論文・プレプリント

T. Moskal

本論文は、プレキャストコンクリート建設の環境負荷低減の可能性を論じる。製造条件の管理、モジュール化、低炭素セメント・結合材、リサイクル材、BIMを含むデジタル設計手法の活用を提示する。適切な設計・製造最適化・耐久性・材料回収により環境性能を大幅に改善できると示す。

L. Oparina, Y. Obuhova, V. Ogurtsov +2

本論文は、建築物の気候適応策とライフサイクル炭素削減の間に生じる方法論的パラドックスを整理する。適応策を炭素影響別に「衝突・中立・相乗」に分類し、パッシブ設計や深層改修、低炭素材料、自然基盤解決策、デジタルモニタリングを優先すべきと主張する。気候リスクと炭素予算をBIMに統合する設計手法を提言する。

Ahmad Syahmi Haikal Adzka, Nia Namirah Hanum

建設業の脱炭素に向け、インドネシア・デポックのレストランを対象に、竹を構造材として用いた実用建築の単一ケースを定性分析した。黒竹を柱、ロープ竹を曲線部材に使い、ijukと籐の結束、陶器被覆コンクリート基礎と金属屋根で湿気対策を行うハイブリッド構法を提示。竹の実現可能性は素材そのものより、樹種選定・接合・防湿の「構成」次第だと再定義する。荷重試験や定量LCAは未実施。

Juan-Juan Luo, Yu-Ru Zong, Di-Yu Ou Yang

本研究は、LLM（Claude 3.5 Sonnet）を用いたESGデータ分析パイプラインを構築し、中国の物流大手3社（SF Express、Cainiao、JD Logistics）のESG報告書から6指標を自動抽出した。94.7%の一致率（κ=0.89）を達成し、LLMによるESG分析の信頼性を実証。各社のビジネスモデルに応じた3つの異なるデジタル活用グリーン移行経路を明らかにした。

Firmansyah Arifin, Yuliani, I. Andriana +1

本論文は、2018〜2022年のASEAN銀行を対象に、サステナブルファイナンス（特にグリーンボンド）がコーポレートガバナンスと銀行業績の関係をどう調整するかを固定効果モデルで検証した。グリーンボンドは経営陣スコアとROAを正に、ROEを負に作用させる一方、株主スコアとは逆の非対称な効果を持つことを示す。グリーンボンドがガバナンスと業績の間の「バランス調整メカニズム」として機能することを実証した。

H. Shafaghat, Jonathan Arhimaa Wärn, Shima Holder Hjort +2

架橋ポリエチレン（PEX）の接触熱分解において、触媒種がナフサ・ディーゼル炭化水素の選択性に与える影響を検討した。活性炭（AC）とベントナイト（BENT）はナフサ・ディーゼル双方に、活性バイオ炭（ABC）は主にディーゼルに選択的だった。高酸性ゼオライトとの比較から、中程度の酸性度が選択的転換に重要であることが示された。

S. Chai, B. S. How, L. Ngu

セメントキルンダスト（CKD）をCO2で鉱物化しグリーンレンガ（CKD-BLB）を製造するCCUプロセスの実現可能性を、テクノエコノミック分析（TEA）で評価した。吸収塔サイズを変数とする多目的確率最適化の結果、67.93m³でNPV最大3,165.38百万ドル、CO2回避量21,337.41 Mt-CO2が最適となった。感度分析ではCKD-BLB価格がNPVに最も影響し、±50%変動でNPVが100%以上変動する。

Neha Mohiuddin, Akshit Kumar, Rajesh Yadav +2

アミン官能基化したZr-MOF-808を用い、湿潤条件下の工業排ガスからCO2を効率的かつ安定的に回収する手法を統計的プロセス設計で最適化した研究。水分存在下でも高いCO2吸着性能を維持する点が特徴で、実排ガスに近い条件でのCCUS実装に貢献する。

Yara A. Sultan, Asmaa H. Rabie, A. Eladl +1

太陽光発電と固体高分子形水電解（PEM）を統合したグリーン水素製造システムの最適化を、Starfish Algorithm（メタヒューリスティック最適化手法）で解く研究。抄録がなく詳細は不明だが、再エネ由来水素のシステム効率・運用最適化に資する技術的貢献が想定される。

Khagan Mirzazada

本論文は、アゼルバイジャンが水力・太陽光・風力を中心に低炭素エネルギーへ移行する可能性と課題を検討する。太陽光・風力の変動を水力が調整する役割や、バイオ・地熱など他の再エネの可能性も論じる。炭化水素収入への依存、制度・インフラ・経済的制約を指摘し、政策改革と投資、再エネ統合の必要性を結論づける。

Frank Tanga Simon, D. D. Du Plessis

ナミビア・オシコト州の商業農家10名を対象に、グリーン水素・グリーンアンモニア・水素支援型農業エネルギーへの知識・態度・認識を半構造化インタビューと動画提示で調査した質的研究。動画提示により評価の具体性は高まったが、肥料コストや灌漑信頼性への期待と、価格・技術・水・安全・制度面の懸念が併存し、情報提供だけでは受容や導入意図に至らないことが示された。

Yu Lei, Zhong-Chao Yang, Xing-Yu Liu +2

100MWアルカリ水電解による分散型水素製造をAspen Plusでモデル化し、LCAと技術経済分析を統合評価した。PV電力利用時のライフサイクル炭素排出は1.94 kgCO2eq/kgH2、LCOHは25.403元/kg、エネルギー効率56.57%・エクセルギー効率55.61%と算出。稼働時間と再エネ電力の炭素強度・価格が経済性の最重要因子であり、低炭素かつ低価格な電力確保と稼働時間延長が競争力向上に不可欠と示す。

M. MarcJim, Mariano, Ying-Ying Lu

本論文は、オーストラリアのネットゼロ排出（NZE）達成に伴う構造変化を、世界経済と豪州経済を表す2つのCGEモデルを連結した二段階統合アプローチで分析する。NZE達成により世界GDPは5%、豪州GDPは3.95%減少し、資本・労働投入も低下する。エネルギー部門は変革的だが他産業には混乱的で、電力は年1.45%増加する一方、非エネルギー部門は削減コスト増で縮小する。NZE到達速度によりGDP影響は大きく変動する。

B. Pratiwi, Gonda Yumitro

インドネシア・バリ州のネットゼロ2045プログラムを事例に、協働ガバナンスの有効性を検証。州予算125億ルピアと村落基金・CSR等22.4億ルピアを投じ、屋根置き太陽光と共同バイオダイジェスターを導入し排出削減を達成。制度的コミットメントやハイブリッド資金調達など5つの政策を提言するが、協働ガバナンスは漸進的革新には有効な一方、構造的変革には弱いと指摘する。

Yu-Ke Zhou, A. Wierman, Jie Song +1

キャップ・アンド・トレード下で電力と炭素の両市場に参加する発電事業者のオンライン意思決定を分析。最適化分解により、両市場参加の意図された結果が炭素キャップ下のオフライン計画問題と関連することを示す。競争比保証付きの閾値型オンラインアルゴリズムを提案するが、多時間スケール性ゆえ市場結果が理想から乖離しうると指摘。電力・炭素市場の統合設計の必要性を訴える。

P. Kaushal, Shirish Sangle, V. Gedam

Scope3脱炭素はネットゼロ戦略の要だが、企業は開示圧力と協働能力の非対称というジレンマに直面する。本論文は構造的概念レビューと解釈的統合により、カーボンインテリジェンス調達・協働型カーボン共設計・カーボンガバナンス・コモンズから成るステークホルダー・エンゲージメント構造を提示する。これらを相互依存的配置として理論化し、Scope3エンゲージメントが実質的・弱結合・象徴的になる条件を命題と診断枠組みで説明する。

Yan Zheng, Fenghua Wen, Jihong Xiao

炭素価格リターンと投資家のリスク回避行動の関係を、市場の極端な局面（テールリスク）に着目して実証分析した研究。中国の炭素排出権取引市場を対象としている可能性が高く、炭素価格の変動特性とリスクプレミアムの理解に貢献する。炭素価格の金融化が進む中で、価格リスク管理や政策設計への示唆を含む。

Hongtao Ren, Caiyu Chen, Li Su +3

本論文は、エネルギー商品価格の同時予測と水素エネルギーシステム計画を、気候政策の不確実性を織り込んで統合する枠組みを提示する。中国の大学と建設銀行の研究者による共著で、価格変動と政策リスクが水素インフラ投資の意思決定に与える影響を定量化する点が貢献。水素導入の経済性評価と政策設計の双方に示唆を与える。

J. Shan, Chengjun Wang

社会技術レジーム層に基づき、技術革新・政策支援・エネルギー消費行動・市場環境がエネルギー転換性能に与える複合的影響をfsQCAで分析した研究。技術革新主導型と革新・行動主導型の二つの改善経路を特定し、総合性能と下位性能では最適化戦略が異なることを示す。地域ごとの背景に応じた転換計画の策定を提言する。

Suoyi Zhao, Xiaojuan Liang, Jie Sun +5

中国北西部を対象に、経済的・環境的割引を同時に考慮したコピュラベースの確率論的枠組みで負の排出技術（NET）ポートフォリオを最適化する研究。BECCSやDACCS等の組み合わせを不確実性下で評価し、費用対効果と炭素除去量のトレードオフを分析する。地域の脱炭素経路設計や気候政策立案に定量的手法を提供する。