論文・プレプリント

H. Anysz, W. Rogala, P. Jaśkowski +3

EUの単一家族住宅を対象に、形状・規模・建設材料がembodied CO2eに与える影響を3.5万超の設計シナリオで分析。ANOVAやKruskal–Wallis検定、C&RT決定木を用い、単位排出量と生涯排出量の両面から住宅特徴の重要度を順位付けした。評価には生涯排出量を用いるべきとの提言を導出・実証している。

Ronald Simanjuntak, Derma Watty Sihombing, Rosna Yuherlina +2

海運関係者・学生105名へのアンケートで、脱炭素への理解・意識・訓練経験・準備状況を調査した研究。IMO削減目標の認知は73.3%、教育の有効性支持は78.1%と高い一方、41.9%が正式な脱炭素訓練を未受講で、意識と能力開発の間に乖離があることを示す。能力ベースの教育強化と産学官連携の必要性を提言する。

Eranda Abeysinghe, Padmi Nagirikandalage, Yan Wang +1

生物多様性報告が種保護や生態系回復と分断されている現状を踏まえ、生物多様性会計の三世代（測定・責任・回復）を整理したレビュー論文。AI・ビッグデータ・ブロックチェーン・デジタルプラットフォームが情報の可視性・適時性・追跡性・保証を高める一方、不透明性やアルゴリズムバイアス、技術的グリーンウォッシュのリスクも生むと指摘する。可視化・検証・責任・介入・回復を結ぶテクノロジー活用型説明責任フレームワークを提示する。

Khalid El Haisse, L. El Youssfi, H. Mastouri

モロッコの農業・農食システム脱炭素化に向け、アフリカ・欧州の文献を比較した批判的レビュー。2022年の農業排出量は18.51 Mt CO2換算で、腸内発酵と農地土壌が約92%を占める。窒素・水管理の統合、太陽光灌漑、プロセス効率化、残渣活用に余地があるが、手法や評価境界の不統一から国別削減量の集約は困難。測定値とモデル推計・機器導入・政策公約を区別し、代表的な圃場測定と一貫したGHG算定の必要性を指摘する。

Loso Judijanto

油ヤシ生産における炭素隔離主張は、現存バイオマス・土壌・GHGフラックス・LCAを異なる境界で混在させがちである。59本の文献レビューと中央カリマンタンの現地事例から、炭素プール比較性・土地利用履歴・多ガスフラックスなど6テーマを抽出。森林バイオマス値と植林植生＋土壌合計の乖離を示し、在庫測定だけでは純炭素吸収源主張を裏付けられないと結論。6段階の「炭素インテグリティ・ラダー」を提案する。

Imran Khan, Mohd. Razaullah Khan

GHGプロトコル、ISO 14064、IPCCガイドラインという三大炭素会計フレームワークと、パリ協定などの国際気候協定との整合性を検討する研究。2024年に世界排出量が53.2GtCO2eと過去最高を記録する中、報告数値の信頼性・比較可能性が協定の実効性を左右すると指摘する。フレームワーク間の「言語の不一致」が透明性ある報告と目標進捗を妨げており、企業・国家・国際レベルでの標準化・調和が政治的約束を測定可能な数値に変える鍵だと論じる。

Gandi Iswara, S. Silviana, Widayat Widayat

インドネシア・オビ島のニッケル精錬所を対象に、石炭自家発電をグリーン水素で代替する実現性を評価した。2.3GW・稼働率75%の代替には年約15.1TWhが必要で、水素発電効率55%を前提とすると水素約82万トン、電解用再エネ約45TWh（液化等含め約52TWh）を要する。これはインドネシアの再エネ拡大計画に比べ過大であり、島間水素輸送の制約もあり、近中期での実用化は困難と結論づける。段階的な再エネ導入と効率改善を組み合わせた移行戦略を提…

Jordana W. Composto, Sofía Silvosa, Anandita Sabherwal +1

本論文は、政府・開発事業者・地域コミュニティ・規制当局間の「政治的信頼」がエネルギー転換プロジェクトの成否を左右する仕組みを、文献レビューと15のケース分析、専門家調査・ワークショップで検証する。信頼の構築・維持・侵食・修復のプロセスと非対称性を整理し、信頼が障壁にも成功への経路にもなることを示す。プロジェクト設計やステークホルダー関与、政策実施への含意を提示する。

Yusuf Berkay Metinal, Gülden Gümüşburun Ayalp

建設業のグリーン調達（GP）研究をWeb of Scienceの284件（2000〜2026年）で文献計量分析した研究。VOSviewerの共起・オーバーレイ分析により、基礎的調達、制度・環境ガバナンス、循環経済、導入障壁、実務応用の5領域を特定。各クラスターは相互補強的に発展し、近年は循環型調達（CP）への移行が顕著であることを示した。

Aloke Soumya Saborna, Rahul Rohit, Mst. Aysha Akter

バングラデシュの繊維産業集積地DNGの製造業170社を対象に、30項目のCER開示指数で企業環境責任の実態を評価した。開示スコアは平均35.5/100で、排出量算定領域が最も低く、保証取得企業はゼロだった。名目上の排出原単位18.9%減は、実質価格・ドル建てでは増加に転じ、実質的な削減ではなく価格要因と生産縮小によるものと判明した。

Jiaming He, Qinliang Tan, Yihong Ding

気候変動に耐えるアクティブ配電網の構成を、分布ロバスト最適化で設計する研究。再生可能エネルギーの大量導入下で、需給の柔軟性と運用可能性を高める設備配置を目指す。要旨未提供のため詳細な知見は限定的。

Guozheng Liu, La Xiang, Congbiao Sui +1

クルーズ船の運航パフォーマンスを左右する経済的要因として、炭素税、燃料価格、陸上電力（岸電）価格の影響を分析した研究。炭素価格と燃料コストが運航コストや意思決定にどう作用するかを定量的に検討する。海運・観光分野の脱炭素政策設計に示唆を与える。

Yang Zhao

EU ETSを対象に、改良型bald eagle探索で最適化したVMD分解とCNN-BiLSTM・アテンションを組み合わせた炭素市場ボラティリティ予測フレームワークを提案。従来のGARCHモデルよりMAEで71%、RMSEで70%誤差を削減し、炭素デリバティブ価格評価や市場リスク管理への実用性を示した。

Ouyang Mutian, J. Joshua Thomas, Ugo Fiore +3

本研究はCEEMDAN分解、因果マスク付きTransformer、XGBoostを統合したDRIフレームワークを提案し、炭素価格の多スケール変動を予測する。厳密に因果的なウォークフォワード検証でMAE0.6583、R²0.7470を達成し、分解のみ・単体モデルのベンチマークを一貫して上回った。高ボラティリティ期に予測改善が顕著で、炭素市場モニタリングや政策評価への活用が期待される。

Lingli Qing, Xiang Ma, Eun‐Young Nam +1

中国のグリーンファイナンス・パイロット地区政策を準自然実験として用い、上場企業3,845社のパネルデータ（2010〜2023年）を段階的DIDで分析した研究。政策は企業の気候リスクを有意に緩和し、そのメカニズムとして資金制約の緩和とグリーン投資家の誘引が示唆される。効果は非重汚染企業や金融発展が進んだ地域でより顕著であり、政策当局にはグリーン金融インフラの拡充と地域特性に応じた規制設計を提言している。

Chinmay Bhat

Scope 3排出量は産業企業のGHGインベントリの大半を占めるが、算出に用いるサプライヤーデータの品質を評価する運用手段は欠如している。本研究は5段階のサプライヤーデータ品質・エンゲージメント・フレームワークを開発し、5次元のペディグリー評価・一次活動データ比率・排出係数品質を統合した有界スコアを構築した。インド大手5社の開示に適用した結果、在庫不確実性45.7%が排出の99.1%を占める2カテゴリに集中し、当該2カテゴリの一次データ…

Adekunle R. Onaolapo, S. O. RAHMON-TAJUDEEN

ナイジェリアの上場消費財製造企業10社を対象に、2011〜2025年の監査済み年次報告書データを用い、サステナビリティ報告がROAに与える影響をパネル回帰で分析した研究。環境報告（p=0.0005）、社会報告（p=0.0002）、経済報告（p=0.0003）がいずれも有意であり、サステナビリティ報告が財務パフォーマンスに影響することを示す。短期収益には負担となる一方、市場評価や競争優位の向上につながる可能性を指摘し、中核戦略への統合を提…

Shivani Naik, Sarvottam Rege

石油・ガス・エネルギー企業10社の環境開示を対象に、語頻度分析や可読性スコア、数値密度・保証文言チェック、前年比較などの再現可能なツール群を適用した研究。Scope 3の欠落、文脈なき削減数値と基準年のばらつき、市場基準とロケーション基準の最大47倍の乖離、再エネに関するナラティブ優位など6つの共通パターンを抽出。意図の断定は避けつつ、形式・監査人・国を超えてギャップが反復し、注意深い読解と基礎的計算で検出可能と示す。

Ivneet Kaur Walia, Aastha Tiwari, Aastha Tiwari

本稿は、AIがサステナビリティ報告におけるマテリアリティ評価をどう変容させるかを検討する。AIは従来の人手では見落とされがちなパターンやリスク、影響を特定し、選択的開示やグリーンウォッシュの検出に資する一方、アルゴリズムバイアスや不透明性、過度な依存のリスクも伴う。会計原則と開示枠組みを結びつけ、人間の監督を保ちつつ透明性と説明責任を高めるAI支援型マテリアリティ評価の枠組みを提案する。

Bonface Ochieng Musina, Rashid Simiyu Fwamba, Arnety Nangila

ケニア・ナイロビ証券取引所上場の農業企業7社を2015〜2024年にわたり分析し、環境負債開示（資産復原義務・汚染浄化責任・環境罰金等）がサステナビリティ報告の質に与える影響を検証した。パネル回帰の結果、環境負債開示と報告品質の関係は負で統計的に非有意（β=-0.0042, p=0.954）であり、複数モデルで頑健だった。任意かつ断続的な開示では報告品質を高めないと結論し、GRI準拠の義務化やケニア独自の環境会計基準の整備を提言する。