論文・プレプリント

Zanna Hamajalo

ナイジェリア上場石油・ガス企業10社を対象に、2014〜2023年の10年間でESG・経済的サステナビリティ報告が企業業績（ROA）に与える影響をパネル回帰で分析。環境・社会・ガバナンス開示はROAと弱い正の関係を示し、経済的開示は正の関係が確認された。サステナビリティ開示が投資家行動に影響し、開示企業は投資家を引き付けやすいと結論づけている。

Idener (Spain), KRAFTBLOCK, Phase Change Material Products (United Kingdom)

集光型太陽熱発電（CSP）と蓄熱（TES）を対象に、資源採掘から製造・運用・廃棄までのライフサイクル影響を評価する予備報告。EUのSSbD（安全で持続可能な設計）枠組みと循環経済戦略を組み合わせ、材料効率・有害物質代替・エネルギー効率・廃棄考慮など8つの設計原則を適用し、設計初期段階から環境負荷を最小化する手法を提示する。

Diana Neamah Abdulrazzaq

イラク民間企業409名への質問票調査により、国際基準に沿ったサステナビリティ報告書の開示が企業の財務業績に影響を与えることを示した。回答者の経験年数による有意差は見られなかった。開示の正確性確保、適切な開示時期の選択、ステークホルダーへの理解可能性向上を提言している。

Vivi Kirana Effendi, Iis Nurasiah, Risma Desiyani

インドネシア証券取引所上場の製造業を対象に、2020〜2025年のESG開示と流動性が企業価値に与える影響をパネル分析で検証。ESG開示は企業価値に正の有意な影響を持つ一方、流動性は有意な効果を示さなかった。調整済みR²は36.25%で、ESG透明性の向上が企業価値評価に重要であることを示唆する。

Allice Eduarda Paixão Costa, Raimundo Lima Filho, José Alberto Gonçalves De Moura +1

2019年ブルマジーニョ鉱山ダム決壊がブラジル最大手鉱業2社の社会環境開示と会計認識に与えた影響を分析。事故前は持続可能性ナラティブと環境負債の会計認識（CPC 25）に乖離があったが、事故後はCVMの規制強化と社会的監視により両者が収斂。開示量の増加だけでは経済実態の忠実な表現にはならず、ナラティブと強制開示の一致が必要と結論。

Michael Ofosu Antwi

PRISMA 2020に基づき2013〜2025年の査読文献を体系的にレビューし、取締役会の実効性や監査委員会、ERM、内部統制が開示の信頼性・意思決定有用性と関連することを示す。開示対象は財務リスクからESG・気候・サイバー・AIへ拡大し、国際サステナビリティ基準の進展が比較可能で重要性ある情報を要請していると指摘。証拠は先進国に偏り、ガーナ等の新興国研究が乏しいとして、統合ガバナンス–開示–レジリエンス枠組みと研究課題を提示する。

Yuli Soesetio, Linda Shine Sekar Ningrum

本研究は、実質的な環境行動（エコイノベーション）と象徴的な持続可能性報告（ESG開示）が企業業績に与える影響を区別して検証した。高環境リスク企業236社・1,158観測値を用いたHDFE推定の結果、エコイノベーションは業績を有意に向上させる一方、ESG開示は有意な効果を示さなかった。また企業規模はエコイノベーションと業績の関係を負に調整する。政策当局には、特に小規模企業への財務的インセンティブ強化が示唆される。

Saiful Anwar, Dian Agustia, Wiwiek Dianawati

アジア太平洋・欧州・中東アフリカの非金融企業1781社・13,107件の観測値を用い、ESGパフォーマンスと現金保有の関係を検証。任意開示下ではESGは現金保有を増やすが、強制開示下では小規模企業で負に転じ、大企業では正のまま。規制圧力がESGと流動性の関係を根本的に変え、企業規模がコンプライアンス費用の吸収力を左右することを示す。

Song Dongze

本論文は、ESG開示文書を細かいカテゴリへ自動分類するための機械学習手法「HiCon-ESG」を提案する。信頼度を考慮しつつESG項目の階層構造を正則化に組み込むことで、分類精度の向上を狙う。開示テキスト分析の自動化を通じ、TCFD・ISSB・CSRD対応の実務効率化に寄与しうる。

Nayla Zahiya Syifa, Yusnaini Yusnaini

ESG格付の乖離が企業の透明性・開示慣行に与える影響を、2022〜2026年の国際論文20本の体系的レビューで検討。格付機関の評価手法・指標・重み付け・データ源の違いが乖離を生み、情報の混乱と投資家判断への影響を招く一方、企業に開示強化・透明性向上・説明責任の拡充を促すことが示された。開示品質・サステナビリティデータへのアクセス・ガバナンス強化が乖離縮小の鍵とされる。

Taufiq - Taufiq, Satriananda Satriananda, Nanang Rahmat Wijaya

インドネシアのPT. XYZ中央水処理プラントを対象に、季節変化が原水水質・TSS除去効率・運転時カーボンフットプリントに与える影響を分析した。乾季は色度・濁度・TSSが上昇し凝集剤消費が増加、TSS除去率は97.2%と良好だった。GHGプロトコルに基づく総排出量は20.22 t-CO2eqで、Scope 2の電力消費が52.27%を占めた。エネルギーと薬品の最適化が排出削減に必要と結論づけた。

Kanokporn Aree, Santi Phithakkitnukoon, Karn Patanukhom +1

タイのカレー丼90メニューを対象に、レシピ単位でGHG排出量と栄養価を同時評価した研究。動物性タンパク質を含むメニューは平均2.9 kgCO2e/kg、含まないものは1.2 kgCO2e/kgで、食材調達が排出の主因（69〜86%）だった。魚ベースのメニューが最も気候効率が高く、炭素・栄養の二重ラベリング等の行動介入を提案している。

Ali Abdulhussain Naeem, Ahmed Naser Hasan

本研究は、遠心ポンプの4種の機械的故障（不均衡・ミスアライメント・軸受劣化・緩み）による損失動力をべき乗則モデルで推定し、炭素フットプリントへの影響を定量化した。イラクの電力排出係数（0.66 kg CO₂/kWh）を用い、予知保全導入で年間1,408 kWhの省エネと故障起因排出の94%削減を試算。保守スケジューリング向けに炭素閾値を統合した新指標MEEIを提案する。

Xianghui Yin, Shiqin Sun, Jiangge Wang +1

中国本土の牛肉生産を対象に、2002〜2022年の省別カーボンフットプリントをLCAで定量化した研究。大規模経営ほど炭素強度が低く、腸内発酵が最大排出源でメタンが全体の約74%を占める。排出と産出額は多くの省で連動して増加し、空間的回帰により経済水準や農村所得などが炭素強度に有意に影響することが示された。

Burhanuddin

本研究は、機械学習を用いてデジタル廃棄物を自動分類する概念フレームワークADWCを提案する。5層アーキテクチャでメタデータを統合し、約30TBの想定コーパスで38.7%を削減可能な廃棄物として識別、炭素排出削減に寄与し得ると投影する。感度分析では電力網の炭素強度が環境便益を最も左右する要因と示された。ただし結果はすべてベンチマーク投影であり実証検証が必要である。

Chenyu Shi

中国の「双炭」目標と生態環境法典の施行を背景に、環境影響評価（EIA）制度が汚染防止から低炭素ガバナンスへ移行する課題を分析。カーボンフットプリント評価の法的位置づけ・技術基準・制度連携が不十分である現状を整理し、国際経験を参照しつつ、法整備・基準策定・炭素管理制度との連携・監督責任の強化という改善経路を提示する。統合は漸進的に進めるべきだと論じる。

Maria Bourazani, Maria S. Chrysi, Despoina Pappa +2

麻酔・周術期部門を対象に、医療現場のカーボンフットプリント削減に向けた組織的戦略を論じた論文。吸入麻酔薬や使い捨て器材など排出源の特定と、調達・廃棄・臨床判断を横断する削減策を整理する。医療機関の脱炭素ガバナンスと実務導入の枠組みを示す点に意義がある。

Robert S. Kaplan, Maureen Mazurek, Elizabeth Schenk +3

医療機関Providenceと医療機器メーカーBecton Dickinsonが協働し、病院システムとそのサプライヤーにおけるカーボンフットプリント測定の実践的手法を検討したフィールド研究。サプライチェーン上流のScope 3排出量を把握するためのデータ連携と算定プロセスに焦点を当てる。医療分野における脱炭素と調達先への開示要請の実務的示唆を与える。

Vincent Desaulniers Brousseau, Shelley Falconer

ニュージーランドで生産される4種類の穀物作物について、そのカーボンフットプリントを算定した研究とみられる。農業生産段階のGHG排出を定量化するもので、食品・農業サプライチェーンのScope 3算定や排出原単位の基礎データとして位置づけられる。抄録がなく、算定手法や対象範囲の詳細は本文確認が必要。

Zhihan Huang

本論文は、再生可能エネルギーを用いてCO2を有用な化学物質や燃料へ変換する電解還元（CO2RR）技術について、CO2の発生源、基礎原理、金属系・炭素系・複合触媒の最近の進展を概説している。金属系は高活性、炭素系は低コストで構造柔軟性と導電性に優れ、複合系は高効率・選択性・安定性を兼ね備える。今後の課題として反応機構の解明、新触媒開発、活性サイト制御、工業規模へのスケールアップを挙げている。