論文・プレプリント

SANSKAR CHAUDHARY

本稿は、M&AにおけるESG評価の影響を分析。グリーンプレミアム（高いESGスコアを持つ企業への割増価格）が取引価格に与える影響と、それが必ずしも高いリターンに結びつかないパラドックスを指摘。さらに、インドのBRSRなどの規制強化やグリーンウォッシュ訴訟の増加がM&Aガバナンスに与える変化を考察。

Divya Gogia, Nirmaljeet Virk, Anumeha Mathur

本研究は、2018年から2022年までのインド上場企業262社を対象に、企業規模と産業タイプがESGパフォーマンスに与える影響を分析。大企業ほど資源とステークホルダーへの可視性が高いためESGパフォーマンスが優れており、サービス業は製造業より環境影響が小さく透明性が高いため良好。SEBIのBRSRフレームワーク導入後、セクター間格差が縮小したことを示す。

Megawati Megawati, Usep Syaipudin, Retno Yuni Nur Susilowati

本研究は、インドネシアの石油ガス上場企業を対象に、サステナビリティ報告と企業規模が企業価値に与える影響を分析し、収益性の調整効果を検証した。パネルデータ回帰の結果、サステナビリティ報告と企業規模は企業価値と正の関係を示し、収益性はこの関係を強化することが明らかになった。

Subadriyah Subadriyah

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する製造企業を対象に、ESG開示と企業規模が財務業績に与える影響を分析した。2020-2024年のデータを用いた回帰分析の結果、環境開示は短期的にコストを生じさせ財務業績に負の影響を与えることが示された。一方、社会・ガバナンス開示は有意な影響を与えず、企業規模も非有意であった。ESG実践の戦略的管理の重要性を示唆する。

Mutikartini Putri, Beti Nurbaiti, Endah Prawesti Ningrum +2

本論文はインドネシアにおけるESGとサステナビリティ報告の影響を文献アプローチで分析。サステナビリティ報告が企業価値に有意な影響を与えることを示し、開示範囲の重要性を指摘。ただしタイトルと内容が一致していない。

Zhanna Derii, Yevhenii Kovalenko

ウクライナ銀行のデジタルトランスフォーメーション戦略にESG基準を統合する方法を検討。EUのDORA、CSRD、タクソノミー、SFDRなどの規制枠組みを分析し、ESGスコアリングの自動化、気候・社会リスク評価、投資魅力向上などのメリットと、コストやデータ標準化不足などの課題を指摘。戦略・業務・技術・コミュニケーションの4層からなる統合モデルを提案。

Maha Fahad, Mariam Abdulla, Shamma Albreiki +2

この研究は、ESG要因がイスラム銀行と非イスラム銀行の評価に与える影響を比較した。40行のデータ分析の結果、ESGスコアは類似していたが、非イスラム銀行の開示が優れていた。イスラム銀行は収益性が高い一方、ESGと評価の関連は弱く、開示強化が提言されている。

Andesta Brilian Nelson, Annisaa Rahman

本研究は、ESGパフォーマンスと公正価値階層（レベル1〜3）が利益調整に与える影響を分析。2018〜2023年の非金融企業201社を対象に重回帰分析を実施。ESGは利益調整に対して有意な負の効果を示し、公正価値レベル1は負、レベル2・3は正の効果を持つことが判明。ESG開示と公正価値測定の質向上が利益調整抑制に寄与する。

Luisa Díez‐Echavarría, Hernán Darío Villada‐Medina

本研究はコロンビアのESG規制枠組みにおけるシステム抵抗を質的システムダイナミクスで分析。因果ループ図を用い、開示の表面的遵守を促進するフィードバック構造を特定。高コスト、評判インセンティブ、報告を進歩と誤認する社会的解釈が3つのリバウンドメカニズムを生む。

Sany Sany, Jordan Hartono, Michelle Susanto

本研究は、インドネシアの主要6行を対象に、RefinitivのESGデータとテキスト分析を組み合わせた混合手法でガバナンスパフォーマンスを評価。平均ガバナンススコアは74.62と高く、特にマネジメントスコアが83.78と突出した。CSR戦略や株主スコアの向上余地も示唆し、サステナビリティ報告の質向上に貢献する。

Nia Yulianty, Rendi Kusuma Natita

インドネシア証券取引所上場の鉱業14社を対象に、ESGスコアとレバレッジが加重平均資本コスト（WACC）に与える影響を2022～2024年のパネルデータで分析。ESGは有意な影響を示さず、レバレッジは負の関係が確認された。新興国資源セクターではESGシグナルよりも負債管理が資本コスト低減に重要であることを示唆。

Galyna Chornous, Maryna Horna, Oleh Hustera

本論文は、ウクライナ企業のESG統合におけるプロセスマイニングの役割を分析。データ分析とデジタルプラットフォームの組み合わせがESGデータ収集の精度を高め、業務効率化と国際競争力強化に寄与することを示す。復興と欧州統合の文脈で、組織の透明性と持続可能性を向上させるツールとしてプロセスマイニングを位置づける。

IJMSRT

本研究は統合報告（IR）の枠組みを、トリプルボトムライン（TBL）の観点から概念的に検討。IRが透明性、説明責任、ステークホルダーエンゲージメントを高め、短期的業績と長期的価値創造を結びつける可能性を理論的に示す。採用時の規制・データ統合・文化変革の課題も指摘。

(著者不明)

新興市場におけるESG報告とIPO評価の関係を分析。包括的なESG開示は株式の過小評価を減少させ長期的価値を高めるが、効果は業種や地域によって異なる。

Ha Nguyen Viet, Vinh Phung The, Hien Nguyen Minh

本研究は、2014年から2024年までのベトナム上場商業銀行26行を対象に、財務・ガバナンス構造がCSR開示の程度に与える影響を分析。CSR開示指数（CSRRRI）を用い、FGLSモデルで分析した結果、銀行規模と総資産利益率はCSR開示に正の影響を与える一方、純金利マージンと自己資本利益率は負の影響。ガバナンス変数は有意でなく、政策提言として取締役会の実質的な役割強化と国際基準に沿った報告の標準化が挙げられる。

Hernisa Hernisa, Alfonsa Dian Sumarna

本研究は、インドネシアのエネルギーセクターにおけるESG開示が企業価値に与える影響を分析した。経済・環境・ガバナンスの各開示は単独では有意な影響を与えないが、社会的開示は正の影響を与える。また、全次元の統合的開示は企業価値に有意な影響を及ぼす。エネルギー企業にとって社会的パフォーマンスの開示は、レピュテーション向上や地域関係強化を通じて市場価値を直接高める重要要素である。

Mahdi Alhamami, Ahmed Almahuzi

本研究は、サウジアラビア上場企業を対象に、デジタルトランスフォーメーションが統合報告（IR）の質に与える影響を分析。COVID-19前後（2018-2019年と2020-2022年）のパネルデータを用いた結果、デジタル変革はIRの質を有意に向上させ、パンデミックによりその効果が強化されることが明らかになった。先進的なデジタル技術が報告の透明性と迅速性を高める重要性を示唆。

Natal Manihuruk, Poppy Nurmayanti M, Nanda Fito Mela

本研究は、インドネシア国有企業における取締役会の多様性（性別、学歴、年齢）が水情報開示に与える影響を2019～2023年のデータで分析。年齢の多様性は開示を有意に向上させるが、性別や学歴の効果は見られなかった。コーポレートガバナンスとサステナビリティ報告への示唆を提供。

S Remya

本論文は、発展途上国におけるCSRと環境サステナビリティ研究を1998～2024年までビブリオメトリック分析でマッピングしている。主要なジャーナルや著者、テーマを特定し、2015年以降の急増を指摘。グローバルな連携と地域適応型CSRの必要性を提唱している。

Sartika, Dewi, Rahmi, Fitria, Mulyani, Fitrah +1

本研究は、1996年から2025年までのScopus収録46論文を対象に、創造的会計と利益管理に関する研究動向を計量書誌学的に分析した。VOSviewerとBiblioshinyを用いて、ガバナンス、倫理、持続可能性などのテーマ領域を特定し、ESG開示やデジタル財務透明性との関連性を示唆している。