論文・プレプリント

Soma Sugano, Masahisa Ishii, Ryota Tsuchiya +4

日本の商業イチゴ栽培温室において、地下水熱源ヒートポンプ・二重断熱カーテン・オンサイト太陽光を備えたZEG型温室と従来型温室を同一条件で実規模比較した初の研究。加熱一次エネルギーを58%、CO2排出を68%、加熱コストを76%削減し、PVが加熱一次エネルギーの25%を賄えることを実証した。施設園芸の脱炭素に向けた電化・断熱・再エネ統合の実践的根拠を提供する。

Xiangran Bu

本論文はCCSの全工程（回収・輸送・貯留）を対象に、火力発電・セメント・鉄鋼の3大エネルギー集約産業とBECCSを横断的に比較した。産業ごとに排出メカニズムが異なり、単一のCCS経路では全産業に対応できないことを示す。火力は大規模展開に最適、セメントは脱炭素の緊急性が高く、鉄鋼は分散排出源からの回収が適し、BECCSは負の排出で残余削減を補完する。産業別の差別化されたCCS発展経路を提示した。

Jianquan Guo, Xuning Zhao, He Cheng

本論文は2000〜2023年の41カ国を対象に、二方向固定効果モデルを用いて地政学リスク（GPR）と経済複雑性（ECI）が生態足跡（EF）に与える影響を分析し、ガバナンスの質（GQ）の調整効果を検証した。GPR・ECI・GQはいずれもEFと正に関連し、GQはGPRとECIのEFへの影響を調整する。所得水準やGPRの程度により異質性が見られ、再生可能エネルギー消費とFDIの影響も確認された。

Fang Xu, Jianhua Wang, Kangye Tan

中国329都市を対象に、農業生産と環境負荷の「シナジー効率」を時空間的に計測し、その動的変化を分解して構造的駆動要因を特定する研究。都市間・地域間の効率格差とその時間的推移を示し、農業の環境パフォーマンス改善に効く要因を定量的に整理する。政策・産業構造・技術水準などが効率に与える影響を分解分析で示す点が貢献。

Jingsong Chen, Yanxu Liu, Nan Lu +2

本論文は、青海チベット高原において、草原の保全が回復（再生）よりも気候緩和に対して費用対効果が高いことを示す。炭素隔離と生態系管理の政策設計に対し、保全優先の投資判断を支持する実証的根拠を提供する。自然由来の気候ソリューションの費用対効果評価に関わる研究である。

Wenfei Song, Juanwei Li

中国30省・2011〜2022年のパネルデータを用い、デジタル経済発展がエネルギー効率に与える直接効果・媒介効果・非線形効果をIV推定・媒介分析・閾値回帰で検証した。デジタル化の直接効果は有意に正だが、技術革新と経済成長は競合的媒介、エネルギー消費構造と産業構造は間接的媒介として作用する。閾値分析では低発展段階では正、中間段階では負の効果が示され、市場化が鍵となる解放条件であることが判明した。

Vladyslav Bato, Ján Hrinko

EUのESPRに基づくデジタル製品パスポート（DPP）は、循環性を促す情報基盤として設計されたが、法的には域内市場への投入条件として機能し、域外のサプライヤーにも波及する。繊維分野では49のデータ項目が生産バッチ単位で求められ、義務は契約を通じて上流へ伝播する。本稿は、この伝播がTBT協定の定義に当てはまらない「分類上の盲点」を生み、貿易法の規律をすり抜けると論じる。

Eleni F. Tsantsani, Kosmas G. Kosmidis, Leonidas L. Fragidis +1

本研究は、財務データからESGスコアを予測する人工ニューラルネットワーク（ANN）モデルを提案し、Levenberg–Marquardt学習アルゴリズムを用いてS&P500企業の2つの格付機関データセットで評価した。従来研究を上回る予測精度を達成し、財務データとESG評価の間の隠れた関係を学習する。さらに、予測ESGスコアと報告ESGスコアの乖離を定量化することでグリーンウォッシュを検出する新規ANNモデルを初めて提案し、誤解を招く主張…

Aarush Agarwal, Deepti Mehrotra, Renuka Nagpal +1

本論文は、多基準意思決定手法の一つであるベスト・ワースト法（BWM）をデータ駆動型のESGスコアリングに応用し、持続可能なポートフォリオ管理を支援する枠組みを提示する。投資家がESG評価を定量化し、銘柄選定やウェイト決定に組み込むための実務的な手法を提案している。

Miranda Nanti, Dheo Rimbano, Dian Wulan Sari

インドネシア証券取引所上場の国有企業7社を対象に、持続可能性報告書の開示（経済・社会・環境）が利益管理に与える影響をパネルデータ回帰で検証。経済面の開示は利益管理を有意に増加させる一方、社会・環境面の開示は有意な影響を示さず、ROAによる調整効果も確認されなかった。開示の透明性向上が必ずしも利益管理の抑制につながらないことを示唆する。

Evi Bintang Marlina Hutapea, Sofie

インドネシア証券取引所上場の製造業を対象に、サステナビリティ報告が企業価値に与える影響と資本コストの媒介効果をパネルデータ回帰とSobel検定で分析。報告は企業価値を有意に高め、資本コストを有意に低下させる。資本コストは両者の関係を有意に媒介し、開示が情報非対称性と認識リスクを下げて資金調達効率を改善する経路を示す。

The PLOS One Editors

本稿は、サステナビリティ経営報告書に記述されたCEOの戦略的言説をAIで解析し、企業の経営パフォーマンス予測に組み込む手法を提示する編集ノートである。非財務情報であるサステナビリティ報告のテキストを定量的な経営予測に接続する点に意義があり、開示情報の投資判断への活用可能性を示唆する。

Gökhan Göksu

トルコのサステナビリティ報告基準（IFRS S1・S2を国内実施）への移行を分析した研究の完全再現パッケージ。32本のPowerShellスクリプト、20の派生データセット、コーディングマニュアル、判定レポートを含み、公開開示資料から論文の全数値を再構築できる。環境主張の検証可能性と形式的報告の問題を扱う。

Bamidele Egbita Adejo, Audu Friday

ナイジェリア上場消費財企業16社を2015〜2025年で分析し、サステナビリティ報告が企業価値に与える影響を検証した。環境報告と社会報告は株価に有意な負の効果、ガバナンス報告は有意でない正の効果を示した。廃棄物・エネルギー・排出管理等の詳細開示の強化を提言している。

Tatenda Nharo, Oliver Takawira, Kudzai Matiashe

南アフリカ・ヨハネスブルグ証券取引所の統合報告賞を対象に、取締役会のガバナンス構造が統合報告書のサステナビリティ開示品質に与える影響を実証分析した研究。取締役会の独立性や委員会設置など企業統治の属性が開示の充実度とどう結びつくかを検証する。新興国市場における統合報告の質を規定する要因を明らかにする点に貢献がある。

Ratih Monalisa Candra, Ira Setiawati, Liyandri Rasbina Tarigan

インドネシアSRI-KEHATI指数採用13社・65観測のパネルデータで、ESG開示・財務レバレッジ・企業規模が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を検証。ESG開示と企業規模は企業価値に負に有意、レバレッジは負だが非有意。ESG開示の拡充が市場で必ずしもポジティブに評価されない新興国市場の実態を示す。

Sherryl Graciella Pangemanan, Joy E. Tulung, Sjendry Loindong

インドネシア証券取引所上場の銀行10社・30観測を対象に、ESG開示が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をパネル回帰で検証。ESG開示は企業価値に正に有意に作用するが、企業規模が大きいほどその効果は弱まることを示した。ESG開示は特に小規模銀行にとって有効なシグナルとなる。

Xue Tanm, Yuchang Zeng, Huaide Liu +1

米国の貿易制裁を受ける中国多国籍企業が、ESG開示をどのように戦略的に活用しているかを分析した研究。制裁・地政学リスクが企業の開示行動や情報発信の内容に与える影響を、開示インフラと政治経済の交差点から捉える。ESG開示が単なる規範的実践ではなく、規制・市場アクセスをめぐる戦略的手段となり得ることを示唆する。

Rinaldi Anggoro Ekasaputra, Fitri Purwiyanto, Dian Kurniawati +1

インドネシア証券取引所のLQ45指数採用企業39社を対象に、ESG開示と政治的コネクションが企業価値（Tobin's Q）に与える影響をパネルデータ回帰で検証。GRI基準に基づくESG開示と政治的つながりのいずれも企業価値に有意な影響を与えないことが示された。新興国市場ではサステナビリティ・シグナルや政治的関係が市場で十分に評価されていない可能性を示唆する。

Xin Jin, Shoupeng Li, Mingwan Chen +7

中国・海南の熱帯パイナップル圃場を対象に、残渣（ストロー）管理方法の違いが温室効果ガス排出・カーボンフットプリント・生態系経済性に与える影響を比較した実証研究。5つの実践的処理パターンの応答を評価し、農業残渣管理が圃場レベルの炭素収支と経済性を左右することを示す。農業部門の脱炭素とカーボンフットプリント算定に一次データを提供する。