論文・プレプリント

Ganter A.

ネットゼロ水素サプライチェーンの構築に向け、短期的なインフラ展開の順序と投資戦略を扱った研究とみられる。水素の供給・輸送・需要の各段階でどのような投資判断が必要かを検討している可能性が高い。ただし抄録がなく、具体的な手法や結論は確認できない。

Carrión E.

企業のネットゼロ目標を実際の事業運営へ落とし込む際のカーボン会計の役割を扱う研究。目標設定と現場の排出管理をつなぐ会計手法・枠組みに焦点を当てる。抄録がなく詳細は不明だが、目標の運用化という実務的課題に直結する。

Amamou A.

イングランドのNHSトラスト214組織が策定したネットゼロ戦略を横断的に評価した研究。医療建物の脱炭素化に向けた戦略の共通点・相違点や課題を整理し、実務的な教訓を導く。公的医療機関の気候目標設定と実行の実態を示す事例として価値がある。

Li F.G.N.

米国鉄鋼業のネットゼロ達成に向けた技術・政策オプションを検討した研究。水素還元製鉄や電炉、CCUSなどの脱炭素技術と、それを後押しする政策手段を整理・評価していると考えられる。重工業の脱炭素経路と政策設計の接点を示す内容。

Hairin Nisa Meor Nordin, Zamri Miskan, Anis Shafiqah Mohd Saidun +2

RBVと動的ケイパビリティ理論に基づき、AI主導の業務統合が環境パフォーマンスに与える因果関係をUnilever・Amazon・Teslaの事例で検証。予測的ロードプーリングで物流CO₂64%削減、専用ハードで計算エネルギー29%削減、画像認識リサイクルで金属92%回収などの効果を示す。一方、AI運用自体の電力消費が便益を相殺しうる「AI-サステナビリティ・パラドックス」を指摘し、Scope 3報告の分断解消には業界横断のデータ基盤が必…

Liu-Yu Liu

本論文は企業のESGパフォーマンスについて、その内実・社会的認知・価値効果・課題・改善方策を文献レビューで整理する。実証研究はESGが財務パフォーマンスを促進し、非財務パフォーマンスが完全媒介、制度環境が調整役を果たすことを示す。中国のESGは開示率の低さ、基準の未整備、デジタルガバナンスの弱さを抱え、情報非対称性の低減や炭素市場・メディア監督・デジタル技術の活用で改善しうると論じる。

Muhammad Wildan Farhan Wildan, Desmy Riani, Hurriyaturrohman

インドネシア証券取引所上場の銀行13社・65観測を対象に、ROA（財務）とESGスコア（非財務）がPBV（市場価値）に与える影響をパネル回帰で分析。ROAは市場価値に正で有意、ESGスコアは有意な影響を持たず、同時効果も非有意だった。新興国銀行セクターでは非財務評価がまだ株価に織り込まれていない可能性を示唆する。

K. Lebedeva

ロシア主要エネルギー企業4社（ガスプロム、ルスヒドロ、インターRAO、ロセチ）のESG非財務報告を比較分析。報告は最終的なESG成果の提示に偏り、プロジェクト管理の有効性を示す指標の開示が不十分であることを明らかにした。統一要件の欠如、報告プロセスのデジタル化不足、プロジェクト業績指標の活用不足を課題として指摘し、プロジェクト志向の開示拡充とデジタル報告ツール導入を提案する。

Jolanda Treesye Rumende, Trinandari Prasetya Nugrahanti

2020〜2025年のScopus収録論文を対象に、ESG開示が企業価値・財務績効に与える影響をナラティブ・レビューで統合した研究。ESG開示は評判向上・業務効率・投資家信頼を通じ概ね正の効果を持つが、企業規模・設立年数・現金保有・所有構造・取締役会独立性などの内部要因と、業種特性・市場文脈などの外部要因が効果を左右する。大企業・高流動性企業ほど恩恵が大きく、環境感応度の高い業種では市場反応が強い。ステークホルダー理論とシグナリング理論…

B. Solikhah

ScopusとWoSの447件の文献計量分析と249件の定性的内容分析を組み合わせ、ESG研究20年の変遷を整理したレビュー。ESGが開示指標から戦略・ガバナンス・金融を統合する枠組みへ進化したことを示す。開示・業績測定・格付評価・サステナブルファイナンス・報告枠組みの5クラスターを特定し、ESG保証、グリーンウォッシング、ステークホルダー影響、文脈多様性などの未開拓領域と、AI・ブロックチェーンによる信頼性・比較可能性向上の可能性を指…

Topik Hidayat, R. F. Darus, A. Rustam +9

インドネシア・デラワン諸島海洋保護区の海草藻場を対象に、ブルーカーボンの炭素貯留量と排出ポテンシャルを評価した研究。海洋保護区における沿岸生態系の気候緩和機能を定量化する内容とみられる。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

Yang Guo, Yu Zhou, Dong-Hao Duan

NGOがネットワーク関係を気候ガバナンスの政策影響力へ転換するメカニズムを、2023〜2025年の査読論文24本の構造的レビューで整理した研究。情報・フレーミングと連合仲介が最も論じられるが、コードは重複し比較有効性は未推定。中国中心の5本は理論生成的な観察にとどまり、実施プロセスを直接示す実証は1本のみで、コンプライアンスや投資・排出への因果効果を示す研究はない。

Farida Ariani, Rusiadi, Lia Nazliana Nasution

インドネシア銀行のグリーン政策指数（GPI）が金融安定指数（FSI）に与える動的影響を、2010〜2025年の四半期データとSVARモデルで実証分析した研究。GPIの正のショックは4〜6四半期で金融安定を有意に高め、12四半期先のFSI変動の約38〜40%をGPIが説明し、政策金利や為替を上回る。グリーン中央銀行介入がマクロ金融安定の一要素として機能することを示す。

James G. Dyke, Jesse F. Abrams, J. Schellnhuber

炭素予算に代わる補完的指標として「オーバーシュート積分」（閾値超過温度の時間積分、°C·年）を提案。ピーク温度が同程度でも累積熱曝露は2桁以上異なりうることを示す。サンゴ・永久凍土・山岳氷河の影響予測では、ピーク温度のみより累積曝露を加えた単純リスク式が予測精度を改善する。

Madan Mohan Varshney

インド上場100社の2018〜2024年パネルデータを用い、物理的気候リスク・気候変動活動・炭素パフォーマンス・移行リスクが配当性向、EPS、PERに与える影響を固定効果回帰で分析。物理的リスクは市場指標を有意に低下させ、気候変動イニシアチブと低炭素強度は配当・EPSを高める。移行リスクはEPSに正、PERに負で、移行エクスポージャー企業が割安評価されることを示す。

M. Maneesha, N. Saravanabhavan

インドの災害データから2014〜2024年の月次気候リスク指数（CRI）を構築し、金融セクター株価リターンとの関係を複数手法で検証した。平均効果・分布・構造変化・因果性のいずれの分析でも統計的に有意な価格付けは確認されず、下位中位分位の効果も単一の極端観測の除外で消失した。一方リターンがCRIを予測する関係が示され、両者がマクロ経済環境への共通エクスポージャーを反映している可能性を示唆する。

Y.-Z. Chen, L.-Z. Yang, Zu-Yong Mao +2

京津冀都市圏を対象に、水災害・水環境汚染・資源利用の3次元で水システムリスクを定量化し、それを多層計画モデルに初めて組み込んだ研究。経済便益最大化・社会的不平等最小化・汚染排出最小化を階層的に解き、水配分と経済便益の増加、汚染と不平等の低下を示す。河北の多くの都市でリスクが年1.52〜3.23%上昇する一方、水利用効率は年6.08%改善する。

Viktorija Mangaroska

北マケドニアを対象に、建築内装システムにおける循環設計（モジュール化・分解設計・リサイクル材料）の可能性を検討した研究。文献レビューと地域事例、エンジニアリング的シナリオ評価を組み合わせ、従来工法と循環シナリオを比較した。内装は更新頻度が高く循環設計の試験場として適しており、地域にはアップサイクルや素材回収、小規模家具製造などの萌芽的実践が既に存在することを示す。

I. Onyechere, F. C. Njoku, Samuel O. Akintan +3

竹葉灰（BLA）を普通ポルトランドセメントの0〜20%代替材として用いたコンクリートの工学的特性を実験的に評価した研究。BLA混入率の増加に伴いワーカビリティと圧縮強度は低下するが、5%代替では強度低下が軽微で実用的な代替材となり得ることを示す。セメント由来のCO2排出削減と建設コスト低減に資する持続可能な材料としての可能性を提示する。

M. Karjalainen, H. E. Ilgın, Teemu Hirvilammi +1

フィンランドのタンペレ大学の教材プロジェクトを基に、木質ハイブリッド建築を部材・システム・建築の三層で整理する意思決定支援フレームワークを提示した定性研究。ハイブリッド化の効果は設計スケールに依存し、上位層では規制整合やライフサイクル設計の戦略的余地が広がる一方、循環経済性能は接合ロジックや適応性、材料分離性に左右されると結論づける。建築設計・実務・教育への実用的参照を提供する。