論文・プレプリント

R. Yoshida, Toshichika Iizumi

ランダムフォレストを用いた収量異常データセットで、2000〜2019年のトウモロコシ63カ国・小麦53カ国の豊作・凶作に対する人為的気候変動の影響を検出。温暖化なしのシミュレーションと比較した結果、負の影響が正の影響より広範で、凶作悪化は中緯度で顕著、豊作増加は高緯度で見られた。全体として気候変動の悪影響が好影響を上回り、食料安全保障には緩和策が必要と結論。

Javier Liñán-Chacón, Marina Frolova, Bohumil Frantál

スペインの陸上風力・太陽光発電プロジェクト50件を対象に、紛争当事者・争点・プロジェクト特性を文書分析・インタビュー・多変量解析で整理した研究。17の争点と13の当事者を特定し、5類型の紛争類型を提示。計画者・開発者が取るべき緩和策を提言し、公正なエネルギー転移の議論に貢献する。

Rabia Şen, Gülfen Tuna

本論文は、再生可能エネルギーが企業業績に与える影響に関する1993〜2025年の1,953件の研究を、VOSviewerとWeb of Scienceを用いて計量書誌学的に分析した。年次出版数の増加、中国の突出、主要著者・機関・雑誌を特定し、九つのカテゴリで知見を整理している。再生可能エネルギーと企業パフォーマンス研究の全体像と今後の研究方向を示す。

Khuwa Prasad Paudel, Shankar Lamichhane, Rabi Marasini +2

ネパールのModi Khola水力発電所を対象に、CMIP6の8気候モデルとSSP2-4.5・SSP5-8.5シナリオを用い、2026〜2100年の発電ポテンシャルリスクを定量評価した。基準発電量92.50GWhでは最大16%超の減少と53〜86%の目標未達リスク、81GWhでは6〜38%のリスクが示された。高排出シナリオほどリスクが増大し、近未来に最大リスクが現れる。

(著者不明)

本レビューは、カバークロップや多様な輪作、不耕起、アグロフォレストリーなどの再生型農業が、土壌炭素隔離・保水力・生物多様性を通じて気候レジリエンスと持続可能な食料システムに寄与する可能性を整理する。経済性、知識ギャップ、政策の分断といった導入障壁を指摘し、科学・効率・インセンティブ設計を統合する枠組みの必要性を論じる。パキスタンなど途上国への適用可能性を中心に、万能解ではない戦略として位置づける。

Manisha K. C., Geeta Bhatta, B. Awasthi +2

GISと多基準意思決定分析（AHP）を組み合わせ、ネパールにおける太陽光発電所の適地を評価した研究。気候・経済・地形・環境の各基準を用い、国土のわずか3%のみが適地で、タライ平野と丘陵地帯に集中することを示した。再生可能エネルギー導入政策が未整備な途上国における、根拠に基づく立地計画の分析基盤を提供する。

Haniyeh Jalalipour, Hani Abu-Qdais, Sherien Elagroudy +4

GIZのGHG計算ツールを用い、ヨルダンとエジプトの廃棄物部門のGHG排出を推計した。インフォーマルリサイクルが大きく削減に寄与し、最先進シナリオではBAU比でヨルダン最大19%、エジプト最大67%の削減が可能と示された。国別のインフラ・制度条件に応じた戦略設計の重要性を強調する。

Simone Rossi, Clément Bourgoin, Joana Melo +8

EDGARデータベースに欠けていたLULUCF部門の全球・国別推計を新たに提示する。IPCC Tier1のゲイン・ロス法に地球観測データと地域別パラメータを組み合わせ、森林地と森林減少の炭素蓄積変化を推計。2001〜2021年の森林地純吸収は平均−7.0GtCO₂/年で減少傾向、森林減少は4.7GtCO₂/年を排出し、合計−2.3GtCO₂/年。UNFCCCへの各国公式報告との比較・検証を可能にする透明なベンチマークを提供する。

Linqi Sun

本論文は、エアロポニック技術が木質バイオマスの供給を拡大し、英国のバイオマス産業とエネルギー転換に与える影響を評価する。CGEモデル、技術経済分析、最適化を統合した枠組みで、混焼・発電・熱利用の経路を政策・経済・技術シナリオ下で比較する。経済効果、雇用、社会厚生、再生可能エネルギー部門の産出への影響も分析する。

Shamim Anowar, Ryan Bullock

カナダ・マニトバ州を対象に、森林バイオマスのエネルギー利用を促進する政策・規制の整合性を検討した事例研究。州政策レビューと専門家15名へのインタビューを組み合わせ、一貫性・整合性・信頼性・有効性・効率性の観点から評価した。資源が豊富でも利用率は1%未満にとどまり、初期資本費への補助や無利子融資、熱電併給、余剰電力販売の簡素化、政策上の正式な位置づけが鍵となると結論づけている。

Yusuf Adi Nugroho, Primadiana Yunita

本論文は、中国がレアアース精錬能力の92%以上を握る中、日本が2018〜2025年に地経学的手段で供給確保を図った過程を分析する。ブラックウィル＆ハリスの7手段のうち、実際に文書化されたのは投資政策のみで、JOGMECを通じ豪Lynas、ナミビアLofdal、仏Caremagの3案件が確認された。日本の投資は相手国を支配する力の投影ではなく、資金を戦略的供給への契約的請求権に転換する独自モデルだと結論づける。

Axel Bastián Poque González

本論文は、生態経済学と従属理論を統合し、南半球（グローバルサウス）におけるエネルギー転換が伴う社会環境的課題を批判的に検討する。選定文献の質的レビューを通じ、環境・経済的コストと便益の不均等な分配、構造的非対称性、植民地的遺産、権力関係を明らかにする。政治エコロジーを分析枠組みとして位置づけ、文脈に敏感で公正な代替案の重要性を強調する。

Žygimantas Kidikas, Gediminas Zdanavičius, Vilma Naujokienė

リトアニア南東部の商業農場（528ha、19圃場）で、2023年春から2025年秋にかけて0～20cm表土の有機炭素濃度・蓄積量をペアで測定し、IPCCティア1算定と比較した。実測では面積加重平均SOC濃度が3.003%から2.866%へ低下し、炭素蓄積も−5.05 Mg C ha−1減少した。一方IPCCティア1は0～30cm・20年移行期間で増加を予測し、測定層・期間の不一致が結果の乖離を生むことを示した。

Seyed Amirhossein Shojaei, Jesús Cuauhtémoc Téllez Gaytán, Bashar Yaser Almansour +1

EUA価格、グリーンボンド指数、ESG株指数、従来型金融資産、デジタル資産間のリスク伝播を2018年1月〜2026年3月の2143日次観測で分析。VAR-X/GFEVDとQVAR-X/GFEVDを組み合わせ、全期間TCIは39.31%、100日ローリング平均は43.03%と算出。市場ストレス時にコネクテッドネスが上昇し、VIX・S&P500・ESG株指数が純送信者、EUA・ビットコイン・原油・グリーンボンドが純受信者となる。EUAの純受…

Ziyu Lin

本論文は文献分析により、モロッコの再生可能エネルギー移行における主要な技術的リスクとガバナンスの仕組みを検討する。政策文書と公開データを基に、技術的障壁、人材構造の課題、エネルギーコスト圧力が移行を制約していると指摘する。新興国における再エネ政策設計とリスク管理の枠組みを提示する。

(著者不明)

本論文は、気候変動訴訟と環境正義の関係を、インド・米国・EU・豪州などの最近の司法動向の比較法分析を通じて検討する。憲法規定・制定法・国際協定・人権原則を援用した司法の革新と、執行・企業責任・適応・司法アクセスをめぐる課題を整理する。実効的な気候ガバナンスには強固な法枠組みと司法の積極的関与、国際協力が不可欠と結論づける。

Imranul I. Laskar

本博士論文は、専門家調査・政策分析・空間排出モデリングを組み合わせ、海運の脱炭素化を検討する。149名の専門家は2030年炭素強度目標は達成可能だが2050年ネットゼロは困難と予測。LNG燃料のメタンスリップ問題と、カナダを事例としたグリーン回廊の排出削減効果を分析し、国内海運排出が従来推計の約3倍で7割が沿岸部に集中することを示した。

Jonas Sprengelmeyer, Soeren Dreyer, Marcel Weil +2

欧州の視点から、ナトリウムイオン電池とリチウムイオン電池のコスト・体積エネルギー密度・急速充電性能を比較予測した研究。フォルクスワーゲンとKITの共著で、EV向け次世代電池の技術経済性を評価する。抄録がなく詳細な手法・結論は不明だが、電池技術の選択がEVのコスト競争力と脱炭素化に与える含意を示す点で実務的価値が高い。

(著者不明)

気候変動が食料生産・水・生物多様性・農村雇用などに同時に影響することを踏まえ、農業の気候レジリエンスを学際的に高める方策を整理したレビュー。作物品種改良、保全農業、アグロフォレストリー、土壌炭素管理、再生可能エネルギー、デジタル助言、保険、包摂的農村制度などを挙げ、SDG2を軸に貧困・平等・水・気候行動・生物多様性など多数の目標への波及を論じる。小規模農家・女性・先住民への配慮と、生産性・レジリエンス・緩和・公平性を測るモニタリング枠組…

Caitlin S. Byrt

本レビューは、エネルギーアクセスを福祉目的ではなく、長期的な経済成長・健康・教育・環境安定・社会レジリエンスを生む「生産的資本」として再定義する。再生可能エネルギー技術は急速に進歩したが、数億人が依然として十分なクリーンエネルギーを得られず、一方で富裕層への資産集中は歴史的水準にある。余剰富をエネルギー貧困地域の再エネインフラに再配分する構想を検討し、GDP・生産性・人間開発への影響と倫理的・経済的・持続可能性上の含意を論じる。今後の実…