論文・プレプリント

Marianna Saill-Dilnot, Ryan Bello, Scott Rayburg +1

本研究は8種の補助セメント材料（SCM）について圧縮強度・耐久性・GWPの文献データを統合し、総合性能指数（CPI）を算出した。GBFSは49%以上の置換でGWPを最大62%削減しつつOPC同等の性能を維持し、フライアッシュも30〜49%置換で良好だった。ペーストとコンクリートの結果は対応が限定的で、ペーストデータはコンクリート性能の予測に不適と示された。SCM単独ではネットゼロ達成は困難で、低炭素バインダー等の補完策が必要と結論づけた…

Yi Zhu, Han Cui, Jingjin Pan +2

太陽光発電産業チェーン全体を、生態系・資源・環境・低炭素の多次元で評価し最適化を論じるレビュー論文。各段階間のシナジー効果に着目し、産業チェーン設計の統合的枠組みを提示する。要旨未取得のため詳細な知見は限定的。

G. Uday Kiran, G. Nakkeeran, Dipankar Roy +3

産業廃棄物を混和した低炭素コンクリートの力学性能を、応答曲面法（RSM）で最適化する研究。配合条件と強度の関係を統計的にモデル化し、廃棄物活用と性能確保の両立点を探る。セメント由来CO2削減と資源循環に資する材料設計の知見を提供する。

Hong Zhao, Wenli Bao, Xiao Ren +12

炭素担体上に三次元硫黄クラスターを固定し、貴金属を多方向にアンカーする新規触媒基盤を報告。40wt%のPtクラスター触媒を実現し、酸性・アルカリ性双方で極めて低い過電圧と高い質量活性、10万サイクル後も劣化が小さい高い耐久性を示した。電解槽のPt使用量を50%以上削減でき、水電解による水素製造コスト低減に資する。

Zijie Ling

中国広東省のリチ林由来菌糸体を結合材とし、稲わら・木屑・トウモロコシ芯・ラテライトを混合した低炭素複合レンガを開発。最適配合は非耐力壁に求められる圧縮強度と優れた断熱性を両立した。ライフサイクル炭素会計と地域サプライチェーンの経済分析により、炭素削減効果とコスト競争力を実証し、循環経済型普及経路を提示する。

Prathibha P. Shetty, Asha Udaya Rao

OPC50%にフライアッシュ・高炉スラグ・焼成貝殻粉末を組み合わせた四元系低炭素結合材でM65高強度コンクリートを試作。S/N比による配合スクリーニングで圧縮強度を比較し、力学特性・耐久性・環境効率を評価した。産業廃棄物と水産廃棄物の活用により、従来OPCコンクリート比で炭素足跡と embodi energy を削減しつつ、長期強度発現と耐久性向上を示した。

Carlos Henrique Tenório de Lima, Giane Gonçalves Lenzi, Maria E. K. Fuziki +4

サトウキビ残渣のバイオ炭化とTiO2複合化による環境応用をテーマに、2014〜2025年の1,597件の文献をBibliometrixで計量分析した研究。2021年以降に研究成果が急増し、中国・インド・ブラジルが生産上位を占める。単一国 publication が主流で、国際共著は限定的である。

Shukang Zheng, Changjiang Zheng, Genhua Ma +4

UAVとUGVを組み合わせた二階層協調配送モデルを構築し、運用コスト・配送時間・炭素排出コストを統合した単一目的最適化を提案する。深層強化学習(DQN)でALNSの破壊・修復オペレータ選択を強化するDQN–ALNSを開発。南京南駅周辺の実データシナリオで交通時間帯別に評価し、オフピーク時に統合目的値3042.543元・配送完了1.6時間と最小となることを示した。

Dinh Duc Truong, Bui Thi Hoang Lan, Ngo Thanh Mai +1

本論文は、情報提供だけでは低炭素移行が進まないという問題意識のもと、AIを活用したアドバイザリーが移行経路にどう影響するかを制度的・システム的制約の観点から論じる。AIが意思決定支援を強化しても、制約下では移行経路が脆弱になり得る点を概念的に検討する。

Godwin Olasehinde‐Williams, Seyi Saint Akadırı

EUを対象に2005〜2023年の週次データを用い、気候移行リスク（TRISK）、エネルギー市場リスク（ENR）、システミック金融ストレス（CISS）間の非線形・非対称な相互依存を分析。クロス分位相関・ウェーブレット・分位点回帰により、移行リスクと金融ストレスに高リスク状態で強まる正の関係を確認。エネルギーリスクも中・上位分位で持続的な正の関係を示す。移行リスクとエネルギーリスクの関係は短期で正、長期で負となる複雑な時間軸依存を示す。

Mridul Deka

製造業は世界のGHG排出の約20%を占め、脱炭素と経済成長の両立が課題である。本レビューは電化・水素製鉄・CCUS・循環型製造などの技術経路と、CapExと長期運用耐性の経済的トレードオフを整理する。EU CBAMの本格稼働など政策枠組みの変化と、Industry 4.0とグリーンサプライチェーンの交差が脱炭素をコンプライアンス負担から競争力ある収益ドライバーへ転換する点を示す。

David Ririmasse, E Mitrou, N Tsitsianis

アジア新興国8カ国の16,008社・年データ（2010〜2020年）を用い、炭素リスクが借入コストに与える影響を検証。炭素リスクは債務コストを有意に押し上げ、パリ協定後にその効果が強まることを示す。規制が弱く開示が任意中心でも、貸し手が気候エクスポージャーを価格付けし始めたことを示唆。会計保守主義は高炭素リスク企業の債務コストプレミアムを緩和する。

Yohanes Eki Apriliawan

EUの炭素国境調整メカニズム（CBAM）がアフリカの輸出企業に与える分配上の影響を分析した研究。炭素集約度の高い輸出品がCBAMの対象となることで、途上国輸出企業の競争力や貿易フローがどう変化するかを検討する。気候政策と貿易政策の交差領域における衡平性の論点を提示する。

Anjella Klaiber, Serina Haddad

CDPで気候報告の先進企業とされる欧州90社を対象に、外部圧力と内部ドライバーが炭素会計の採用とScope 3排出削減に与える影響を検証。Scope 3は近年有意に減少しておらず、政策・規制の指針不足が主因と指摘。一方で炭素パフォーマンスと積極的炭素戦略の間に相関を見出し、透明な報告基準とアクセス可能な気候データの必要性を強調する。

Lujia Yang, Yiheng Lu, Zherui Wang +4

本論文は、豪州鉱業企業の報告書を対象に、LLMを用いてESG主張の真偽を検証しグリーンウォッシュを検出するためのベンチマーク「MineClaim」を提案する。報告書中の定性的なESG主張と根拠データを照合するタスクを体系化し、LLMの検証性能を評価可能にする。開示の信頼性担保と自動監査への応用が期待される。

Youngju Han

NetflixのESGレポートと株主書簡を対象に、文書ベースの定量的内容分析を行った研究。ESG責任の境界設定と、AIに関する開示の欠落（AI開示ギャップ）を明らかにする。企業開示におけるAIガバナンスとESGの接点を定量的に捉える手法を提示する。

Johannes Paha, Julián Wilches

EUのグリーン水素投資が政治目標に追いつかない要因を、ネットワーク効果を伴う協調モデルで分析した研究。プロジェクト公表と最終投資決定の乖離から協調問題の存在を示す。水素目標の妥当性は需要側の部門差に大きく依存し、既存化石由来水素の代替や電化困難分野では有望だが、電化が効率的な分野では展望は限定的と結論づける。

May Aye Thiri, Federico Demaria, Arnim Scheidel

本論文は「係争的排出（contested emissions）」という概念を導入し、社会運動や住民反対にさらされた炭素集約的プロジェクトの排出量を推計する枠組みを提示する。中止・遅延・稼働期間短縮・市場制約の4類型を区別し、日本の石炭関連紛争に適用した。反対運動は年間約49MtのCO2排出に相当する計画中止と関連し、継続的係争は約258Mtに及ぶ。合計は2021年度日本のGHG排出量の26.5%に相当する。

Fenia Pliatsika, Asimenia Salepaki, Lefteris Topaloglou +2

石炭脱却後の3欧州地域（ギリシャ西マケドニア、ポーランド・シレジア、ブルガリア・スタラザゴラ）で専門家・政策担当者165名に調査し、参加と熟議の規範的重要性と実装の乖離を測定した。参加は重要視される一方、政策の公平性満足度とガバナンス信頼は低く、官僚主義・企業支配・制度的不信が背景にある。熟議原則の「あるべき姿」と「現実」のギャップはギリシャが最大（+1.39）で、ポーランド・ブルガリアが続く。

Maike Keil, Katrin Arning

人工光合成によるソーラー燃料について、ドイツの一般市民のリスク認知を初めて体系的に定量化した研究。メンタルモデル面接（N=24）と確認調査（N=292）により、生産プロセスと燃料製品それぞれの認知リスクを分類した。生産段階では自然・技術・生物・経済・人口・政治・医療の全リスク類型が出現し主にリスク転嫁、製品段階ではリスク相殺の傾向。事故・産業独占・価格負担性が主要懸念で、安全基準や公的資金への懸念は低かった。