論文・プレプリント

Havva Nesrin TİRYAKİ

G7・韓国・豪・スペイン・蘭・スウェーデンの1991〜2023年パネルで、CO2排出の短期決定要因を分析。一人当たり所得成長とエネルギー強度変化が排出増の主因で、再エネ比率上昇は排出を有意に削減。産出ギャップ効果は非対称で、拡張期は排出動学に有意に影響するが、収縮期は必ずしも排出を減らさない。

Aaron P. Davis, Akshay Dashrath, Justin Moat

ロブスタコーヒーの気候耐性主張を科学的に検証したレビュー。灌漑・化学肥料依存や樹陰不足が生態系・生物多様性保全や低炭素経済目標と矛盾すると指摘。ブラジル・インド・ベトナムなど気候不適地での大規模灌漑の実態を陸水利用分析から示し、適地シフト・栽培慣行変更・気候対応品種開発の必要性を論じる。

Mukhtaruddin Mukhtaruddin, Hirut Assegid, Mohit Verma +1

本稿は、ネットゼロ移行を支える資金調達手段としてのグリーンFinTechの諸モデルを比較検討する。デジタル・グリーン融資、ブロックチェーン炭素市場、AI気候リスク分析、クラウドファンディング等を整理し、持続可能な投資の透明性と資本配分効率の向上への寄与を論じる。理論枠組みと世界的潮流に基づく概説であり、実証的検証は限定的である。

Siavash Ghorbany, Ming Hu, Siyuan Yao +2

本研究は、建物レベルの炭素評価と緩和策分析を自動化するスタンドアロンソフト「EcoSphere」を提示する。National Structure Inventoryデータ、コンピュータビジョン、LLMをGoogle Street Viewや衛星画像に適用し、建物別の炭素ベースラインを構築。ニューヨークでのケーススタディで、改修・建替・解体シナリオの比較により炭素とコストの削減効果を示した。

Ewan Archer-Brown, Gavin Killip, Jake Barnes +1

本論文は、英国の住宅暖房脱炭素化におけるガバナンス課題を、ステークホルダー・フォーカスグループ（n>50）の証拠とガバナンス失敗理論に基づき分析する。正式な政府構造、市場設計と規制、既存勢力の権力とロビー活動、技能・認定基準、市民参加の5つの課題領域を特定。長期計画の確実性と自由市場の緊張、場所ベースの意思決定と中央集権的調整のバランスという2つの根本的緊張を明らかにする。

Ashish Asutosh, Vikram Ganesan, Emily Fasig +1

COVID-19以降、人口増と経済多様化でデラウェア州の限られたエネルギーインフラが逼迫し、同州は全米50位のエネルギー生産量にとどまる。本稿は、天然ガス依存を減らしつつ自給型発電を可能にするハイブリッドエネルギーシステムを特定・評価するため、SWOT-AHPハイブリッドモデルによる包括的枠組みを提示する。州の長期エネルギー目標と整合する脱炭素戦略の立案を支援する。

Jacobo Ferrer-Hernández, Sergio Álvarez

本研究はマドリード市の2010〜2023年の消費ベース炭素フットプリントを推計した。世帯排出は31,135ktCO2eから21,308ktCO2eへ減少し、55%超が国際サプライチェーン由来。高支出世帯は最低五分位の5.2倍を排出し、支出パターン変革と低炭素交通の普及で29.6%削減が可能と示す。

Monika Orlowski, Jan Wiesenthal, Lars-Arvid Brischke

ドイツ64世帯のフィールド調査で、PV設置前後の電力消費を追跡しリバウンド効果の要因を分析した。リバウンドは15世帯で算出可能で中央値4.3%。環境意識が高い世帯ほど消費増加が大きく、自給自足志向や経済的動機の世帯は小さい傾向があった。自家発電の使用を「消費」と捉えない意識や、77%が売電は割に合わないと考える点が背景にある。

Timothy A. Weber, Cheng Cheng, Harry Thawley +5

2050年以降の電力システムで、化石ガスは太陽光・風力の調整に不可欠とされてきた。本研究は17の長期エネルギー計画を評価し、時間集約手法が蓄電サイクルを過度に制約し、河川外揚水の潜在力を無視しているためガスに偏ることを示す。豪州グリッドのケースで、電池と長時間揚水（48〜160時間）がコスト penalty なしにガスを代替できることを示した。

Koniuszy A, Kozakowski T, Klimek K

本研究は2020〜2025年の太陽光・風力・水力発電における出力抑制量（モデル推計値と実際の系統注入量の差）を分析した。総抑制量は約3,146.3GWhで、その96.0%が500kW超の大規模設備によるものだった。未活用の余剰は大規模風力に集中し、この電力量は年間2,550kWh/台と仮定すると約124万台のEVを1年間賄える規模に相当する。

Quinga M, Socasi D, Flores A +4

エクアドル・ロハ市の都市交通脱炭素化に向け、風力由来グリーン水素の技術経済的実現可能性をHOMER Proで評価。23MWのPEM電解装置を含むハイブリッドシステムをモデル化し、年間55万kgの水素生産、LCOHは6.25USD/kgと算出。50台の燃料電池バス供給が可能で、資本投資と再エネコストが実現性の鍵と結論。

Xu, Kui, Si, Jingxuan, Bin, Lingling +1

長江上流域を対象に、CMIP6の10モデルによる風速・日射・気温データをバイアス補正し、ERA5参照データと風力・太陽光容量係数を整備したデータセット論文。SSP2-4.5とSSP5-8.5の歴史・近未来・遠未来期間を0.25度格子で提供し、再現用コードも公開。気候変動下での風力・太陽光ハイブリッドシステムの補完性分析と最適化に資する。

Author, Anonymous

2024年1月のEU排出量取引制度（ETS）の最遠隔地域路線への拡張を対象に、その効果がパンデミック後の路線データから識別可能かを検証した研究の複製パッケージ。複製コード、凍結データ、コード化した文献結果を収録する。著者は二重匿名査読中のため非公開。

Nyatefe, Akorfa Aku, Danso, Solomon Danquah

EU CBAM規則第9条から6基準の認定準備度ルーブリックを導出し、CBAM露出度の高い途上・新興16カ国を文書分析で評価した。準備度は露出度とほぼ無相関（ρ=-0.05）で、16カ国中6カ国は炭素価格制度自体がなく、制度を持つ10カ国中7カ国は無償割当や還付により実効価格基準を満たさない。採用は一般的だが実効的な支払いは稀であることを示す。

RECIO-ROMÁN, ALMUDENA, RECIO MENÉNDEZ, MANUEL, ROMÁN GONZÁLEZ, MARÍA VICTORIA

本複製パッケージは、EU各国の中小企業（SME）における資源効率の収束過程を分析した論文の再現データを提供する。国ごとに移行の受容度が大きく異なることを示し、CSRDオムニバス改革の影響を評価するためのベースラインを構築する。SMEの開示負担と資源効率政策の実効性を議論する基礎資料となる。

Abdubannonova Khonzodabonu, Worldly Knowledge Publishing Centre

本稿は、AIと知的エネルギー管理システムが産業企業の脱炭素化に与える経済効果を、ドイツとウズベキスタンの比較で分析する。AIを環境ではなく経済の道具と位置づけ、エネルギー原単位と炭素原単位への効果を分解する。ドイツは炭素価格と移行金融が機能し、ウズベキスタンは効率改善余地は大きいが価格シグナルと測定基盤が不足していると論じる。

Nurwijayanti, K. N., Asnawi, Rustam, Jati, Handaru +2

遺伝的アルゴリズムと粒子群最適化を組み合わせたハイブリッド手法に、シックスシグマの管理限界と工程能力指数を組み込んだ建物エネルギーマネジメントを提案。30日間の運用データで検証し、GA-PSO+シックスシグマはGA比7.5%、PSO比6.6%の省エネを達成しつつCO2排出も削減。快適性を損なわない低炭素型の運用モデルとして、ISO 50001や脱炭素枠組みとの整合性を示す。

Maiken Borud Omtveit, Lisa Marie Dannappel, Shi You +1

本論文は、デンマーク工科大学のPtX実験室に設置されたEnapter製AEM電解装置の実測運転データから、分極曲線と電流動特性を含むモデルパラメータを同定した。これにより、グリーン水素製造の系統トポロジーや制御戦略をより正確に評価できる。結果は、AEMが風力出力平滑化や周波数調整などの系統サービスに適することを示唆する。

于洪文

石英ガラスとアクリル枠を貼合した上部カバー、流入口・中央開口・流出口を備えた底板、触媒担持板を固定する架台から成る平板型光触媒水分解リアクターを提案。プラグ交換により従来型光触媒反応と光電結合型水素製造の両モードに対応し、光透過性と経済性の両立、物質移動効率の向上、デッドゾーン低減、拡張・集積の容易さを実現する。

Wijaya Triwacananingrum, Rahmawati Rahmawati, Djuminah Djuminah +1

インドネシアのセメント企業17社の2017〜2020年のサステナビリティレポートをGRI基準で分析。Loughran-McDonaldの語数カウント法によるテキスト分析と計量書誌学的手法を組み合わせ、企業別・年別の開示傾向をマッピングした。Semen Jawaが総合・社会面で最も優れ、Indocementが環境面で最も充実した開示を行っていた。新興国セメント産業の開示実態を示す事例研究。