論文・プレプリント

Marita Margarita Bertsiou, Evangelos A. Baltas

水・エネルギー・気候変動の相互関係を体系的に扱う書籍。ハイブリッド再生可能エネルギーシステム（HRES）を軸に、再生可能エネルギーによる海水淡水化や蓄エネルギー技術を解説する。ギリシャ離島でのオフグリッド実証事例を通じ、エネルギー転換と水供給の統合的枠組みを提示する。

Mouloud Azzedine Denai, Shady Khalil

エネルギー効率に関する特集号の巻頭言。建築の多目的最適化によるネット・ゼロ・エネルギー建築設計、サハラ以南アフリカにおけるPV冷却（バイオ系PCM併用）、M-sand充填層の蓄熱をPINNで3D温度予測する手法、欧州5地域の中小企業における省エネの複合的便益（MEB）調査を概観する。政策・規制・金融メカニズムが技術普及を左右し、便益は地域文脈と企業慣行の相互作用で社会的に構築される点を強調する。

Eun Ji Choi, Young Jae Choi, Min Chae Seo +2

在室者の代謝率（MET）と着衣量（CLO）をHVAC制御にリアルタイム反映する在室者中心制御フレームワークを提案し、シミュレーション・テストベッド・リビングラボの三段階で検証した。リビングラボでは従来の温度基準制御に対し炭素排出を平均約63%削減しつつ快適性を維持した。在室者変数が運用炭素性能を左右する重要制御入力であることを示す。

Lukas Rischen, Achim Hagen

気候変動が貿易・バリューチェーンを通じて他国のソブリン調達条件へ波及する経路を、75カ国・2000〜2022年のパネルで推計した研究。気温異常1℃でソブリン格付が平均0.2ノッチ低下し、海外からの波及効果を無視すると気候リスクを約30%過小評価する。格付変化は調達コストを36bp押し上げ、うち11bpが波及由来と試算される。

Daniele Fulvi, Henry G. W. Dixson, Lucy Carter +2

IPCCが不可避とするCDR技術のうち、エンジニアリングバイオロジー（EngBio）を用いた手法について専門家のリスク認識を探ったパイロット研究。EngBio専門家はリスク議論に前向きで技術の急速な進展への信頼も示すが、無条件の受容ではなく「緩和不足のリスク回避のため必要なリスク」と捉える傾向が示された。倫理議論の焦点が従来のリスク対リスク分析から環境責任・倫理的脱炭素へ移行する可能性を指摘する。

Abubakar Usman Raji

ナイジェリアの水素インフラと貿易の不確実性を扱うシナリオ研究。グリーン・ブルー・グレー水素の3経路をコスト・排出・インフラ面で比較し、影響-不確実性マトリクスから「水素リープ」「政策主導の遅延」など4シナリオを構築。短期的には既存ガスインフラを活かすブルー水素、再生可能コスト低下に伴いグリーン水素へ段階移行する戦略を提言する。

Marita Margarita Bertsiou, Evangelos A. Baltas

ハイブリッド再生可能エネルギーシステム（HRES）におけるエネルギー貯蔵の役割を概説した章。揚水、蓄電池、グリーン水素といった主要技術の原理・利点・技術要件・統合可能性を整理し、安定性・信頼性・エネルギー自給への貢献を示す。蓄エネルギーがクリーンなエネルギー転換の鍵であることを強調する。

Jiayuan Zhu, Yuan Yu

中国31省・2014〜2023年のパネルデータを用い、エネルギー安全保障・公平性・環境持続可能性のトリレンマを12指標で評価。全国スコアは着実に上昇するも地域格差が残り、東部・西部が高く中部が低い空間パターンを確認。空間自己相関分析により、公平性の正の集積、環境持続可能性の相関強化、安全保障と環境の持続的空間衝突を明らかにし、地域別エネルギー治理の根拠を提示する。

Delfina Godfrid Beamonte, Ana Julia Aneise, Elisabeth Möhle +3

本報告は、エネルギー転換を化石燃料依存からクリーンエネルギーへの移行という開発課題として捉え、ラテンアメリカ・カリブ海地域の国々を分析する。化石燃料への構造的依存度とクリーンエネルギー導入・脱炭素進捗の二軸から、「低摩擦フロントランナー」「化石固定経済」「低摩擦後発」「二重軌道移行国」の4類型を提示する。各国がバリューチェーン上流への限定的参加を超え、高付加価値なクリーンエネルギー活動へ移行する課題を政策優先順位とともに整理する。

Rafailia Mitraki, Juliette M. Limpach, Muhammad Salman +3

インスタントコーヒー製造の脱炭素経路を技術経済的に評価した研究。バイオメタン・バイオマスへの燃料転換で最大86%削減しつつ経済性を維持でき、電化はエネルギー需要を6%削減し脱炭素電源下で最大72%減。水素は由来次第で排出量が大きく変動するが現状は高コストで、CCS併用時はネットマイナス排出も可能だがエネルギー需要とコストが増す。北欧はバイオメタン・電化、南欧は天然ガスが優位という地域差も示す。

Er. Sawardhan Sangare, Saurabh Joshi

太陽光・風力・水力・バイオマス・地熱・廃棄物発電など再エネ技術を包括的に概観したレビュー。再エネは化石燃料依存の低減、GHG排出削減、エネルギー安全保障や分散型供給に寄与し得る一方、間欠性・初期投資・蓄電能力・インフラ・政策不足などの障壁が普及を制約すると指摘する。技術革新・支援政策・R&D・地域統合戦略の重要性を結論づける。

Rifqi Bayu Apriyo, Adelia Agesta Herawati, Zikra Fernando

ASEAN10カ国を対象に2004〜2020年の経済成長とCO₂排出量の関係を環境クズネッツ曲線（EKC）で検証した研究。化石・再生可能エネルギー消費、依存率などの人口動態、森林破壊や農業が排出量に与える影響を分析している。持続可能な環境管理を伴わない急速な経済成長は気候危機を悪化させるため、より実効的な排出削減政策と域内協力が必要だと結論づける。

Yinka Ayodeji Olayinka, Blessing Afolayan, Ovie Emmanuel Eruteya +1

南アフリカの主要堆積盆における地質的CO2貯留ポテンシャルを系統的にレビューした研究。理論貯留容量は150ギガトンと大きく、その大半は海域に分布する。一方でインフラ・資金・規制・ステークホルダー支持・技術面の障壁が実装を妨げており、詳細な地質特性評価と関係者関与の必要性を指摘する。

Senatro Di Leo, Ikechukwu Ikwegbu Ibe, Antonio D’Angola +1

イタリア南部ティート市の再生可能エネルギー共同体（REC）をETSAP-TIMESモデルで2020〜2050年について分析した研究。PV容量10MWの構成では電力輸入が30%超、CO2排出が約10%、システム総コストが最大13%削減される。現行イタリア規制下では、REC構成が同等の独立型PVより高い経済便益をもたらすことを示す。

Rodrigo A. da Silva Pimentel, Lígia M. Costa Pinto, Paula Ferreira

ブラジル・パラ州のベロモンテ水力発電所を対象に、文献レビュー、環境影響評価（EIA）分析、32件のステークホルダー・インタビューを統合し、環境・社会・経済的影響を多次元の外部性フレームで評価した研究。漁業減少、社会動態の変化、暴力増加、雇用創出など複雑な相互作用をIRaMuTeQによるテキスト分析で抽出し、意思決定への地域参加の必要性を強調する。大規模水力の持続可能性とアマゾンの公正なエネルギー移行に関する議論に実務的示唆を与える。

Ahlem Zayri, Jean Dubé, Amel Sassi Tmar

アフリカ20カ国・2000〜2020年を対象に、再エネ開発とエネルギー効率が経済成長・電力アクセス・CO2排出に与える影響をPVARモデルとレジーム別アプローチで分析した研究。再エネ拡大が一定の閾値を超えると成長と電力アクセスを押し上げCO2とエネルギー強度を下げる一方、低水準では効果が弱く短期的に成長を損ない得ることを示す。構造的制約とリバウンド効果が移行の実効性を制限することも指摘する。

Mostafa Farajpour

本レビューは、精密灌漑・土壌管理・収量予測・病害虫監視・自律ロボティクス・LLM意思決定支援など農業AIの応用を横断的に整理する。予測精度だけでなく汎化性・説明可能性・経済性・相互運用性が実装の鍵だと指摘。Vision Transformerや基盤モデル、デジタルツイン等の新技術と、データ所有権・公平性・小規模農家のアクセスを含む責任あるAIガバナンスの必要性を論じる。

Bridget Durning, John Glasson, Kellie Welch

スコットランド北東岸のアバディーン洋上風力発電所を対象に、近隣コミュニティの応答を許認可前・許認可・建設・初期運用の4段階で縦断的に追跡した混合手法研究。Schlossbergの人間適応理論を枠組みに、適応が外部主導の転換であること、歴史的な土地問題、既に改変された物理環境に規定されることを示す。エネルギー転換の社会技術的側面と長期的な適応支援の重要性に示唆を与える。

Riccio G.

プレストレストコンクリート製鉄道枕木を対象に、ライフサイクルアセスメント（LCA）とライフサイクルコスト（LCC）を統合し、100年という長期視点で環境負荷と費用を評価した研究。インフラ資材の脱炭素化と経済性の両立を検討する内容とみられる。抄録がなく詳細な知見は不明。

Zhao Z.

本論文は、日本の気候移行債がグリーン・トランスフォーメーション（GX）をどの程度促進するかを評価する。移行債が脱炭素投資の資金調達や産業転換に果たす役割を、日本の政策・市場文脈の中で検討する。詳細な手法や結論は要旨未取得のため不明だが、移行金融の実効性を問う研究として位置づけられる。