論文・プレプリント

A. Bakour

スクーク（信用格付別）とグリーンボンド・クリーンエネルギー指数の動的連関を、2015〜2025年の日次データとQuantile-on-Quantile法で分析。高格付スクーク（AAA・AA）はグリーンボンドとの依存が弱く非線形、低格付（A・BBB）はより強く状態依存的であることを示す。クリーンエネルギーとの連動は概して弱く不安定で、イスラム金融とサステナブル金融の部分的な非対称収束を示唆する。

I. H. Ifijen

バイオマス由来活性炭のカーボンフットプリントをライフサイクル視点でレビューした論文。原料選択、賦活化法、輸送、エネルギー消費、薬品使用が環境性能に与える影響を整理し、LCAと炭素会計によるGHG定量化・ホットスポット特定・カーボンネガティブ評価を論じる。農業残渣は化石由来前駆体より環境負荷が低い傾向を示すが、持続可能性はプロセス設計や地域エネルギーシステムに強く依存する。水浄化、CO2回収、エネルギー貯蔵、土壌炭素隔離など多機能な応用可…

Monika Andrasari, A. Rahman, Rio Puji Firmansyah +1

インドネシアの1993〜2022年時系列データを用い、燃料輸出・国内エネルギー消費・エネルギー産業の炭素排出が生態足跡に与える短期・長期効果をARDL手法で分析。国内エネルギー消費が最も強い正の長期効果を持ち、化石燃料依存が生態学的圧力の主要因であることを示す。燃料輸出も両期間で正に関連するが効果は相対的に小さい。誤差修正項は長期均衡への収束を示す。

Yurou Celine Xiao, S. Sun, Rui K. Miao +4

本稿はCO2の「反応回収（reactive capture）」技術の産業化を扱う。反応回収は分離したCO2を直接化学品等へ変換する統合プロセスで、CCUSのコスト・エネルギー効率改善が期待される。抄録がなく詳細は不明だが、脱炭素技術の実装・スケールアップに焦点を当てた論考とみられる。

Yong Pan, Su-Wen Hu, Yong Zhou +4

10種のMOF系多孔性液体によるSO2回収を比較し、CALF-20/NHDが最適であることを見出した。0.1barで0.12mol/Lの吸着能、SO2/N2選択性562、SO2/CO2選択性51を示し、吸着エンタルピーは30.44kJ/molと低い。複数回の破過試験でも性能が維持され、99.95%純度で捕捉仕事は0.946GJ/t SO2、炭素鋼への腐食性も低く工業的脱硫への応用可能性を示す。

L. Pompei, Axel Riccardo Massulli, Gianluigi Lo Basso +1

イタリアの異なる気候条件下の再生可能エネルギーコミュニティを対象に、グリーン水素の混焼率を高めた場合の技術経済性と環境性能への影響を分析した研究。水素導入が地域エネルギーシステムのコストや排出削減にどう作用するかを気候差ごとに評価する点が特徴。地域分散型の脱炭素設計に示唆を与える。

G. Ormazabal

サステナビリティ報告の信頼性は単一の仕組みや主体では担保できず、取締役会・資本提供者・ゲートキーパー・規制当局など多様な主体の協働によって初めて成立すると論じる。各主体の影響力は情報生成への近接性、影響範囲、仕組みの成熟度、監視インセンティブの4次元で異なり、これらが補完性と非対称性を説明する。情報が将来志向で企業外部にあり科学的に複雑なため、財務報告以上にこうした相互補強と調整が重要だと指摘する。

Inez Permatasari, Noer Sasongko

インドネシアIDX上場エネルギー企業46社・138観測（2022〜2024年）を対象に、AIとビッグデータ分析（BDA）がサステナビリティ報告監査品質（SRAQ）に与える影響を、ESG開示と業務複雑性の調整効果とともに検証した。BDAはSRAQに有意な正の影響を与える一方、AIは有意な影響を示さず、ESG開示・業務複雑性の調整効果も確認されなかった。技術的成熟度の不足からAI活用が限定的である一方、BDAはサステナビリティ監査で実効的に…

Mpidiseng Emash Mohlaba, Lungie Maseko, T. D. Nena

2016〜2026年の37件の査読論文をPRISMAに沿ってレビューし、商業建築のネットゼロ化における人工光合成の役割を整理した。技術構成・エネルギー変換経路・システム統合・持続可能性を分析し、太陽光発電・水素・スマートエネルギー管理との組合せで高い可能性を示す一方、効率・スケール・コスト・政策支援の課題が残ると結論づける。

Ashutosh Jaiswal

GCC諸国の対EU輸出5,295件の国・品目・年次データを用い、2026年CBAM規則のデフォルト排出係数と無償割当ベンチマークを突合し炭素コスト・エクスポージャーを推計した。2025年バスケットは44.8億ユーロ・280.5万トンに達し、証明書価格75ユーロ/トンで3.23〜3.29億ユーロ（輸入額の7.21〜7.33%）の条件付きエクスポージャーとなる。アルミが貿易額の80.2%、鉄鋼が低端コストの66.6%を占め、全面適用シナリオ…

Wen Zhang, Deng-Feng Li, Zhi-Bin Wu +1

中国の炭素市場を対象に、炭素価格を多段階で予測する新手法「Step-find DirRec」を提案した研究。炭素価格の変動を精度よく捉える時系列予測アプローチを提示し、中国全国炭素市場の価格形成の理解に貢献する。抄録がなく詳細は不明だが、炭素価格の予測精度向上は市場リスク管理や政策設計に資する。

K.-D. Chen

都市公園などの低炭素ランドスケープ設計において、生態系サービス指標とライフサイクル炭素会計を統合した定量評価モデルを構築した研究。25haの都市公園ケースでは、統合型低炭素生態シナリオが従来植栽案比で生態系サービス総合スコアを34.7%向上させ、炭素強度を29.3%削減した。見た目が豊かな植栽でも炭素集約的になり得ることを示し、炭素中立制約下での設計評価に実務的指針を与える。

Jordana Cepeda

米ロードアイランド州の家族経営食品小売ユニオン・スーパーマーケットを対象に、GRI基準を参照したCSR計画を提示。使い捨て包装、未測定の廃棄物、冷蔵・照明の電力需要、肉類サプライチェーンの4課題を診断し、4カ月の短期5施策と中長期の包装・省エネ・屋上太陽光を提案する。食品廃棄物25〜40%削減、電力20〜30%削減、年1.5〜2万ドルの節約と2〜3年回収、年15〜20トンCO2回避を試算する。測定が野心に先行すべきという教訓を示す。

Wen Zhang, Jinzhuo Li, Lei Xu

建築環境における太陽光発電（PV）応用を、設計前・設計・設計後の3段階で整理したレビュー。211件の文献を対象に、モジュール選定や設置構成、経済性、景観・安全性を横断的に検討する。ステークホルダー優先度や気候別経済パラメータを統合した反復型設計ワークフローを提案するが、実証検証は今後の課題と明言している。

Jiayu Ni, Yanbo Che, Yingshu Liu +1

本研究は動的バス拡散モデルを拡張し、社会ネットワーク効果を取り込んだEV保有台数の中長期予測手法を提案する。北京の歴史的保有データで検証し、従来モデルより精度・安定性に優れることを示した。電力網計画や充電インフラ整備、エネルギー転換政策の立案に資する分析ツールを提供する。

Jean Yves Uwamungu, Deval Jugraj Singh, Habasi Patrick Manzi +1

廃バイオマスの熱分解で得られるバイオ炭（BC）が、保全型農業生態系における炭素中立化にどう寄与するかをレビューした論文。地上部の生育改善と地下部の炭素プール増強という二経路を整理し、土壌通気性向上によるメタン酸化促進や光合成・バイオマス増加の効果を示す。一方でBC由来の汚染物質や長期残留性が慢性的な環境リスクとなり得る点、最適な種類・施用量の選定や地域土壌特性に応じた適用が課題であると指摘する。

Min Liu, Ying Zhang

多機能型Faustmann–Hartmanモデルを用い、四川省の3樹種について木材生産・炭素吸収・多目的管理の各シナリオで最適伐採期と地代期待値を比較した研究。非市場的生態系サービスを組み込むと伐採期が延長し地代期待値が上昇、その効果は炭素吸収を上回る。炭素収入は炭素管理への転換コストを賄えるが、多目的管理への移行には財政補償が必要で、樹種別に補償額が現行基準を上回ることを示す。

Xiong Chen, Gan Lin

2003〜2023年の153カ国パネルデータを用い、再生可能エネルギーのグリーンフィールド投資がエネルギー貧困を有意に緩和することを二方向固定効果モデルで示した研究。効果は地域・所得水準で異なり、非高所得国や電力消費水準の低い国でより強い。投資と電力消費の交互作用を通じたメカニズムも分析し、政策含意を提示する。

Shaowei Chen, Ke Shi, Mengna Zhou +1

本論文は108の途上国を対象に、気候金融が炭素排出効率に与える影響を実証的に分析する。気候関連資金の流入が排出効率改善に寄与するかを検証し、途上国における気候金融の有効性を評価する。要旨未提供のため詳細な手法・結果は不明。

Junqi Xiong, Zhaowu Yu, Yi Gong +9

植物性代替肉への食料転換が、農地拡大の抑制と農業由来温室効果ガス削減にどれほど寄与するかを定量評価した研究。削減効果が示される一方、鉄や亜鉛などの微量栄養素供給にトレードオフが生じることを指摘する。食料システムの脱炭素経路を議論する基礎的知見となる。