論文・プレプリント

FAYOU H, Kaddachi H, Ali B +1

北アフリカ6カ国・2000〜2022年のパネルデータを用い、気候被害が一人当たりGDP成長に負の影響を与えることをSystem GMMで示した。政治安定性は直接的に成長を押し上げるだけでなく、気候被害の係数を有意に緩和する。さらにグリーンFDI流入がこの緩和効果を増幅させ、再生可能エネルギーやグリーンインフラへの投資が衝撃を吸収することを示唆する。

Holdsworth AF, Ireland E, Baidak A +10

使用済核燃料（SNF）からの放射線分解による水素製造を提案。137Cs等の高発熱核種を分離し専用線源とすることで、閉鎖燃料サイクル下でも水素を製造可能とする。世界のSNF備蓄で水素需要の約60%（年間約900億ドル相当）を賄えると試算。廃棄物を資源化し、原子炉運転から水素生産を切り離す点が特徴。

Koudahenou

本論文はトーゴの都市・農村間の電化格差、輸入依存、バイオマス依存を背景に、HOMER Proを用いたハイブリッド再生可能エネルギー構成を5クラスターで最適化した。小規模村落ではPV+蓄電池でLCOE 0.0765 USD/kWh、沿岸部ではPV+ディーゼル+蓄電池で0.126 USD/kWh、工業地帯では系統連系PV+BESSで0.1016 USD/kWh・回収期間5.2年・IRR16.5%を達成。ディーゼルペナルティや規模のパラドック…

Goffredo, Sergio, Dâmaso, Mafalda, Vlassis, Antonios

StreamSCAPESプロジェクトの一環として、VODプラットフォームと映像業界がバリューチェーン全体で気候移行にどう取り組むかを、業界調査と18件のインタビュー、文献レビューで分析。大規模事業者は炭素会計や再エネ導入を進める一方、中小は遅れ、配信・データ処理の透明性や標準化手法が不足。AIの環境フットプリント評価も未成熟で、業界は標準化・測定ツール・政策枠組みを求めている。

Sutiyoso, Hanif Santyabudhi, North, Laurence, Spingys, Carl +1

本研究は、洋上CCS監視に資する1〜10kHzの音響信号に対する光ファイバDASの応答を実験室で検証した。水充填音響パルス管を用い、ハイドロフォンと比較した結果、DASは信号を検出したがSN比は低かった。ファイバ設置・結合条件が感度を大きく左右し、静水圧単独では応答が決まらないことを示した。既存ファイバ網をCCS音響監視に活用するための初期較正枠組みを提供する。

Groen, Jort, Peekel, Arno, Yap, Min Hui

EUのREFORMERSプロジェクトは、再生可能エネルギー・蓄電池・水素を統合した「Renewable Energy Valley（REV）」の概念を推進する。デジタルツインを中核技術とし、デルフト工科大学の小規模ラボ（レベル1）、アルクマール地域の実証（レベル2）、欧州6地域への複製（レベル3）という三層リビングラボ手法でスケーリングを図る。2MWh蓄電池導入だけでは系統混雑が解決せず、集合的契約や容量配分ルールの必要性を実証的に示し…

Howarth, David, Quaglia, Lucia

EUの産業政策、特に脱炭素化・デジタル化に必要な年間数千億ユーロ規模の投資をいかに調達するかを論じる。資本市場同盟（CMU）改め貯蓄投資同盟（SIU）は金融統合を通じて民間資本の動員を促すが、欧州金融の構造的弱点と政治的障壁により限界がある。SIUは有効な資金調達戦略の必要条件だが、国・EUレベルの公的投資能力強化なしには十分条件たりえないと結論づける。

Castrillo, Maria, Iglesias Blanco, Jaime, López García, Álvaro

Wattnetは、欧州の電力消費に伴う炭素フットプリント（CF）と水フットプリント（WF）を15分解像度で同時評価するオープンソースツールである。国境を越える電力輸出入と地域の電源構成を考慮した電力フロー追跡手法を実装し、2024年の複数地域で比較した。結果、電力フローと時間変動を無視するとCF・WFを大きく誤推定し、脱炭素と水使用のトレードオフ（特に貯水池水力）が明らかになった。データセンターのワークロードスケジューリングや政策立案に…

Rowen Cisneros

EVは走行時に排出ゼロでも、電池製造や充電時の上流排出が大きい。本稿はライフサイクル全体で環境影響を評価し、電池製造が生産段階排出の6割を占めると指摘する。EVの気候便益は電源構成に依存し、再エネ・原子力比率が高いほど大きい。NMCからLFP、さらに全固体電池への移行と系統脱炭素・原子力拡大の組み合わせが不可欠と結論づける。

Konuhova M, Bezrukovs V, Bezrukovs V +4

分散型グリーン水素インフラにおける圧縮技術を、機械式・液圧ピストン・電気化学・金属水素化物・ハイブリッドの各方式で横断比較したレビュー。圧力比、比エネルギー消費、熱挙動、純度、動的柔軟性、信頼性、スケーラビリティ、TRLを共通基準で評価。高圧・大流量・商用成熟では機械式が基準、熱管理重視では液圧ピストン、高純度・中流量では電気化学、廃熱利用では金属水素化物が有望と整理。単一最適解はなく、電解槽・バッファ貯蔵・需要を含む運転包絡線全体での…

FAKRA DAH, RANDRIANTSOA ANA, ANDRIAMANDROSO MN +2

本論文は、ハイブリッドエネルギーシステムの多スケール監視向け計算基盤SMARTEN v2に統合された新しい予測手法を提示する。建物・地区・都市スケールで再生可能エネルギー生産と電力消費を同時予測し、わずか4日分のデータで運用可能な省データ設計を特徴とする。単なる監視ではなくリアルタイムのエネルギー運用（パイロテージ）を可能にし、計測インフラが限られた環境での需要側管理や再エネ統合、大規模多エネルギー流制御の意思決定を支援する。

Fakhreddine J, Joshi S, Cassamassima L +3

TIAM-UCLとMESSAGEixの2つの世界エネルギーシステムモデルを調和シナリオで比較し、パリ協定整合経路での水素貿易の発展を評価した。両モデルは一貫して、現在の集中型化石燃料市場より分散的・地域統合的な水素貿易市場を予測する。2050年までに域内パイプライン貿易は年平均3〜22EJ、国際液体水素貿易は1〜6EJにとどまり、多くの地域は自給可能と示唆される。国家戦略が国際貿易に偏る一方、最小費用経路との系統的ミスマッチを指摘する。

Fan, Wei

中国の省レベル電力系統を対象に、信頼性制約を組み込んだ統合計画・運用モデル（RIPOM）、時間別の運用信頼性評価モデル（RADM）、既存火力発電ユニットの廃止・寿命動学モデル（ULRM）のMATLABコードを公開したリポジトリ。YALMIPとGurobiで求解し、再現性確保のため主要スクリプトと設定ファイルを収録する。

Al-Fajri, Syukron, Syafii, Syafii

本研究はESP32とPZEM-004Tを用いた低コストのAC側IoT監視システムを提案し、インドネシアの住宅屋根置きPVとPLN系統の相互作用を評価した。PV出力・系統・家計負荷の3点を計測し、輸出・輸入状態を分類、SCRとSSRで性能を定量化した。実測の結果、日次SCRは1.08〜6.86%、SSRは3.07〜74.61%となり、自家消費は限定的だが日中の負荷支援効果が大きいことを示した。

Barre, Francis, Pastor-Vallés, Elisa, Ebrahimi, Babak +1

風力・太陽光・蓄電池・水素・CCSの5つのネットゼロ技術についてライフサイクル評価を実施。風力と太陽光は欧州電力ミックスよりkWh当たり影響が小さいが、材料使用と土地需要が課題。蓄電池はエネルギー効率が高く影響が小さい一方、CCSはエネルギー集約度が高い。シナリオ分析では、導入により温暖化ポテンシャルは低下するが、資源・土地利用に局所的影響が生じうる。

Ian-Marius, Peters

ペロブスカイト太陽電池（PSC）モジュールの持続可能で拡張可能な材料選択を評価するため、従来のLCAに代わる3つの指標（BRR、CRM分類、業界ベースLCA）を提案・適用した。CRM分析ではほとんどの材料がクリティカルに分類され、BRRはインジウム、銀、アルミニウムに加えセシウム、チタン、ジルコニウムの新たな供給懸念を明らかにした。リサイクルアルミフレームと回収ガラス基板を用いることで環境影響を18～77%削減でき、コストも10～13%…

Ghandi, Mahsa, Varela, Isabel, Hajian, Rozhin +1

本論文は、地中熱エネルギーネットワーク（GEN）を、それが代替する分散型ガス・石油システム（REF）と同一のサービス提供ベースで比較する、時間明示的・将来予測的・動的LCAのコードと結果を公開する。2025〜2075年の暦日付インベントリを、静的・時間明示的（静的特性化係数）・時間明示的（動的特性化係数）の3通りで評価し、気候影響の差異を時間的扱いのみに帰属させる。Brightway 2.5とbw_temporalis、bw_timex…

Atique u Rehman, Fernando Plazas-Niño, Carla Cannone +1

本論文は、パキスタンの全エネルギーシステム最適化モデルに投入するためのオープンな技術経済データセットを公開・文書化したものである。一次資源採掘から燃料輸入・転換・送配電、産業・住宅・運輸・農業の最終需要までを網羅し、2024〜2050年の投資・固定・変動費用、寿命、効率、IPCC準拠排出係数、国内資源賦存量を収録する。全処理手順と前提を明示し、他途上国への転用可能性も示す再現可能な分析基盤を提供する。

Denis J. Murphy, Shana Yong

マレーシアのオイルパーム・ゴム・林業を対象に、気候危機下での炭素取引システムの改善策を論じる。トレーサビリティ、持続可能性モニタリング、透明な検証が、炭素クレジットの信頼性と新たな収入源創出に果たす役割を検討。COP30以降の新たな炭素取引の枠組みを踏まえ、熱帯作物・森林の炭素隔離ポテンシャルを活用する方策を提示する。

Sebastián Souyris, Jason A. Duan, Anantaram Balakrishnan +1

住宅用太陽光発電の普及を、先見的な家計の採用意思決定に基づく動学的構造モデルで分析。テキサス州オースティンの家計レベルデータを用いベイズ推定し、近隣効果と投資回収率が採用を左右することを示す。限定期間のリベートは長期・高コストのプログラムより多くの採用と排出削減を生む。地理的差別化は有効だが住宅価値別の差別化は効果が小さい。