論文・プレプリント

Floriana Luisi, Olga Maria Stefania Cucaro

本論文は、ESGディスコースを組織の適応能力として概念化し、動的ケイパビリティ理論に基づき、センシング、セイジング、トランスフォーミングの3つの顕在化指標を導出。欧州の公益・テクノロジー企業23社の検証済みESGソーシャルメディアデータ10,690件を分析し、ガバナンス開示の構造的一貫性、環境ナarrativesのエンゲージメント向上、プラットフォーム別の正当性ロジックの違いを発見。特に、セクターのマテリアリティとプラットフォームのアフ…

Seandy Ginanjar, Setiawan Sariyoga, Andi

本稿は、新興市場においてESGパフォーマンスが企業価値に結びつくには、動的ケイパビリティ（感知・捕捉・再構成）の媒介が重要であることを質的ケーススタディから明らかにした。表面的なESG活動は短期的評価を高めるが、長期的にはケイパビリティを損ない「グリーンパラドックス」を生む可能性がある。

Dorottya Sebestyén, András Torma

本論文は、EUのCSRDを中心に、米国、中国、インドなどのESG関連法規制の進化と成熟度を比較分析する。規制の複雑さが競争力に与える影響を検討し、EUの高度な規制モデルが透明性向上とコンプライアンス負荷の両面をもたらすことを示す。比較分析枠組みを提供し、今後の実証研究の基盤を築く。

H. Tatsad

本論文は、インドのBRSRフレームワークとOSHWCコード2020に基づき、製造業における労働安全衛生（OHS）をESGガバナンスに統合する概念モデルを提案。エージェンシー理論、スチュワードシップ理論、ステークホルダー理論、OECDガバナンス原則を基盤とし、取締役会の監督、法令順守管理、OHSシステム、従業員の福利厚生、ESG報告パフォーマンスを結び付ける。OHSを戦略的ガバナンス問題として位置づけ、ESGの社会パフォーマンス向上への道…

Muhammad Naiyiron Romdoni, Eni Wuryani

本研究は、インドネシア証券取引所のエネルギー企業を対象に、ESG開示が企業リスク管理（ERM）の質に与える影響を分析し、企業規模の調整効果を検証した。社会開示はERMの質に正の影響を与えるが、環境・ガバナンス開示は有意な影響を示さなかった。企業規模は社会開示とERMの関係を強めることが明らかになった。

V. Kozhina, S. Ryabichenko, Denis Holodkov

本稿は、ESG指標を企業の戦略的コントロールシステムに統合する理論的・実践的側面を検討する。従来の財務・業務指標中心のコントロールではESG要因の影響を十分に反映できないと指摘し、ESG KPIの設定、非財務データのダッシュボード化、ESGリスク評価、戦略と持続可能性の連携を提案する。最終的に、戦略目標とESG指標、予算、報告、リスク管理を結びつける統合的戦略ESGコントロールの構築を提言する。

Rania Abdallah, Farah Saboune, Layal Halawani +1

本研究は、ソーシャルメディア広告フォーマットとデジタル決済システムの相互作用が、消費者の行動と持続可能な収益化に与える影響をESGフレームワークの下で統合的に検討した概念モデルを提案する。6つの仮説を提示し、今後の実証研究の基盤を提供する。

Wahyu Mustika Rani, Sri Pujiningsih, S. Maharani

本研究は、インドネシアのスマートシティウェブサイトにおける環境サステナビリティ開示パターンを分析。24の自治体ウェブサイトの内容分析により、環境コミットメントと実プログラムの開示が支配的である一方、透明性と市民参加は限定的であることを示した。デジタル開示が環境説明責任と制度的正当化の手段として機能することを確認。

Paola Ramassa, E. Bonollo, E. Ferrari

本レビューは、財務報告・統合報告・サステナビリティ報告における印象管理（IM）の研究を統合し、92件の論文（1981～2025年）を分析。選択的なナラティブ、視覚的歪曲、難解化などのIM手法が広く使われ、利益調整などの機会主義的行為との関連を指摘。IMがステークホルダーに与える影響は未解明であり、今後の研究課題を示す。

Emanuela Resta, G. Logroscino, Preethymol Peter +2

本論文はESGフレームワークにおけるメンタルヘルスの位置づけを検討し、31カ国のデータを用いた記述的分析により、ガバナンス指標（特に法の支配）がメンタルヘルスと一貫した関連を持つことを示した。ESGの社会的側面を拡張する示唆を与える。

Alzulin Olvica Saputri, Firman Tatariyanto, Sugiyanto Sugiyanto

本研究は、インドネシアの医療機関15社のサステナビリティ報告書（2021-2023年）を分析し、SDGs統合が断片的で象徴的であることを明らかにした。SDG3（健康）が開示の45%を占める一方、SDG13（気候変動）は2%にとどまり、環境面の軽視が顕著。国営と民間で開示パターンに差異があるが、いずれも実質的な変革より正当化手段として機能している。

Amina Meskaoui, Adil El Amri, Abdelhak Sahib Eddine

モロッコの持続可能性ガバナンスを、法律、戦略、企業実践の3次元からレビュー。制度の野心と実施ギャップを分析し、理論的命題と概念フレームワークを提示。比較対象としてチュニジア、エジプト、南アフリカ、トルコを挙げ、執行力、中小企業統合、データ基盤、グリーンファイナンスの課題を指摘。

Ririn Nurilah, Gita Deprianti, Jainal Arifin +1

本論文は、銀行セクターにおける統合報告（IR）とSDGs開示の質に影響を与える要因を体系的文献レビューにより特定した。内部ガバナンス（取締役会の独立性・規模・多様性、監査品質）、企業特性（規模、収益性）、外部要因（規制、制度的圧力）が重要であることを示している。

L. Nguyen

本レビューは、CEOの幼少期経験（戦争・紛争、飢餓・貧困、災害、家族背景、軍隊経験など）がリスクテイク、投資、資本構成、CSR・ESG活動と開示、国際化などの企業成果に与える影響をADO枠組みで整理。ガバナンスと制度的文脈が効果の強さを調整することを示す。

Hicca Maria Gandi Putri Aruan, Mawar Pasaribu, Romauli Tiurmaida Togatorop +3

本研究は、インドネシアのユニリーバにおけるESG報告と統合報告を、正当性理論、ステークホルダー理論、制度理論の観点から分析した質的事例研究である。持続可能性報告が社会的正当性の維持、ステークホルダーの情報ニーズへの対応、規制・国際基準への適応に寄与することを示した。

Slimane Ed‐Dafali, João J. Ferreira, Ibtissam EL‐Ghaylany +2

本レビューは、ESGパフォーマンスと腐敗リスクの関係を87本の文献から分析。3つのテーマ（不正リスク管理、政治的関係、組織文化）に分類し、COSO ERMフレームワークに基づいた内部監査強化の枠組みを提案。実務家・研究者向けの示唆を提供。

Shuai Wang, Ding Li

本論文は、環境相互取締役（ISO14001認証企業の取締役を兼任する者）の存在が企業のESGスコアに与える影響を、中国上場企業の2011年～2020年のデータを用いて分析した。情報交換と組織模倣の観点から、環境相互取締役はESGスコアを有意に向上させること、特に社内取締役が独立取締役よりも効果的であることを発見した。さらに、女性や高齢の取締役の効果が大きく、外部規制や国有企業でその影響が強まる。

Ahmed Mohamed Shawki Tawfik, Hanan Mohamed Ismail Youssef, Aljaohra Ali Altuwaijri +1

本研究は、サウジアラビア上場企業を対象に、ESGスコアと企業価値（トービンのQ）の関係においてビッグデータ分析（BDA）が部分媒介効果を持つことを実証。SEMとブートストラップ法を用い、BDA能力がESGの価値実現に戦略的役割を果たすことを示した。

Ghea Rahmayanti, Merry Susanti

本研究は、2022～2024年のインドネシア証券取引所上場エネルギー企業11社を対象に、ESGスコアがROA、ROE、Tobin's Qで測定した財務業績に与える影響を分析した。パネルデータ回帰を用いたが、有意な関係は見られなかった。

Giovana Fernandes Porto, Dilo Sérgio de Carvalho Vianna, J. De Souza Queiroz +2

本研究は、ブラジルB3上場の石油企業を対象に、付加価値計算書(DVA)の指標とESGスコアの関係を分析（2018-2022年）。環境・社会の柱で有意な相関が見られたが、ガバナンスでは非有意。価値の内部生成や政府への分配はESGと正の関係、株主への分配は負の関係。