論文・プレプリント

Makhathini Lungani Rudolph, Kansilembo Aliamutu

南アフリカJSE上場企業を対象に、企業規模、年齢、レバレッジ、収益性が環境情報開示に与える影響を分析。2020～2024年のデータを用い、収益性の高さが開示を促進し、企業年齢が若いほど開示が進むことを発見。任意開示理論や制度理論を支持する結果。

Bhakti Agarwal, Shailesh Rastogi

本研究は、インドの非金融上場企業316社の12年間のデータを用いて、ESGスコアと社会スコアが企業業績（在庫回転率、売上高、粗利益率）に与える影響を、競争を調整変数として分析した。分位点回帰により線形・非線形の関係を検討し、ESGスコアと業績の関係が分位によって異なること、競争がその関係を有意に調整することを発見した。

Pincky AKTER, Jaba CHAKRABORTY, Razia NAGINA +1

本論文は、インド自動車産業におけるESG報告が財務業績に与える影響を検証。2015～2023年のBSE上場全自動車企業のパネルデータを用い、固定効果回帰と遅延変数を操作変数として内生性に対処。ESGスコアはROA、ROE、EPSに即時的な影響を与えないが、長期的な価値創造とブランドロイヤルティに寄与することを示唆。SDGs 8, 9, 12との整合性も強調。

Yahaya, Onipe Adabenege

本研究は、ナイジェリアの上場非金融企業における炭素開示の質と財務業績の関係を検証。2010年から2024年のパネルデータを用いた分析の結果、炭素開示の質がROAとTobin's Qに有意に正の影響を与えることを発見し、アフリカにおける気候関連開示の有効性を示した。

Manu Abraham

本研究は、インド企業82社を対象に、ESG指標と利益操作（EM）の双方向関係を分析。Governance（G）ピラーがEM抑制に最も有効であり、Environmental（E）とSocial（S）は限定的。パンデミック期には総EMは低下したが、企業は当期発生高を業績シグナルとして利用。SEBIに対し、統合的ESG格付け制度の構築を提言。

Aditi Khandelwal, Mamta Jain

本研究は、インドの主要企業50社を対象に、2022-2024年の環境会計情報開示の実態と財務パフォーマンスとの関係を分析した。結果、純利益率と総資産利益率は改善したが、環境情報開示の水準には有意な変化が見られなかった。企業の環境報告慣行は財務業績の短期的変動に影響されないことが示唆された。

null Jihan Putri Syabila, Veronika Santi Paramita

本研究は、インドネシア鉱業企業（2020-2024年）を対象に、炭素排出開示とグリーン投資が企業価値に与える影響を分析。結果、グリーン投資は有意な影響を与えず、炭素排出開示は企業価値に負の影響を与えるが、収益性がその負の影響を緩和することを発見。透明性のある開示には収益性の裏付けが重要であることを示唆。

Olumide Samson Ola, Mohd Lizam, Rotimi Boluwatife Abidoye +1

マレーシアのREITsデータを用いて、ESG開示の各要素が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析。環境開示とガバナンス開示は有意な影響を持つが、社会開示は有意でない。エネルギー効率や取締役会の説明責任はプラス効果、温室効果ガス削減やパリ協定関連開示はコスト懸念からマイナス効果。

Darlin Aulia

本論文は2015〜2025年のインドネシア企業におけるグリーンウォッシュ実態を文献レビューにより包括的に分析。シンボリックな開示や選択的な情報開示が多く、十分な環境パフォーマンスを伴わない傾向を指摘。保証基準の弱さと規制執行の不備が主要な要因であると結論づけている。

Alessandro Bernardo, Domizia Vescovo, Riccardo Censi +3

この研究は、農業食品部門における環境イノベーションとESGスコアの関係を調査した。633社のパネルデータ分析により、環境イノベーションはESGスコアを向上させるが、グリーン収益だけでは不十分であることが判明。投資家は開示ではなく、R&Dや業務効率などの具体的なイノベーションを評価する。ポリシーメーカーは表面的なグリーンラベリングではなく、構造的なR&Dとエコイノベーション能力を優先すべきである。

Archan Mitra, Ruma Roy

EUのグリーンディールやCSRD/ESRSに基づく持続可能性報告において、取締役の戦略的コミュニケーションが説明責任と信頼構築に不可欠であることを論じる。ケーススタディを通じて、グリーンウォッシュ防止や透明性向上の枠組みを提案する。

Asri Lutfiani, Musfirah Majid, Herna Rizaldi

本研究は、インドネシアの国有企業（BUMN）における統合報告開示（IRD）の要因を2020～2024年の縦断分析で調査。第三者保証と投資家保護がIRDに正の影響を与える一方、収益性とレバレッジは有意でない。GRIの採用は開示を促進し、企業規模は負の影響。正当性理論とステークホルダー理論に基づく。

Dr. Odutola,, Oluyemi, Adekunle, Dada, Surajudeen, Adeleke, Oluwabukola +1

ナイジェリア・オグン州の組織を対象に、専門会計資格が持続可能な財務報告の質に与える影響を調査。結果、報告の質は低く、資格保有者の多い組織ほどESG開示が向上し、コスト削減やブランド向上などの経済的利益も確認された。専門会計能力の強化が新興国の持続可能な発展に貢献することを示唆。

Anne-Marie Hubert, Nathalie De Marcellis-Warin, Tania Saba +1

本報告書は、金融市場向けの持続可能性開示基準と、職場における信頼できるAIガバナンスの必要性との間の収束を検討する。既存のESG指標やISO規格を活用し、AIに関連する機会とリスクの測定・報告のギャップを埋めることを提案する。日仏協力による知識交換と参加型ガバナンスの枠組みを提唱し、持続可能性報告へのAI統合が倫理的かつ財務的に重要であると結論づける。

Meenakshi Kaparwan, Resham Goyal, R. C. Dangwal

本研究は、UN SDGsに基づく環境開示指数（EDI）を提案し、インドNifty50企業の環境情報開示を評価した。3年間の150報告書を分析し、全体スコア53.28%、インフォシスが最高（89%）、化学セクターが最良、金融が最低であった。気候変動への報告が最多で、水中生物への報告が最少であり、セクター間で有意差が確認された。

Elham Jahanbakhsh

本研究は、米国企業の年次報告書やサステナビリティ報告書からAI・IoT導入開示指数（AIDI）を開発し、EPA温室効果ガス報告プログラムの排出原単位や労働安全指標との関連を検証。固定効果モデルにより限定的な関連性を確認し、開示に基づく説明責任の限界を指摘する。

Lagos, Aristoklis

本論文は、サステナブルファイナンスとESG指標の理論的枠組みをレビューし、EUのCSRDやSFDRなどの規制環境を分析。米国エネルギー・ハイテクセクターの実証研究を通じて、ESGと企業リスクの関係を検討。持続可能な投資戦略と長期的価値創造への示唆を提供。

Jacqueline Jamsheed, Linda Ragland

本研究は、地方自治体のESG開示、特にコミュニティガーデン支援の開示が地方債の利子費用に与える影響を調査。ニューイングランドの地方自治体を対象に、ウェブサイトや年次財務報告書での開示と一般義務債の利子費用の負の関連を発見した。非定量情報が政府債務市場で評価される可能性を示唆。

Shilpa Laxman Chabukswar, Kishor Shankar Nikam

本論文は、インドの銀行が持続可能な銀行モデルを導入するためのグローバルベストプラクティスを比較分析。ESG原則、グリーン融資、サステナビリティ報告などを取り上げ、インド銀行の実践と国際基準とのギャップを指摘し、包括的なフレームワークの採用を提言。

Sifan Xu, Katie Haejung Kim, Bugil Chang

本稿はS&P 500上位企業の非財務報告書における「責任」「インパクト」「パーパス」のフレーミングの差異と統合を意味ネットワーク分析で解明。パーパスは価値観と動機、インパクトは成果、責任は実施を強調しつつ、環境持続可能性など共通テーマも特定。統合理論を提案し、実務への示唆を与える。