論文・プレプリント

N. Koukouzas, C. Stergiou, George S. Maraslidis +5

本論文は、褐炭依存地域の脱炭素移行を、地質・産業・土地利用・社会経済の4領域を統合するシステム枠組みとして提示する。ギリシャ西マケドニアを主事例に、CCUSや低炭素産業技術、再生可能エネルギー、跡地再利用、公正移行計画の整合を論じる。個別技術の有無よりも、地域システム内での空間的・環境的・経済的・ガバナンス的整合性が成否を決めると結論づける。

Elias Kousoulos-Kovachian, Constantinos Taliotis, T. Zachariadis +4

OSeMOSYSを用いたオープンソースの費用最適化モデルで、アフリカ48カ国・欧州30カ国を対象に電力と天然ガス貿易の長期費用と排出影響を評価。送電網の相互接続強化により欧州の累積電力システム費用を最大18%削減、アフリカの設備容量需要を最大17%削減できる。天然ガス貿易は回廊依存で、ネットゼロ経路では電化進展に伴い縮小する。

Syed Hamza Syed Saidoddin, A. R. Patil

本レビューは水産養殖のGHGフットプリント、計測枠組み、脱炭素経路を統合的に整理した。飼料生産・養殖場エネルギー・池由来の生物学的GHGが主要排出源であり、RAS・IMTA・低次栄養段階種・飼料再配合・再エネ導入・海藻による炭素隔離が有望な対策として評価される。養殖の排出は世界人為排出の約0.49%にとどまるが、成長に伴い拡大しうるため、標準化された炭素計測と炭素価格・グリーン認証などの政策枠組みが不可欠と結論づける。

Muhammad Bilal Ahmad, Baojun Yi, Jiaqi Deng +8

中国の石炭火力発電所におけるバイオマス混焼を、トーレファクション・ペレット化・熱分解・ガス化などの改質技術の観点から包括的に評価したレビュー。改質バイオマスを用いることで混焼率を最大50%（エネルギー基準）まで高め、正味CO2排出を最大50%削減できることを示す。既存の微粉炭・CFBボイラーを大規模改造せずに活用でき、NOx削減効果も期待される。中国のエネルギー政策動向と今後のバイオエネルギー支援策の必要性も論じている。

Zengbing Liu, Xiaobing Yu, Yaqi Mao

中国の複数地域を対象に、空間的・ネットワーク上の波及効果を組み込んだ炭素排出予測モデルを提示する研究。地域間の排出移転や相互依存を考慮することで、単独地域モデルより精度の高い予測を目指す。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明だが、地域別排出配分と予測の枠組みに関心を持つ読者に有用。

Bin Zhang, Yun Liu, Jintao Liu +5

本論文は、太陽光発電のサプライチェーンが国際的にアウトソーシングされることで、各国のクリーンエネルギー転換の「見かけの」進展が実際の排出削減と乖離し、世界規模の不平等を生むことを示す。コードとデータを公開し、転換努力の帰属を国境横断で再評価する枠組みを提供する。

Junxi Zhuo

太陽光・陸上風力・洋上風力の540件のプロジェクトデータ（2019〜2024年、30カ国）を用い、炭素価格下での再エネ投資の経済性を費用便益モデルで評価。炭素価格1USD/tCO2eの上昇はプロジェクトNPVを4.32USD/kW押し上げ、炭素コスト削減がその効果を媒介する。太陽光が最も感度が高く（5.82）、洋上風力は約40USD/t以上で競争力を持つ。

Chao Wang, He Zhang, Taoyu Chen +3

中国336都市を対象に、炭素排出特性・政策技術・生態的基盤・エネルギー潜在力の4次元で移行能力を評価する実証枠組みを構築。40都市が高能力と分類される一方、多くは中・低能力群に分かれ、障害構成が体系的に異なる。政策・技術が常に最大の相対的障害であり、能力低下に伴い排出特性の寄与が増大する。画一的な緩和戦略の不適合性を示し、都市固有条件に沿った能力志向ガバナンスを提唱する。

Taibi He, Lei Zhao, Yidong Wang

本研究は、日本の水素戦略を政策・産業・輸入安全保障の三システムに分け、2017〜2025年の連携調整度をエントロピー重み法と結合調整度モデルで評価した。地政学的リスク指数に基づく衝撃重み付けも導入し、外部ショックが連携をどう変えるか検討。結果、結合度は中〜高だが調整度は低く、2022年以降に政策と産業が乖離し輸入安全保障も弱まることが示された。

Yuanke Zhao, Chen Yang, 施国庆 +1

本論文は中国A株SME・ChiNext上場企業の2013〜2023年パネルデータを用い、企業のエネルギー転換レジリエンス（ETR）を測る総合評価指標を構築した。政府補助金がETRを有意に高め、その効果は資金制約の緩和を通じて作用することを示す。環境規制は単一閾値の相殺的調整効果を持ち、非国有・東部・製造業企業で効果がより強い。

Dan Liang, Hongxing Zhang, Zhenchuan Niu +13

北京と西安の2大都市で、渦相関法と樹木年輪放射性炭素（14C）を組み合わせ、2020〜2024年の都市CO2排出量の変化と起源を定量化した。両都市とも純炭素源でありながら年々排出が減少し、2024年は2021年比で北京21.6%減、西安41.2%減。樹木年輪14Cは化石燃料由来CO2の減少を裏付け、石炭・石油から電力・天然ガスへの転換と新エネルギー車普及が主因と示す。

Manuel Verdú, Óscar Carchano, Sergio Belza

2000〜2023年に41カ国で実施された258件のライツ・イシュー（新株予約権付増資）を対象に、ESGスコアが裁定機会の発生に与える影響を検証。理論価格と市場価格の乖離を用いた取引戦略とOLS・logit・probit推定により、ESGスコアが高い企業ほど裁定機会が生じやすいという、通説に反する正の有意な関連を確認した。グランジャー因果検定でもESGスコアの変動が異常の先行要因となり得ることを示し、ESG情報と価格形成メカニズムの相互…

Ineke Rosseneu, Jasmine Meysman, Tyché Perkisas +1

本論文は、EUのCSRD導入以降の学術文献におけるダブルマテリアリティ概念の扱いを、建設セクターに焦点を当てて体系的にマッピングしたレビューである。2021年1月〜2025年4月の査読論文1131件から63件を精査し、研究が会計・金融・ファッションに集中し建設分野は手薄であること、南欧（スペイン・イタリア）が研究拠点であること、理論偏重で実務ツールが不足していることを示す。CSRD準拠に資するセクター別・実装可能な方法論の必要性を訴える…

Annabeth; id_orcid 0000-0002-6213-0682 Aagaard, Maria Dahl; id_orcid 0000-0003-0110-6758 Andersen

義務的サステナビリティ報告の導入が、購買企業と供給企業の間の説明責任と能力の非対称性をどう生むかを「説明責任-能力パラドックス」として概念化。報告義務がサプライヤーへ再帰的に波及するガバナンス構造を理論的に分析する。

Simona Catuogno, Roberto Tizzano

CSRD適用開始に伴うイタリア企業のサステナビリティ報告書を対象に、ガバナンスにおけるジェンダー平等と社会トピックの開示状況を初めて実証的に分析した研究。CSRDの社会・ガバナンス要件が実際の報告実務にどう反映されているかの初期エビデンスを提供する。

ALIMOT FOLASADE OYAWOLE, WASIU ADEKUNLE OYERO, Sunday Azeita Okoughenu +1

ナイジェリア上場預金取扱銀行24行を対象に、2016〜2025年のデータで取締役会属性とサステナビリティ報告品質の関係を検証。OLS回帰の結果、取締役会属性は報告品質と有意に正の関係を持ち、銀行規模がその関係を正に調整することが示された。取締役会のESG報酬やデジタル人材投資、資産・技術投資の拡大が報告品質向上に寄与すると結論づけている。

Amelia Christie, Dedi Haryadi

インドネシア証券取引所に上場する製造業インダストリアルズ・サブセクター40社・200観測を対象に、収益性と総資産回転率が企業価値（時価総額）に与える影響を、ESG開示の調整効果を含めてパネル回帰とMRAで検証した。収益性は企業価値に負の有意な影響を与え、総資産回転率とESG開示は単独では有意でなかった。ESG開示は収益性と企業価値の関係を有意に調整するが、総資産回転率との関係は調整しない。

Kittisak Jangphanish, Wachira Boonyanet

タイ証券取引所上場437社・2014〜2024年の4807社年データを用い、ESG開示と配当・EPSの関連を業種別に分析。ESG開示と配当の関連は3業種で正、1業種で負、4業種で非有意、EPSは全8業種で有意だが正3・負5と異質。撹乱項の時間的持続性と条件付きボラティリティ動学も示し、財務成果の水準と動学を区別する重要性を強調する。

Shelly Giovanni, Anisa Kusumawardani, Sari Rahmadhani

インドネシア証券取引所上場のテクノロジー企業88社（2021-2024年）を対象に、不正財務報告（FFR）・財務パフォーマンス・サステナビリティ開示が企業価値に与える影響を、ESGを媒介変数としてPLS-SEMで分析した。財務パフォーマンスとESGは企業価値に正の有意な影響を与える一方、サステナビリティ開示は直接効果を持たなかった。ESGはFFRとサステナビリティ開示の効果を媒介し、市場が不正を直接検知できない中でESGコミットメントが…

Dr Shakeel Ahmad, Elizabeth Wilkinson, Ms Zoe Smith +4

英国NHSの公的医療モデルにおいて、一回の受診で両眼を連続手術する「see-and-treat」白内障手術経路の炭素フットプリントを、ゆりかごから墓場までのLCAで評価した研究。従来の複数回受診経路と比べ、移動・待機・資源使用の削減を通じた排出削減効果を示す。医療提供モデル変更が脱炭素に寄与し得ることを定量的に示した点が貢献。