論文・プレプリント

Livio de Santoli, Davide Astiaso Garcia

本書章は、人新世とGHG濃度上昇を出発点に、環境持続可能性と脱炭素の枠組みの中でエネルギー転換を概観する。エネルギー効率、再エネ導入、デジタル化、分散型発電、グリーン水素を転換の柱とし、欧州のクリーンエネルギー・パッケージや2030〜2050年目標、エネルギーコミュニティやプロシューマーモデルを論じる。建築部門ではNZEBや費用最適性、エネルギー性能評価に注目し、エネルギー貧困を社会的権利として位置づける統合的アプローチを示す。

Zina Bird, Anna K. Farmery, Viliamu Iese +5

キリバスの食料システムが伝統的自給型から輸入・加工食品依存へ移行した経緯を、植民地史・社会経済政策・気候変動の複合要因として85件の文献と公開データから整理したスコーピングレビュー。気候変動が食料生産を攪乱し、貿易依存と加工食品摂取を強めていることを示す。食料アクセスは改善した一方、栄養品質・地域生産・レジリエンスは弱まったと結論し、地域食料システム強化と栄養教育、研究の政策反映を優先課題に挙げる。

Oripov Maxmud Ashurovich Jabborov Muhammad Sanjarovich

バイオ経済概念の理論的変遷を整理し、SDGsとの関係を体系化した研究。EUのバイオ経済マクロ指標とウズベキスタンの農業・再生可能エネルギー・廃棄物データを比較分析する。5つのバイオ経済セクターと9つのSDGsの連関マトリクスを作成し、SDG13・8・12への寄与が最大と示す。ウズベキスタンには法制度基盤はあるが国家戦略・統計体系・有機廃棄物処理インフラが不足すると指摘する。

Meliha Sabanovic, Sandira Eljšan, Izet Alic +1

ボスニア・ヘルツェゴビナ・トゥズラ県の中小企業（SME）を対象に、産業部門の電力・資源消費を分析した実証研究。エネルギー効率（EE）をエネルギー安全保障と気候変動緩和を両立する最も迅速かつ費用対効果の高い手段と位置づけ、国内産業の競争力強化やグリーンジョブ創出につながると論じる。再生可能エネルギー技術やヒートポンプ、太陽光発電のコスト低下により、SMEや自治体の再エネ導入意欲が高まっている点も指摘する。

Felix Aberu

南アフリカの再エネ移行が社会的包摂に与える影響を、1990〜2025年の時系列データとARDL手法で分析。短期的には正の効果だが長期的には負の影響があり、石炭・ガス依存地域や労働者が不均衡なコストを負う。ガバナンス（ジャストトランジション枠組み、技能移行、社会保護）がこの関係を有意に調整し、制度能力の強化が不可欠と結論づける。

Mamak P. Tootkaboni, Ilaria Ballarini, Vincenzo Corrado +2

イタリアの住宅建築類型を対象に、ローマとトリノの2気候区で緑化ファサードの省エネ・気候適応効果をEnergyPlusで評価した研究。改修前建物では冷房需要を最大59%、過熱を85%削減し、断熱等の改修後でも冷房24.7%・過熱54.8%の追加削減効果を示す。気候変動により相対効果は低下するが2090年代でも有効で、夏季負荷の大きいローマで効果が高い。

Pardis Niknafs, Maria Johansson, Patrik Rohdin

スウェーデンの建設業界ステークホルダーへの調査を通じ、建物の気候宣言制度と木材構造材利用の障壁・促進要因を分析した研究。気候宣言法の重要性と拘束力ある要件の必要性が強調される一方、木材利用では「慣性」と「技術的リスク」が最大の障壁とされた。顧客需要とCO2削減への環境志向が主要な促進要因であり、組織的教育プログラムが障壁克服に有効と示された。

Sandesh Thapa, Sara Rawal, Pawan Chapagaee +4

バイオ炭の原料・熱分解条件が土壌構造や保水性、微生物活性を左右し、作物生産性に影響することを整理したレビュー。温室効果ガス抑制や重金属・有機汚染物質の固定、土壌病害抑制効果も示す。効果は汚染物質種・土壌・気候・作物により変動するが、長期的なバイオレメディエーションと持続的食料生産への貢献は大きい。

Danilo Liuzzi, Veronica Lupi, Simone Marsiglio

STIRPAT枠組みの実証知見を統合評価モデルDICEに組み込み、人口が経済活動を介さず直接排出を規定する経路を追加した。人口弾力性が1を超えるため2100年時点の排出は標準ベースラインの2倍超となり、2℃目標には世紀半ばの完全脱炭素、費用便益比較では2070年の最適緩和が必要と示す。人口・所得の非比例的効果を明示的に扱うことで気候行動の緊急性とコストの結論が大きく変わり得る。

Zuzanna Puweł

EUが化石燃料輸入依存を減らすため再エネ拡大を進める中、エネルギー安全保障の概念と2022年以降の供給者関係の変化を整理する。再エネは輸入ガス・石油・石炭への露出を減らすが、依存リスクを自動的に消すわけではない。太陽光は中国企業が原材料から組立まで支配し新たな脆弱性を生む一方、風力はEU企業の競争力が相対的に強い。国内技術力・調達先多様化・系統増強・蓄電池・リサイクルを伴うレジリエンス政策を提唱する。

Agus Sudiro, Paiman Paiman, Rosanti Rosanti +2

インドネシア西カリマンタンの沿岸地区を対象に、土地利用・被覆図と炭素密度を組み合わせたストック差分法で地上炭素貯蔵量を推計した研究。総炭素量は約320万トン、潜在CO₂排出量は約1,172万トン、炭素価値は約1,600万ドルと試算。マングローブが最大の炭素貯蔵源であり、保全と持続的土地利用の戦略的重要性を示す。

Gavin Fridell

カナダ大西洋岸諸州における欧州向けグリーン水素輸出構想を題材に、貿易を通じた脱炭素化という言説を批判的に検討する。水素の矛盾を指摘する批判者自身が、他地域でのグリーン産業生産・成長・貿易に依存し、その不整合を否認していると論じる。クリーンエネルギー「超大国」という象徴的吸引力の持続性を明らかにする。

Raximova Mehrangiz

再生可能エネルギーの分類・資源ポテンシャル・世界の統計動向・低コスト環境技術の最新動向を概説した論文。太陽光・風力・水力・地熱・バイオエネルギーに加え、ペロブスカイトタンデム電池、グリーン水素電解装置、蓄電池、AI活用スマートグリッドを整理。IRENAとウズベキスタン公式統計（2024〜2026年）を用い、設備容量・LCOE・化石燃料回避コストを比較分析する。太陽光・風力が新規容量の大半を占め、ウズベキスタンでも再エネが急成長していると…

Olufunsho Samuel Bankole-Ojo

バイオマス廃棄物からハードカーボンを製造する経路を、原料組成・前処理・炭化・後処理・構造特性・環境影響・経済性・スケールアップの観点からレビューした論文。ハードカーボンの特性はバイオマス化学と処理条件に強く規定され、過度な前処理や賦活・高温処理はエネルギー・薬品・水使用とコストを増大させる。再生可能由来であることだけでは環境優位性は担保されず、LCAに基づく評価が不可欠と結論づける。原料の不均質性、再現性、スケールアップ、データ不足が主…

Göktuğ Kıprızlı

本論文は、EU気候コミットメントに対するスロバキアの対応を「遵守か抵抗か」の二分法ではなく、国内経済構造・技術能力・地政学的脆弱性から説明する。政府・EU機関・業界・労組・シンクタンク等への半構造化インタビューにより、2022年のロシアによるウクライナ侵攻が気候ガバナンスの「安全保障化」を強め、レジリエンス・エネルギー安全保障・競争力・脱炭素が前面に出たことを示す。原子力は低炭素技術かつエネルギー安全保障の手段としてだけでなく、供給多様…

Sabyasachi Paul, Md. Kaviul Islam, Protap Sarker +1

レアアース元素（REE）がクリーンエネルギー技術や先端技術の性能を支える重要資源であることを踏まえ、本稿は循環経済の観点からリサイクルの役割を論じる。資源供給リスクと環境負荷の低減に向け、REE回収・再資源化の意義と課題を整理する。

Adamaagashi Izuchukwu

ケニア・ウガンダ・ルワンダを対象に、太陽光家庭システムやミニグリッド、クリーン調理器などの分散型再エネ技術（DRET）の導入・性能・社会経済的影響を文献・政策文書・業界報告から評価した定性研究。農村電化の拡大や生計改善、起業促進、環境負荷低減に寄与する一方、初期費用の高さ、信用アクセスの制約、政策の不整合、技術人材不足、社会的受容の低さが障壁となる。政策枠組み強化、多様な資金調達、人材育成、住民参加、地域協力を柱とする多次元的な提言を示…

Shuangshuang Long, Jingye Liu, Rijia Ding

中国の水素エネルギー産業をシステムダイナミクスモデルで中長期予測した研究。現行軌道では2035年にグリーン水素753万トン、政策制約なしではグレー水素が2034年に3451万トンでピークとなり炭素排出678百万トンを伴う。グリーン水素への単位補助金・税優遇・設備更新政策が投資補助や技術進歩単独より有効で、炭素価格が高炭素経路の抑制に最も強い効果を持つ。

(著者不明)

国の「脱炭素先行地域」指定地域において、都市計画マスタープランや立地適正化計画といった都市計画制度との連携が実際にどう図られているかを調査した研究。脱炭素政策と土地利用・都市構造政策の縦割りを超えた統合の実態と課題を明らかにする。

Funmilayo C. Jayeola, Masengo Ilunga

本論文はPRISMA 2020に基づき2015〜2026年のScopus文献を系統的・計量書誌学的にレビューし、建築材料のエンボディドカーボン（EC）評価と脱炭素化におけるAI・説明可能AI（XAI）の活用動向を整理した。2023年以降研究が急増し、ニューラルネットやランダムフォレスト等がEC予測や材料最適化に用いられているが、XAI適用は限定的で予測精度に偏重している。地域データの空白やモデル移転性・実証検証の不足を指摘し、地域LCA…