論文・プレプリント

Mojtaba Hajihosseini, Zahra Khajehsaeidi, M. Yazdani +1

再生可能エネルギーの国際輸出をテーマに、グリーン水素の輸送とHVDC送電という二つの経路を比較評価する研究とみられる。国境を越えた再エネ供給の実現可能性や効率性を検討する内容で、エネルギー転換の物流・インフラ面に焦点を当てる。

D. Fitriana, Juniarti Gunawan

インドネシアのエネルギー企業40社（2021-2024年）を対象に、GRI基準に基づくサステナビリティ開示が企業価値（PBR）に与える影響を分析。社会開示のみが企業価値に有意な正の影響を与え、独立取締役は環境開示の正の効果を強め、社会開示の効果を弱めることを示した。規制当局に対し、GRI 11のようなセクター別基準の強化を提言している。

Thuy T. T. Doan, Manuel Portilla-Paveri, Nicolás Eduardo Lobos Rodríguez +1

ベトナムの2050年ネットゼロに向け、固定料金・TOU・CPP・TOU-CPP複合の小売電力料金が需要柔軟性・系統コスト・排出・消費者厚生に与える影響をSWITCH 2.0で評価。TOU設計は系統コストを最大15%、CO2を17.2〜37.5%削減し厚生も改善。連続TOUブロックが有効でCPP追加効果は小さい。負荷の日中シフト可能割合に効果が強く依存し、送電混雑の再配分も生じる。

Nurfitriyani Muhsin, Baharuddin Semmaila, M. Wahid +4

グリーン人事（GHRM）の実践、グリーンイノベーション、ネットゼロ人材転換に関する文献レビュー。グリーン採用・研修・評価・報酬・従業員参加を統合システムとして運用すると環境パフォーマンスが向上しうるが、効果はリーダーシップや組織文化、ステークホルダー圧力、従業員能力に依存する。社会面・経済面・従業員ウェルビーイングへの配慮不足と実施のばらつきを指摘し、測定可能な目標との統合と公正な移行を提言する。

A. Anwar

ESG枠組みの限界を批判し、消費を上回る価値を生む「ネットポジティブ企業」概念を戦略論として提示する概念研究。価値回復・システム循環性・ステークホルダー共創の三本柱からなる再生型戦略フレームワークを構築し、企業目的・事業慣行・エコシステム関与を整合させる多層モデルを提案する。短期財務と長期再生インパクト、測定標準化と文脈複雑性の緊張関係も論じる。

Thomas Streich, H. Kömpel, Tobias F. Kimpel +2

航空部門は世界CO2排出の2〜3%を占め、効率改善は需要増で相殺される。本論文はSAF生産経路と規制制約を概観し、バイオ系原料の供給制約や50%混合上限を踏まえ、バイオジェニック原料とPtLを柔軟に使えるメタノール経由の新規MeOH-to-SAFプロセスを提示する。100%ドロップイン燃料を目指し、パイロット規模でASTM基準適合と拡張性を検証予定とする。

A. Akilesh, K. Damodaran

インドの2070年ネットゼロに向け、都市化を長期ドライバーとするARDLモデルで電力需要を2070年まで低・中・高シナリオで予測。必要太陽光容量を不毛地と世界銀埋蔵量に照らして評価した。高需要シナリオでは数テラワット級の容量が必要となり、土地と銀供給の双方に大きな制約が生じる。高効率化で土地利用を減らすと鉱物依存が強まる「土地―鉱物パラドックス」を指摘し、需要抑制・空間計画・素材効率技術の統合を求める。

Yenming J. Chen, Yu-Chung Tsao, Chu-Yu Cheng +1

デュアルチャネル型サプライチェーンにおいて、デュオポリー企業が炭素排出削減投資水準と価格戦略をどう決定すべきかをStackelbergゲームで分析。集中型・分散型システム間の利益変化を比較し、デュアルチャネルと集中型戦略の採用が企業利益とシステム全体の性能を大幅に向上させることを数値的に示した。

Kornpaphop Ruttanawijit, Pimphun Sujarinpong, Manassara Riensumettharadol +4

タイの4島嶼群・7航路を対象に、電動旅客船の船隊、桟橋充電、太陽光発電、蓄電池、運航速度を二目的混合整数線形計画で同時最適化した。旅程時間が実現可能性を決め、バッテリー航続距離ではない。20構成中16が最大41%の排出削減を達成するが、経済的には成立せず、損益分岐炭素価格は8,296〜16,070米ドル/tCO2eと取引価格の約3桁上。桟橋PV＋蓄電池のみがわずかに採算可能。

Nikhilesh Dwivedi, Amandeep Singh Oberoi, Deepu Philip

倉庫自動化機器（AGV・ロボットアーム・AS/RS）のライフサイクル炭素排出に関する64本の文献を系統的にレビューした研究。グリーン倉庫・自動化研究は成熟する一方、自動化×LCAの交差領域には技術ライフサイクルの短縮化と地域電力炭素強度依存という二つの未解明ギャップがあると指摘する。製造段階のLCAと倉庫レベルの炭素会計を統合する4分類の枠組みを初めて提示した。

M. Ho, M. Morton

英国の口腔顎顔面外科（OMFS）学会BAOMSが2026-2029年の3年間サステナビリティ戦略を提示。予防・グリーン手術室・低排出麻酔・循環調達・移動・測定・教育・研究の8本柱で構成し、N2O配管廃止や単回使用削減など6つの定量KPIを2027-2029年のマイルストーン付きで設定する。NHSの2040年ネットゼロ目標に専門科として貢献する枠組みを示す。

Lian-Ying Xiao, Guo-Qing Wang, Wen-Hua Chen +1

粤港澳大湾区のコールドチェーン物流を対象に、炭素排出を非望ま出力とする3段階DEAで低炭素効率を測定した研究。環境要因と統計ノイズを調整した上で管理効率を再推定し、資本・労働・技術・エネルギー投入が低炭素効率に及ぼすメカニズムを資源ベース理論等でモデル化する。技術高度化、輸送・施設最適化、政策支援が経済産出と排出性能の両立に重要と示す。

Lan Thi Ngoc Nguyen, T. Doan

世界銀行企業調査の37カ国12,154事業所データを用い、外部エネルギー監査とサプライチェーン炭素モニタリングの関連を分析。監査実施事業所はモニタリング確率が8.1ポイント高い。顧客要求や環境担当者・戦略が関連を強める。ただし横断設計のため因果ではなく関連として解釈すべきと論じる。

Marybel Perez, Alejandro Agafonow

本論文はSBTiを多中心的気候ガバナンスにおける民間基準設定主体として分析する。基礎形式オントロジーに基づくメカニズム分析で、技術評議会と理事会の権限関係を再構成し、2024年のScope 3論争と基準改定時の運用を検証する。科学的判断・組織戦略・利害関係者の圧力が乖離する際に構造的脆弱性が生じることを示し、企業の信頼できるコミットメント理論を基準設定主体へ拡張する枠組みを提示する。

Chun-Yu Liu

TCFD開示が企業の非財務パフォーマンス、特に環境パフォーマンスに与える影響を、HSBCと華夏銀行の2事例の比較を通じて質的に分析した研究。既存研究が財務的影響や個別環境指標に偏っている点を補い、開示の透明性向上と非財務次元の関連を包括的に検討する。企業が気候情報開示を改善し持続可能な発展能力を高めるための実務的示唆を提示する。

Muhammad Yasir Malik, Muhammad Ahmad, Muhammad Sheraz +5

農業生産性向上と生態系劣化の緊張関係を、食料安全保障・水・気候・生物多様性の観点から整理した統合的批評レビュー。環境コストの農外転嫁、効率改善を資源削減と誤認する点、移行コストの責任所在の不明確さという三つの再帰的課題を指摘する。土地再生と在来種の参加型 domestication を結ぶ「Land Maxing」を提案するが、比較評価は未実施。農業の逆説を不可避な結果ではなく条件付きで検証可能な関係として捉え直す枠組みを提示する。

Yusnaini Yusnaini, Latersia Br Gurusinga, Adi Harianto +1

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業27社・81社年を対象に、収益性・レバレッジ・サステナビリティ報告が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で検証。収益性は企業価値に有意な負の影響、レバレッジは非有意、サステナビリティ報告は有意な正の影響を示した。開示が投資家の信頼を高め企業価値向上に寄与する一方、レバレッジは主要な評価要因になっていないことを示唆する。

Sonia Kundra, Mandeep Kaur, Parwinder Kaur Dhillon +5

インドNifty 50の50社の年次報告書（BRSR・統合報告書含む）を対象に、機械学習とテキストマイニングを用いて6次元のサステナビリティ開示を分析した研究。報告とガバナンスの開示量が最多で、バリューチェーンと第三者保証が最少だった。環境集約型セクターは環境開示が有意に高く、社会・ガバナンス開示はセクター不変であることを示した。再現可能な開示指標SDIDIを提案する。

حسن احمد خليفة سلامة, علي مسعود الدروقي, Hasen Ahmed Salama +1

リビア石油セクターを対象に、環境監査とサステナビリティ報告の統合がサステナビリティ情報の品質・信頼性に与える影響をアンケート調査で検証した研究。統合と情報品質・信頼性の間には統計的に有意な関係（P=0.000）が確認された。統合はステークホルダー信頼の向上やSDGs達成にも寄与しうると結論づけている。

Hadi Sucipto, Gita Desipradani

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業64社・164観測を対象に、持続可能性報告がROAで測る財務業績に与える影響と企業規模の調整効果を検証。持続可能性報告単独では財務業績に有意な影響は見られなかったが、企業規模が正の調整効果を持ち、大企業ほど開示を業績に活かす能力が高いことを示す。