論文・プレプリント

Monika Wodnicka, Agata Gniadkowska-Szymańska

本論文は、欧州、アジア太平洋、北米の物流企業を対象に、ESG要因（環境、社会、ガバナンス）が技術革新支出（CAPEXtech）および技術革新水準（TI指数）に与える影響を実証分析した。固定効果モデルとSURモデルを用いた結果、経営者は資本集約的投資からESG要件に適合した質的・デジタル投資へシフトすべきこと、強力なコーポレートガバナンスの重要性、地域に応じた投資戦略の必要性が示された。

O. Moshchenko, A. Usanov, M. Tolmachev +1

本研究は、石炭業界における非財務報告（NFR）の信頼性リスクを評価するモデル（R指数）を開発・テストした。GRI、SASB、ISSB基準とロシア規制を統合し、定性的・定量的指標を用いて、企業をリスクレベルに分類する。実証分析により、報告されたESG透明性と実際のデータ整合性との乖離を明らかにし、ESG報告の中央検証の必要性を示した。

Andi Adelia Dwi Fitriyani, Marvin Franko, M. Mukhtaruddin

本レビューは、ESG開示が財務パフォーマンスに与える二面性を20の実証研究から分析。開示の質や規制環境、産業特性に依存し、資本コスト低減や投資家誘致などのメリットがある一方、株価変動や過剰開示によるコスト増などのリスクも存在することを示唆。文脈依存的であると結論づけている。

N. Teixeira

本研究は、ESG開示を超えたサーキュラーエコノミーの実践が企業の財務パフォーマンスに与える影響を、2015～2024年のグローバル企業パネルデータを用いて分析。サーキュラーエコノミーの採用度が高い企業ほど時価総額やROA、ROEが高い一方、ESGスコアは弱いまたは負の関連を示した。ESG評価では捉えきれない運用面の持続可能性の重要性を実証している。

Yang Yang, Yuting Gao, Kexin Li

本研究は、ESGの開示（「話す」）と実践（「実行する」）の戦略的相互作用（ESG戦略的ポジショニング）が財務パフォーマンスに与える影響を、環境・社会・ガバナンスの各次元別に分析。ANOVAと固定効果モデルを用いた実証分析の結果、企業は環境では開示を重視し、社会では開示を優先し実践は慎重に、ガバナンスでは実践から価値を得るなど、次元によって最適な戦略が異なることを発見。

Weihao Sun, Lei Wang

本研究は中国A株市場のデータを用い、非支配的大株主の「退出の脅威」が経営陣のESG情報開示の質を向上させることを実証した。操作変数法や傾向スコアマッチングを用いて内生性に対処し、情報非対称性の低減と評判コストの増大がメディエーターであることを示した。特に非国有企業や市場化度の高い地域で効果が顕著である。

Irgi Maulana Putra, M. Saiful

本研究はインドネシアのエネルギー・鉱業企業におけるESG開示スコアと財務パフォーマンス（ROA、ROE）の関係を分析。重回帰分析の結果、ESG全体の開示は統計的に有意な影響を与えず、SocialピラーのみがROEに有意な正の効果を示した。EnvironmentalおよびGovernanceピラーは有意でなかった。

Rahmat Ayo Salau, H. Ibrahim, Ejike Sunday Okoroigwe

本論文はナイジェリアの非金融上場企業88社を対象に、ESRG開示が企業価値に与える影響を2015～2024年のパネルデータで分析。環境開示はTobin's Qに正の影響、社会・ガバナンス開示は負の影響、リスク開示は有意でないことを発見した。投資家が開示をコストとみなす可能性を示唆。

T. Lukashenko

本論文は、ESG要素を事業計画や投資プロジェクト分析に統合する体系的なアプローチを提案する。ESG要素を体系化し、その影響を分析するための段階的手順を提示するとともに、ESG KPIを含む定性的・定量的評価方法について議論する。研究の背景にはロシアとの戦争による社会・環境的影響がある。

M. Arcuri, R. Pisani

本研究は、2015～2022年のイタリア非金融上場企業290社を対象に、女性取締役・女性経営幹部（PWDM）および女性CEOとESGパフォーマンスの関係を分析。結果、PWDMとESG評価には負の関係があるが、CEOが女性の場合、PWDMが50%前後以上でESGスコアに正の影響を与えることを示した。また、独立取締役比率や企業規模、財務変数との関連も確認。

Luh Putu Yeyen Karista Putri, I. W. Suartana

インドネシアの非金融企業を対象に、ESG開示が財務パフォーマンス（ROA）に与える影響を分析。取締役会の規模が調整変数として機能するかを検証した結果、ESG開示はROAに有意な影響を与えず、ガバナンス開示とROAの関係は取締役会規模によってU字型に調整されることが明らかになった。

Benjamin Josef Schüßler, Jakob Prange

本研究は、ドイツ語のESG報告書の文レベルの可読性を評価するために、クラウドソーシングで収集した人間のアノテーションを用いて、様々な可読性スコアリング手法を比較した。LLMのプロンプティングが有効である一方、微調整されたTransformerモデルが最も低い誤差で人間の可読性を予測できることを示した。複数モデルの平均化により精度が向上するが、推論速度は低下する。

Anida Nurul Hidayah, A. Lutfiani

本研究は、インドネシア証券取引所上場企業を対象に、ESG開示とCEO特性が財務・非財務業績に与える影響を検証。2023〜2024年のデータを用いた重回帰分析の結果、ESG開示は財務業績に正の影響を与える一方、CEO特性は有意な影響を示さなかった。持続可能性戦略を通じた企業業績向上への示唆を提供する。

Silvana Juliant Dwi Damayanthi, A. Juanda, Agung Prasetyo Nugroho Wicaksono

本研究は、2017～2024年のインドネシア非金融企業のデータを用い、取締役会のジェンダーダイバーシティが財務パフォーマンスに与える影響を、ESG開示を媒介変数、CSRを調整変数として検証した。結果、ジェンダーダイバーシティは直接的な影響を持たないが、ESG開示を通じて間接的に影響することが示された。CSRは財務パフォーマンスに正の直接効果を持つが、調整効果は確認されなかった。

Károly Gasteiger

本稿は、ESG格付けが金融情報として解釈される際の測定限界を検討する。統合ESGスコアは安定したリスク要因ではなく、提供者固有の方法論やデータ源に依存する情報信号であると主張する。また、開示と実際のESG成果の乖離、格付けの分散によるモデルリスク、グリーンプレミアムの誤解を考察し、銀行はESG情報を規律を持って利用すべきと結論づける。

M. Miftahuddin, Widad Nabila Azzahra, Kumaralalita Makusara +3

本稿はASEANの非金融企業264社を対象に、ESG開示スコア（ESGD）と収益性の関係を分析。大企業ではESGDが収益性に有意な正の効果を持つが、小企業では統計的有意性が認められない。小企業にはESG開示のコストが高く、優先度が低いことを示唆する。

Hieu Pham, Doan Huynh Thu Hoai, Anh Cao Thi Nhan +1

本研究はベトナム上場企業210社の2018～2024年の手作業収集データを用い、個別株変動性が自発的開示のタイミング（好情報・悪情報）に与える影響を分析。結果、先進国とは逆に、変動性上昇は悪情報開示確率を約12％ポイント上昇させ、好情報開示確率を17％ポイント低下させる。ESGパフォーマンスはこの非対称性を緩和せず、むしろ増幅する。

Desak Putu Ratna Dewi, Lucy Sri Musmini

本研究は、インドネシア証券取引所上場の銀行セクターを対象に、ESG開示が株価に与える影響を検証した。パネルデータ回帰分析の結果、ESG開示は株価に有意な影響を与えず、投資家は財務情報を優先する傾向が示された。銀行はESG開示の質と差別化を高める必要がある。

Alfredo Celentano, Michela Matarazzo

この概念研究は、中国製電気自動車（EV）が欧州市場で直面する原産国スティグマに対し、信頼性のあるESG開示と強固な取締役会ガバナンスが消費者の知覚品質と支払意思額を向上させるメカニズムを提唱する。また、欧州での現地生産（アップワード・オフショアリング）が開示の実効性を高める補完的戦略となることを指摘する。

Karina Elmasa Rahma, Pupung Purnamasari

本稿は2021-2024年のインドネシア非金融国有企業におけるESG開示と財務諸表不正の関係を分析。Beneish M-Scoreを用いた定量分析により、ESG開示が不正防止に有意に寄与することを示した。