論文・プレプリント

Irenne Putren, Holiawati, Ani Kusumaningsih

インドネシア証券取引所上場の商業銀行15行・2020〜2024年のパネルデータ（75観測）を用い、グリーンファイナンスとグリーン競争優位が持続可能性パフォーマンスに与える影響を、グリーンイノベーションの調整効果とともに検証した。グリーン競争優位とグリーンイノベーションは持続可能性パフォーマンスを有意に高める一方、グリーンファイナンスの直接効果は確認されず、グリーンイノベーションの調整効果も認められなかった。グリーンファイナンスが測定可能…

Bin-Bin Huo, Ji-Xiong Zhang, Nan Zhou +5

酢酸（AA）でフライアッシュを改質し、アルカリ活性フライアッシュ充填材（AFB）スラリーのCO2固定性能とレオロジーを改善する手法を検討した。AA添加量とCO2吸収量は非単調な関係を示し、1wt.%で最大CO2吸収1.28%と降伏応力10.54Paを達成。表面改質による粒子微細化と反応性向上、分散・潤滑効果が寄与し、LCAでは未改質比で69.52kg/tの排出削減となり、鉱山充填材でのネガティブエミッション可能性を示す。

Majid Mohajeri, Saman Azadbakht

本レビューは、CCUSプロジェクトの経済評価において、技術・経済・社会政治的な不確実性をどのようにモデル化し、確率的シミュレーションを行うかを体系的に整理する。確率分布・確率過程・シナリオ分析などの手法と経済評価手法を組み合わせた枠組みを提示し、従来断片的だった議論を統合する。標準ベンチマークの欠如という文献ギャップも指摘する。

Vamsi Krishna Kudapa, Shoaib Mohd, Vijayakumar Sivasundar +4

本レビューは、水電解によるグリーン水素製造のボトルネックである電極触媒開発に対し、機械学習を適用する研究ライフサイクルを体系的に整理する。データ源・特徴量化・アルゴリズムから、合金や単原子触媒のハイスループット仮想スクリーニング、安定性最適化、自己駆動型実験室までを概観する。データ不足や計算予測と産業実装の乖離といった課題も論じ、閉ループ探索の将来方向を示す。

Devitri Yuli Anggraini, Rini Lestari

インドネシア証券取引所上場の銀行19社・57観測（2022-2024年）を対象に、GRIスタンダード2021準拠のESG開示がROAで測る企業業績に与える影響をパネルデータ回帰で検証。ESG開示水準には企業間でばらつきがあるものの、ROAへの有意な影響は確認されなかった。開示が短期的に財務業績を直接改善・悪化させていないことを示唆する。

Shivangi Viju

本論文は、京都議定書およびパリ協定第6条が制度化した国際炭素市場の法的枠組みの実効性を評価する。透明性の欠如、監視・検証の不均衡、二重計上、執行体制の不在が市場の価値を損なってきたと指摘し、CDMの環境完全性の低さ（欧州委員会向け調査では85%の案件で追加性が疑わしい）を批判する。構造的・規制的欠陥を特定し、法的整合性・説明責任・執行強化の必要性を論じる。

Mei-Xi Miao, Jia-Rui Shi, Jia-Xun Zhang +2

炭素排出量取引制度（ETS）が企業のトップマネジメントチーム報酬に与える影響を検証した実証研究。規制導入が経営者インセンティブ設計をどう変えるかに着目し、カーボンプライシングとコーポレートガバナンスの接点を扱う。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

A. A. Terentev, E. Vetoshkina

本稿はESG要因をコーポレートガバナンス変革の鍵と位置づけ、CSRD・SEC・ISSB・SASB・GRIなどの規制レビューとMicrosoft、Ørsted、Unilever等の事例分析を通じて検討する。株主中心からステークホルダー均衡型経営への移行、取締役会の役割強化、非財務KPIの報酬連動、二重重要性原則の導入などを整理。利点として資本コスト低減や評判安定性、障壁として基準不統一やScope 3測定問題、グリーンウォッシュを挙げる。

Samuel Alaba Omopintemi

EU企業持続可能性デューデリジェンス指令（2024/1760）により、サプライチェーン責任は任意のCSRから法的義務へと転換した。本論文は動的ケイパビリティ理論とAMOモデルを統合し、HRMの5つの下位機能をDDサイクル（特定・予防・緩和・監視・是正）に対応させる概念枠組みを提示する。ナイジェリアの規制・労働市場・中小企業の証拠に基づき、HR能力への投資なしには欧州・グローバルバリューチェーンからの排除リスクがあると論じる。

Augustriandi Augustriandi, Puji Wahono, Herlitah Herlitah

PRISMA手法を用い、海事公共部門におけるESGベースの持続可能なパフォーマンスに関する文献を系統的にレビューした研究。1,567件から45件を選定し、環境（排出・エネルギー効率・海洋汚染・脱炭素）が研究の中心である一方、社会・公共ガバナンス次元は未発達であることを示す。変革的リーダーシップや組織文化・コミットメントを内部決定要因として特定し、ESG・海事公共ガバナンス・持続可能性能・組織行動を結ぶ統合的概念枠組みを提示する。

Ntule Shimwela, N. Pauline, Catherine A. Masao

タンザニア上場企業78社の2022〜2024年発行のサステナビリティ・年次・統合報告書と専門家6名へのインタビューを基に、TCFD指標・目標に沿った気候変動開示指数を開発し開示水準を分析。平均内容スコアは18.9%と低く、TCFD全領域で開示が不十分であることを示した。原因として関連枠組みの実施不足、ベースラインデータの欠如、シナリオ分析や気候KPI設定の能力不足を指摘。政府・政策立案者・企業への政策含意を提示する。

Sahara Putri Dahlan

新興国は気候政策の報告制度を炭素価格シグナルより速く整備してきた。インドネシアは持続可能金融タクソノミー、2023年稼働の炭素取引所、ISSB準拠開示の協議を進める一方、2021年立法の炭素税は未発効で取引所の累計取引高も約940億ルピアにとどまる。本論考はこの順序が分析的に逆転しており、開示は価格の代替にならないと論じる。EUのCBAMが2026年1月に遵守段階入りする中、徴収されない炭素収入は海外で徴収されることになり、順序是正の提…

S Q Fan, Yujie Peng, Wansheng Mi +9

深部炭層に液体CO2を圧入してガスを置換する過程で生じる相転移に伴う圧力脈動の進展則を実験的に検討した研究。CO2圧入による炭層メタン回収（ECBM）とCO2貯留を組み合わせたCCUSの実現性に関わる基礎的知見を提供する。中国の炭鉱・大学の共同研究。

Jianxin Guo

排出削減技術への移行過程を、排出量の内生的変化と技術進歩の相互作用として分析する理論研究とみられる。中国科学アカデミー科技戦略諮詢研究院の所属で、政策設計や技術普及経路の含意が想定される。要旨が未取得のため詳細な実証結果は不明。

Chen Shen

中国30省・2000〜2023年のパネルデータを用い、気候政策の不確実性が炭素排出強度に与える影響を二方向固定効果モデルで分析。政策不確実性が高いほど炭素強度が低下する傾向を確認し、人口密度が高い省では効果が弱く、エネルギー消費強度が高い省では強いことを示した。公衆の環境関心が媒介経路として機能し、企業・地方政府の先行的脱炭素行動を促す可能性を指摘する。

Ziyu Jia, Xingqin Lyu, Ma Xiaowei +2

中国A株エネルギー企業2010〜2024年のパネルデータを用い、デジタル変革が炭素資産の公正価値を有意に高めることを二方向固定効果・DID・操作変数法で示す。効果は直接経路が主で、グリーンイノベーションや炭素管理効率の媒介は確認されない。非国有・高炭素強度・中小企業や炭素取引試行省でプレミアムが大きく、炭素価格上昇に伴い限界的プレミアムは逓減する。

Wei Liu, Yedan Shen, Hasan Dınçer +2

本論文は、持続可能な金融投資の意思決定を支援するため、シナリオベースのESGスコアリング手法を提案する。高度な多面ファジィシステムを採用し、ESG評価に伴う不確実性や曖昧さを扱う点が特徴である。投資家がシナリオに応じたESG評価を行い、持続可能な投資判断に活用できる枠組みを示す。

Ebrahim Mohammed Al‐Matari, Adeeb Alhebri, Nasareldeen Hamed Ahmed Alnor +3

サウジ証券取引所上場131社の2015〜2021年パネルデータを用い、女性役員比率と企業業績の関係、およびESG開示の調整効果をOLS・2SLSで検証。女性の取締役在任は業績に正、上級執行職は負の関係を示し、ESG開示は業績に正の影響を与えるが調整効果は非有意。新興国・アラブ湾岸におけるガバナンス研究に新たな実証証拠を提供する。

Xuefei Fang, Xiaoya Chen

共有生産ラインを持つ繊維製造では、エネルギー・物料・環境データが工場やライン単位でしか得られず、製品別カーボンフットプリント算定が困難である。本研究は、直接帰属可能な量・共有資源・未解決の共通残余を分離する因果的配分と階層的仮想メータリング手法を提案する。実在のラミー繊維企業の生産データで検証し、物理的根拠に基づく配分が測定総量を保ちつつ精度を高めることを示した。恒久的なサブメータリングが不完全な場合でも、実用的で追跡可能な製品CFP算…

VAMSHI KRISHNA, Manjusha Yadla, P. Srinivas

インド・テランガナ州の18透析センター、489患者・156,264セッションを対象に、CarbonClickツールで患者単位の炭素排出量を推計した多施設観察研究。総排出量は1121.7 t CO₂e、1人平均2.29 t CO₂eで、交通39.1%、住居エネルギー30.4%、食事26.0%が主因であった。患者・施設レベルの炭素会計が、地域に即した持続可能な透析ケアの改善機会の特定に有用となり得ることを示す。