論文・プレプリント

AGUDA, MA. CRISTINA C., AQUINO, CLAIRE F.

本論文はフィリピンのアパヤオ州立大学を対象に、GHGプロトコルに基づく包括的な気候影響評価を実施。年間CO2排出量は196,405.63kgと推定され、電力(43.6%)、大学車両(31.4%)、ディーゼル発電機(23.1%)が主要排出源。廃棄物関連排出は1.9%だが、埋立廃棄物がメタン排出の大部分を占める。非効率な照明や空調の改善、再生可能エネルギーへの移行が提言されている。

Nancy Viviana Hoffmann

本論文は、アルゼンチンの飼料工場（月産1000トン）を対象に、環境パフォーマンスと循環経済の深化可能性を包括的に評価した。定量的分析（物質・エネルギーフロー、スコープ1・2・一部3のカーボンフットプリント）と定性的分析（概念LCA）を組み合わせ、再生農業からの原材料50％使用というシナリオを検討。部分カーボンフットプリントは約82.21 t CO₂e/月（製品1トンあたり82.21 kg CO₂e）と推定され、スコープ3輸送が最大（53…

Togar W. S. Panjaitan, Thyophoida W. S. Panjaitan, Bernando Purba

本論文は、インドネシアの国営石油会社Pertaminaを事例に、スコープ1・2排出削減とESGパフォーマンス向上の取り組みを分析する。同社は2023年の排出削減目標を124%超過達成し、1.13百万トンのCO2eを削減した。B35バイオディーゼルの販売による年間2800万トンの排出削減など、グリーンエネルギー開発でもリーダーシップを発揮している。本ケースは新興国石油業界における脱炭素とサステナビリティ報告の模範を示す。

Mark Omara, James P. Williams, Anthony Himmelberger +13

MethaneSAT衛星データ（2024年3月〜2025年6月）を用い、世界の陸上石油・ガス生産の約50%をカバーする34地域のメタン排出量を定量化。地域間の排出強度は2桁近く異なり、最大生産地域が最大排出地域でもある。報告インベントリより約60%高く、平均メタン強度は2.9%で、OGDC目標（0.2%）の約10倍。削減の緊急性を示す。

Tara Anderson, Stephanie Craig, Gary Mitchell +1

ケアホームの脱炭素化に関する国際的なエビデンスをマッピングしたスコーピングレビュー。22件の研究を分析し、スコープ2排出（電力使用）に焦点が当たり、スコープ1・3は未解明であることを確認。実施にはリスク回避やケア品質への懸念、デジタル技術や持続可能な食材調達への関心がみられた。政策と投資の必要性を提言。

Zayyan Ahmad Nuryaddin, Novrys Suhardianto

本研究は、インドネシアの上場企業182社を対象に、機関所有権とGHG排出量の関係を分析。結果、機関所有権は総排出量およびScope1排出量と有意に負の関連を示すが、Scope2・3では有意でない。機関投資家は直接排出削減に効果的だが、間接排出への影響は限定的であることを示唆。

Evandro Roberto Tagliaferro, Danila Fernanda Rodrigues Frias, Juliana Heloisa Pinê Américo-Pinheiro +1

天然ゴム加工企業のGHG排出インベントリ（スコープ1,2,3）を2023-2024年について分析。I-REC認証の再生可能エネルギー導入によりスコープ2排出をゼロにし、熱生成によるスコープ1排出が全体の97.8%を占めることを示した。水とエネルギーの連関の視点から、排水管理が工場の持続可能性戦略の中心であることを議論。

Ekram Abdelmaged Abdelhafez, Mohamed Mostafa, Mahmoud Essam Abdelfattah +2

本研究は、エジプトのアスワン心臓センターを対象に、需要側効率対策と再生可能熱エネルギーを組み合わせた段階的脱炭素化経路を評価した。46ヶ月の縦断的準実験デザインにより、Scope 1排出量は35.25%減少し、総運営排出量は約29.9%削減された。冷却度日数と電力使用の強い相関も確認された。この結果は、高温乾燥地域の病院が効率優先戦略により排出削減とサービス成長の分離が可能であることを示す。

Godofredo Huanca-Chambi, Mauro Marin Quispe-Coanqui, Milton Quispe-Tisnado +3

ペルーのフリアカ国立大学（UNAJ）の2023年のカーボンフットプリントをISO 14064-1に基づき算定。総排出量は1,461.03 tCO2eで、交通が75.88%を占める。持続可能な交通政策やエネルギー効率化の必要性を指摘。

A. Azancot, J. Gallardo, A. Bassante +11

本論文は、ラテンアメリカの陸上油田を対象に、ボトムアップアプローチでバレル当たりの炭素排出量（Scope1・2）を算定し、削減計画を提示する。エネルギー消費が排出の58%を占め、運用効率化・省エネ・クリーンエネルギー転換により少なくとも20%の削減が可能と結論づける。既存データを活用した実践的な方法論が特徴。

Bereket Legesse

エチオピアのガラス工場を対象に、IPCC Tier 1法とGHGプロトコルを用いてScope1・3排出量を算定。石炭炉からの直接排出が約50%、ディーゼル輸送が約45%を占め、総排出量は年4.9%増加。リサイクル率25%だがGHGモニタリングや削減目標は未整備。エネルギー集約産業の脱炭素化に向けた技術革新とサプライチェーン最適化の必要性を示す。

Muthia Harnida, Sri Bulkia, Netty Nurhayati +2

本研究は、インドネシアのパーム油・鉱業企業を対象に、炭素排出開示が企業価値に与える影響を分析し、持続可能性パフォーマンス（ESGスコア）の媒介効果を検証した。2019～2023年の105データを用いた固定効果モデルによる分析の結果、炭素開示は企業価値に直接的な正の影響を与えるが、ESGスコアの媒介効果は確認されなかった。この結果は、炭素開示の直接的な価値関連性を示唆する一方、ESGスコアの役割に疑問を投げかける。