAM規則のデフォルト排出係数と無償割当ベンチマークを突合し炭素コスト・エクスポージャーを推計した。2025年バスケットは44.8億ユーロ・280.5万トンに達し、証明書価格75ユーロ/トンで3.23〜3.29億ユーロ（輸入額の7.21〜7.33%）の条件付きエクスポージャーとなる。アルミが貿易額の80.2%、鉄鋼が低端コストの66.6%を占め、全面適用シナリオ…

Wen Zhang, Deng-Feng Li, Zhi-Bin Wu +1

中国の炭素市場を対象に、炭素価格を多段階で予測する新手法「Step-find DirRec」を提案した研究。炭素価格の変動を精度よく捉える時系列予測アプローチを提示し、中国全国炭素市場の価格形成の理解に貢献する。抄録がなく詳細は不明だが、炭素価格の予測精度向上は市場リスク管理や政策設計に資する。

K.-D. Chen

都市公園などの低炭素ランドスケープ設計において、生態系サービス指標とライフサイクル炭素会計を統合した定量評価モデルを構築した研究。25haの都市公園ケースでは、統合型低炭素生態シナリオが従来植栽案比で生態系サービス総合スコアを34.7%向上させ、炭素強度を29.3%削減した。見た目が豊かな植栽でも炭素集約的になり得ることを示し、炭素中立制約下での設計評価に実務的指針を与える。

Jordana Cepeda

米ロードアイランド州の家族経営食品小売ユニオン・スーパーマーケットを対象に、GRI基準を参照したCSR計画を提示。使い捨て包装、未測定の廃棄物、冷蔵・照明の電力需要、肉類サプライチェーンの4課題を診断し、4カ月の短期5施策と中長期の包装・省エネ・屋上太陽光を提案する。食品廃棄物25〜40%削減、電力20〜30%削減、年1.5〜2万ドルの節約と2〜3年回収、年15〜20トンCO2回避を試算する。測定が野心に先行すべきという教訓を示す。

Wen Zhang, Jinzhuo Li, Lei Xu

建築環境における太陽光発電（PV）応用を、設計前・設計・設計後の3段階で整理したレビュー。211件の文献を対象に、モジュール選定や設置構成、経済性、景観・安全性を横断的に検討する。ステークホルダー優先度や気候別経済パラメータを統合した反復型設計ワークフローを提案するが、実証検証は今後の課題と明言している。

Jiayu Ni, Yanbo Che, Yingshu Liu +1

本研究は動的バス拡散モデルを拡張し、社会ネットワーク効果を取り込んだEV保有台数の中長期予測手法を提案する。北京の歴史的保有データで検証し、従来モデルより精度・安定性に優れることを示した。電力網計画や充電インフラ整備、エネルギー転換政策の立案に資する分析ツールを提供する。