論文・プレプリント

Dias L.P.

タイトルのみの情報だが、ネットゼロ炭素達成が水とエネルギーの自給自足を費用対効果的に促進できるかを検証する研究とみられる。脱炭素投資の経済性と資源自立の両立可能性を問う内容で、エネルギー転換政策への含意が期待される。

Pedro Cabrera, R. Johannsen, P. A. Østergaard

本巻は持続可能なエネルギー転換をめぐる6本の論文を収録する。スウェーデンの地域熱による調整力供給、ドナウ地域の地域熱脱炭素化におけるガバナンス障壁、インドネシアの生ごみ分別とバイオガス、インドの太陽光（気候変動影響と土地・鉱物制約下のネットゼロ実現可能性）、フィジーのホテル業界における太陽熱温水の技術経済評価を扱う。運用柔軟性・制度能力・資源制約・気候レジリエンスを計画に統合する重要性を示す。

Peipei Chen, Jing Meng, David M. Reiner +5

世界21万基超の発電ユニットを施設レベルデータと機械学習で分析し、計画中容量の実現確率を確率的に評価した研究。2030年までに公表済み計画容量の51%のみが稼働し、石炭を中心に約35%が中止されると推計。再エネが計画の主流でも2030年の電源構成は52%にとどまり、特にアジアは太陽光2488GW不足と石炭523GWの座礁資産を抱え1.5℃経路に届かないと示す。

Hongyu Li, Chenxi Li, Xin Song +6

IMOとEUの厳格な海運脱炭素政策を背景に、LNG・メタノール・アンモニア・水素・バイオ燃料・電池の物性・効率・普及状況を整理したレビュー。IMO 2024燃料LCAガイドラインとWell-to-Wake算定枠組みを軸に、環境・経済・技術・社会の多次元性能を比較する。システム境界や排出係数の相違が燃料評価のばらつきを生む点を指摘し、方法論標準化・不確実性分析を今後の課題とする。

Congyu Zhang, Bo Cao, Yuting Wang +1

バイオマス乾留（トーレファクション）を高品質固体燃料への転換技術として、エネルギー安全保障の多次元（可用性・アクセス・affordability・受容性）とエネルギー正義（分配的・手続的・承認・回復）の観点から評価するレビュー。技術経済的有望性だけでは不十分で、正義志向のガバナンスと結びついた制度設計が持続的統合の鍵だと結論づける。共便益戦略・持続可能性認証・コミュニティ主導ビジネスモデルを政策課題として提示する。

Xufeng Zhang, Qiaozhen Fan, Peng Xi +3

中国の電力炭素排出係数（ECEF）について、国家・省レベル公式データを用い、時空間特性・空間自己相関・政策段階比較・国際ベンチマークを統合した分析枠組みを構築した。2015〜2023年に全国平均ECEFは13.03%低下した一方、省間格差は拡大し「北高南低」の空間パターンが維持された。空間的自己相関は弱まり、High-Low型の異質性が強まった。2024年の中国ECEFはEU平均を上回り、途上国サンプル中央値はやや下回る。

Na Ni

本レビューは、中国の低炭素移行を政策・技術革新・グリーン投資の三つの相互連関レバーから統合的に分析する。五カ年計画や2030/2060炭素目標、全国排出量取引制度、グリーンクレジット・グリーンボンドが太陽光・風力・蓄電池・EVの学習曲線を押し下げ、再エネ導入が化石燃料を大きく上回ったことを示す。グリーン金融は炭素集約度を低下させる一方、石炭ロックインや地域格差、データ品質、グリーンウォッシュの課題も残ると論じる。

Hassan M. Waheed, A.M. Hamed, Salah El-Din El-Morshedy +1

小型モジュール炉（SMR）を熱源とする地域冷房システムについて、技術経済性と環境影響をシナリオ別に評価した研究。低炭素な冷房供給の実現可能性とコスト・排出面の条件を検討している。原子力熱利用による脱炭素化の選択肢を示す内容とみられる。

Grant Gardner Gallimore, Olusegun Stanley Tomomewo

カリフォルニアの電力網と軽 duty EV フリートの深脱炭素化を、炭素の社会的費用（SCC）を組み込んだ確率的系統最適化モデルで評価した研究。SCC 190ドル/tCO2を基準に、原子力を含む構成は排出削減と経済性の両面で優位となり、含まない場合は定置型電源の必要性が大きく増す。2050年までに系統・車両のライフサイクルCO2を約85%削減できるが、EV製造由来の排出が残る。

Chunwang Zhang, Gaohui He

本論文は交流抵抗試験平台を構築し、従来のACSRと3種の省エネ導体の交流抵抗・温度上昇特性を測定した。重慶の主要送電線と連絡線を事例に送電容量・線路損失・CO2削減効果を比較し、JLHA3が損失・炭素削減ポテンシャル最大だが増分投資が大きく経済性が劣ることを示す。JL3/G1Aは増分投資と省エネ効果のバランスが良く高稼働の幹線に適し、低稼働の連絡線ではJL3/G1Aのみが辛うじて経済的と結論づける。

Waewwan La-ongsri, Nuttaphat Sukchitt, Pasin Marupanthorn

ASEAN10カ国の2000〜2025年パネルを用い、国際燃料価格ショックが電力部門の低炭素化に非対称に伝わるかをNARDL・閾値・MIDASで検証。短期的には燃料費上昇が正の伝達を示すが、長期では上昇・下落への反応はほぼ対称で地域平均では対称性仮説を棄却できない。国別の予測精度には大きな異質性があり、単一モデルの優越はない。

Shining Zhou

中国のエネルギー供給・消費構造の近年の変化を概観し、低炭素化の進展と残る制約を整理したレビュー。化石燃料比率の低下、一部産業の排出頭打ち、電化・新エネ進展を示す一方、資源制約・技術ボトルネック・系統の受入能力不足を課題として指摘する。将来はゼロカーボン供給・電化消費・分散型蓄電・智能運用へ向かい、水素・蓄電池・CCUSの技術突破が不可欠と論じる。

Yong-Gun Kim, Haein Kim, Tae Yong Jung +2

北東アジアの地域低炭素電力貿易が各国マクロ経済に与える影響を、応用一般均衡（CGE）モデルと電力システムモデルを連動させて分析した研究。国境を越えた低炭素電力融通の経済効果と政策含意を定量的に示す。

Marita Margarita Bertsiou, Evangelos A. Baltas

ハイブリッド再生可能エネルギーシステム（HRES）におけるエネルギー貯蔵の役割を概説した章。揚水、蓄電池、グリーン水素といった主要技術の原理・利点・技術要件・統合可能性を整理し、安定性・信頼性・エネルギー自給への貢献を示す。蓄エネルギーがクリーンなエネルギー転換の鍵であることを強調する。

Jiayuan Zhu, Yuan Yu

中国31省・2014〜2023年のパネルデータを用い、エネルギー安全保障・公平性・環境持続可能性のトリレンマを12指標で評価。全国スコアは着実に上昇するも地域格差が残り、東部・西部が高く中部が低い空間パターンを確認。空間自己相関分析により、公平性の正の集積、環境持続可能性の相関強化、安全保障と環境の持続的空間衝突を明らかにし、地域別エネルギー治理の根拠を提示する。

Delfina Godfrid Beamonte, Ana Julia Aneise, Elisabeth Möhle +3

本報告は、エネルギー転換を化石燃料依存からクリーンエネルギーへの移行という開発課題として捉え、ラテンアメリカ・カリブ海地域の国々を分析する。化石燃料への構造的依存度とクリーンエネルギー導入・脱炭素進捗の二軸から、「低摩擦フロントランナー」「化石固定経済」「低摩擦後発」「二重軌道移行国」の4類型を提示する。各国がバリューチェーン上流への限定的参加を超え、高付加価値なクリーンエネルギー活動へ移行する課題を政策優先順位とともに整理する。

Rafailia Mitraki, Juliette M. Limpach, Muhammad Salman +3

インスタントコーヒー製造の脱炭素経路を技術経済的に評価した研究。バイオメタン・バイオマスへの燃料転換で最大86%削減しつつ経済性を維持でき、電化はエネルギー需要を6%削減し脱炭素電源下で最大72%減。水素は由来次第で排出量が大きく変動するが現状は高コストで、CCS併用時はネットマイナス排出も可能だがエネルギー需要とコストが増す。北欧はバイオメタン・電化、南欧は天然ガスが優位という地域差も示す。

Rodrigo A. da Silva Pimentel, Lígia M. Costa Pinto, Paula Ferreira

ブラジル・パラ州のベロモンテ水力発電所を対象に、文献レビュー、環境影響評価（EIA）分析、32件のステークホルダー・インタビューを統合し、環境・社会・経済的影響を多次元の外部性フレームで評価した研究。漁業減少、社会動態の変化、暴力増加、雇用創出など複雑な相互作用をIRaMuTeQによるテキスト分析で抽出し、意思決定への地域参加の必要性を強調する。大規模水力の持続可能性とアマゾンの公正なエネルギー移行に関する議論に実務的示唆を与える。

Ahlem Zayri, Jean Dubé, Amel Sassi Tmar

アフリカ20カ国・2000〜2020年を対象に、再エネ開発とエネルギー効率が経済成長・電力アクセス・CO2排出に与える影響をPVARモデルとレジーム別アプローチで分析した研究。再エネ拡大が一定の閾値を超えると成長と電力アクセスを押し上げCO2とエネルギー強度を下げる一方、低水準では効果が弱く短期的に成長を損ない得ることを示す。構造的制約とリバウンド効果が移行の実効性を制限することも指摘する。

Bridget Durning, John Glasson, Kellie Welch

スコットランド北東岸のアバディーン洋上風力発電所を対象に、近隣コミュニティの応答を許認可前・許認可・建設・初期運用の4段階で縦断的に追跡した混合手法研究。Schlossbergの人間適応理論を枠組みに、適応が外部主導の転換であること、歴史的な土地問題、既に改変された物理環境に規定されることを示す。エネルギー転換の社会技術的側面と長期的な適応支援の重要性に示唆を与える。