論文・プレプリント

Jean Yves Uwamungu, Deval Jugraj Singh, Habasi Patrick Manzi +1

廃バイオマスの熱分解で得られるバイオ炭（BC）が、保全型農業生態系における炭素中立化にどう寄与するかをレビューした論文。地上部の生育改善と地下部の炭素プール増強という二経路を整理し、土壌通気性向上によるメタン酸化促進や光合成・バイオマス増加の効果を示す。一方でBC由来の汚染物質や長期残留性が慢性的な環境リスクとなり得る点、最適な種類・施用量の選定や地域土壌特性に応じた適用が課題であると指摘する。

Min Liu, Ying Zhang

多機能型Faustmann–Hartmanモデルを用い、四川省の3樹種について木材生産・炭素吸収・多目的管理の各シナリオで最適伐採期と地代期待値を比較した研究。非市場的生態系サービスを組み込むと伐採期が延長し地代期待値が上昇、その効果は炭素吸収を上回る。炭素収入は炭素管理への転換コストを賄えるが、多目的管理への移行には財政補償が必要で、樹種別に補償額が現行基準を上回ることを示す。

Xiong Chen, Gan Lin

2003〜2023年の153カ国パネルデータを用い、再生可能エネルギーのグリーンフィールド投資がエネルギー貧困を有意に緩和することを二方向固定効果モデルで示した研究。効果は地域・所得水準で異なり、非高所得国や電力消費水準の低い国でより強い。投資と電力消費の交互作用を通じたメカニズムも分析し、政策含意を提示する。

Shaowei Chen, Ke Shi, Mengna Zhou +1

本論文は108の途上国を対象に、気候金融が炭素排出効率に与える影響を実証的に分析する。気候関連資金の流入が排出効率改善に寄与するかを検証し、途上国における気候金融の有効性を評価する。要旨未提供のため詳細な手法・結果は不明。

Junqi Xiong, Zhaowu Yu, Yi Gong +9

植物性代替肉への食料転換が、農地拡大の抑制と農業由来温室効果ガス削減にどれほど寄与するかを定量評価した研究。削減効果が示される一方、鉄や亜鉛などの微量栄養素供給にトレードオフが生じることを指摘する。食料システムの脱炭素経路を議論する基礎的知見となる。

Koray Yapa, Deniz Sevinç, Aykut Yakar

トルコBISTサステナビリティ25指数構成企業の2023–24年LSEG環境スコアを、開示志向・行動志向の個別指標から構築した基準別ランキングと比較した研究。CRISUSで客観的重みを算出しMACONT・MARAで順位を生成、両者の整合性を検証した。行動志向指標（排出原単位変化・売上当たりエネルギー・廃棄物リサイクル）が最大の重みを持ち、複合スコアと基準別順位の乖離は企業・年ごとに変動する。報告された環境スコアは単独で読むべきでなく、そ…

Francesco Eusepi

ESG質問票の回答をスコアに変換する際の「確率写像」の選び方が、評価結果の構造的リスク指標に与える影響を理論的に分析する論文。VC・PEのデューデリジェンスでESGスコアを投資判断に用いる際の設計上の落とし穴を示し、力学系の枠組みで写像選択の安定性を論じる。実証データやAI活用の有無は要旨不在のため未確認。

Florian Habermann, Thomas Janssen, Geert J.M. Braam

EUのCSRDとESRSの導入に対する資本市場の反応を、EU・米国上場企業のマッチドサンプルを用いたイベントスタディで分析。CSRD関連イベントには有意に否定的、ESRS関連イベントには肯定的な反応が見られ、投資家が義務のコスト負担と標準化・情報品質向上の便益を区別していることを示す。任意開示はCSRDへの負の反応を緩和し、環境パフォーマンスの高さはESRSへの好反応と関連する。

Anugrah Jilan Alifvio Alifvio

サステナビリティ報告（SR）の品質が従業員福祉と企業評判に与える影響を、Six Wフレームワークに基づく系統的文献レビューで検討した概念研究。2022〜2026年の15研究を分析し、透明なESG開示・重要性情報・報告の一貫性・第三者検証を備えた高品質SRが企業評判と正相関することを示す。一方、SRが従業員福祉（公平な報酬・労働安全衛生・人材育成）に直接与える影響には研究上の空白があると指摘。正当性理論・ステークホルダー理論・シグナリング…

Tizian Latzka

製品の環境影響の最大80%は開発初期段階で確定するが、詳細なBOMを要する従来LCAは設計者にとって使いにくいという「エコデザインのパラドックス」がある。本報告はPRISMA準拠のAI支援文献レビューと8種のツール実証評価（ステンレス水筒を参照製品）を通じ、専門LCAソフトのユーザビリティ欠陥（SUS≤42.5、180分以上）と手動LCI代理マッピングのボトルネックを特定した。これを14の要件に落とし込み、LLM対話・マルチエージェント…

Ana Rita Domingues, Rebecca Levy Orelli, Pasquale Ruggiero

イタリアの先駆的自治体によるサステナビリティ会計・報告（SAR）の自発的導入を縦断的ケース研究で分析。明確な公共政策がなくとも、SARは職員の業務と組織アイデンティティの整合を示す集合的記憶を形成し、組織アイデンティティの構築・実践に寄与することを示す。外部説明責任を超えたSARの内部的・組織的機能を明らかにした。

Matteo Augello, Elisabetta Mafrolla

EUのCSRD/ESRS導入後のサステナビリティ報告を対象に、ESRSとGRI・IFRSの相互運用性をエネルギー企業の比較分析で検証した研究。ESRSとGRI準拠企業の開示は強く整合する一方、IFRS準拠企業は特にガバナンス領域で開示水準が低く異質であることを示す。相互運用性グリッドと指標を構築し、枠組み間整合を開示ベースで評価した初期の実証研究。

Sara Stoilkova

CSRD指令への対応に向けたスロベニア企業のサステナビリティ報告への移行状況を扱う研究。EU域内の中小・中堅企業が新たな開示義務にどう適応するかを示す実証的知見が期待される。詳細な手法・結果は要旨未取得のため未確認。

Wildan Hilmawan, Lina Yulianti, Neneng Wahyuni

インドネシアのイスラム商業銀行7行・2021〜2025年のパネルデータを用い、グリーンバンキング開示（GBD）とイスラム社会報告（ISR）がROAに与える影響をグリーン融資の媒介効果として検証した。GBDはグリーン融資を有意に減少させる一方、グリーン融資はROAを有意に押し上げ、GBD→グリーン融資→ROAの間接経路が確認された。ISRはグリーン融資・ROAいずれにも有意な効果を持たなかった。

Zihan Yuan, Lirui Yu

中国でESG開示が制度化される中、ESG目標をいかに実行可能で説明責任ある業務責任へ落とし込むかを、ハイアール・スマートホームの公開開示に基づく縦断的単一ケースで分析する。取締役会監督、横断的ESG組織、目標分解、業績連動報酬を通じてESG指標が月次評価や報酬に組み込まれている実態を示す。権限委譲とマネジメント・コントロールを統合する説明責任志向の枠組みと、プロジェクト単位のESG Win-Win付加価値計算書を提案する。

Ayşe Yavuz

トルコ8銀行の2024年統合・サステナビリティ報告書から、Scope1・2排出量、再生可能電力比率、女性比率、研修時間、離職率、女性取締役比率の7指標を抽出し比較した。CRITICで客観的重みを算出しMARCOSで順位付けした結果、研修時間が最も情報寄与が高く、ガランティBBVAとTSKBが上位となった。ただし重み付けや仕様変更により上位2行の順序は変動し、頑健性は条件的であると示した。

Abdul Razak Abdulai, Ibrahim Nandom Yakubu, Richard Kwadzo Doe-Dartey

サブサハラ・アフリカの上場企業を対象に、外部監査の品質とコーポレートガバナンスがESG開示の信頼性にどう影響するかを検証した実証研究。ガバナンス体制と監査の質が開示の信頼性を高める調整効果を持つかを分析する。新興国市場におけるESG開示の質的担保の重要性を示唆する。

Pham Thanh Hương, Ngoc Hoang Thi Bich

ベトナム上場製薬企業46社を対象に、2015〜2024年のESG開示スコアと財務パフォーマンスの関係を検証した研究。業種別22項目の独自フレームワークで年次報告書を内容分析し採点している。ESG総合スコアとE・S・G各スコアはいずれもROAと有意に正の関係を示し、ROEではGスコアのみ有意性が消えた。前期のESG開示も翌期の財務パフォーマンスと正に関連することが確認された。

Michele Efendy, Memed Sueb, Selly Herdianti Herdianti

インドネシア・マレーシア・タイのエネルギー企業90社のパネルデータを用い、環境パフォーマンス・グリーン会計・サステナビリティ報告書開示が潜在的炭素税収に与える影響を検証。環境パフォーマンスと企業規模は正に有意だが、開示ベースの実践は有意でなく、炭素税収は開示よりも実際の環境効率と強く結びつくことを示す。

Ajeng Tita Nawangsari Ajeng Tita Nawangsari, Bima Rafly Fachrezzi

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業32社・128社年分（2020〜2023年）を対象に、資本構成とESG開示の関係をパネル回帰で分析した研究。株主資本比率は総合ESG開示と環境開示に正、社会・ガバナンス開示には負の関連を示し、負債比率はガバナンス開示とのみ弱い正の関連を持つ。資本構成とESG開示の関係は次元ごとに異なることを示し、規制当局にはトランジション・ファイナンス拡充を促す。