論文・プレプリント

Adrienn Veit, Elvira Böcskei

本研究は、グリーンおよび持続可能な金融商品の会計処理に関する課題について、国際文献における会計的側面の扱いを検討する。Scopusデータベースから1,721件の論文を抽出し、そのうち165件が会計・報告・開示に関連することを確認。文献は金融・市場志向が強く、商品レベルの会計アプローチは過小評価されていると指摘し、透明性・比較可能性・意思決定有用性向上のための研究の必要性を提言する。

Ethan Miller

アジア6カ国のグリーンボンド市場とCO2排出削減の関係を、38のグリーンボンドと従来債のペア比較で実証分析。炭素化効果（エネルギー効率）と企業の持続可能性指標が排出削減に有意に寄与し、デジタル接続性と研究開発投資が市場発展を促進することを示す。政策提言として、規制枠組みの整備や投資家需要の拡大を挙げる。

dami Aboluwodi, Kerry McCullough, kazeen isah +1

本研究は、炭素市場と再生可能エネルギー市場のボラティリティに対する投資家心理の影響をGARCH-MIDASモデルで分析。規制型炭素市場（EU ETS、RGGI）では心理への反応が鈍い一方、株式型クリーンエネルギー指数では心理の影響が強く持続的であることを発見。政策の信頼性と市場設計の重要性を示唆。

Pooja Mehta, Saijal Gulati, Amarjit Kaur Passi

本研究は、北インドの540人の個人投資家を対象に、グリーン投資への態度と意図に影響する心理的要因を調査した。PLS-SEM分析の結果、自律性、有能感、関係性、環境懸念、グリーン自己同一性、道徳的義務が態度に正の影響を与え、知覚された不便さは負の影響を与えることが示された。また、グリーン投資知識が態度と意図の関係を強化する。

Svitlana BILAN, Dmytro HALYNSKYI

欧州37カ国のパネルデータ（2018-2023年）を用いて、ベンチャーキャピタル支出がグリーン・デジタルエネルギー新興企業の創出と資金調達に与える影響を分析。2年ラグで有意な正の効果を確認し、後期段階のグリーン資金調達の確率と金額を有意に増加させることを示した。

Olena CHURIKANOVA, Daiva JUREVIČIENĖ, Alina SNISAR

本研究は、デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデンの2013〜2024年のパネルデータを用いて、グリーンボンド発行とマクロ金融指標（再生可能エネルギー消費、経常収支、インフレ、投資、FDI）との関連を分析。ラグ付き固定効果モデルにより、グリーンボンドの増加が再生可能エネルギー消費の増加と関連することを示すが、短期的な因果効果は確認されなかった。

Gorni, Flavio

本研究は、EUタクソノミーや中国グリーンボンド目録、GIZ/SBFNフレームワークなどの持続可能金融タクソノミーが、物理的気候リスク、特に複合リスクを適切に価格付けできない構造的限界を指摘する。イタリア・ラヴェンナとコロンビア・チョコの洪水事例を比較し、過去に「適合」とされた融資が脆弱性を構築したと論じる。時間的・複合的リスクと公正な移行の統合など3つの運用改善を提案する。

(著者不明)

本論文は、グリーンボンドが気候移行の資金調達に果たす役割を理論的・実証的に検討する。欧州タクソノミーやグリーンボンド原則などの規制枠組みを概観し、ギリシャ企業2社（GEK TERNA、HELLENiQ ENERGY）の事例を通じて、グリーンボンドの利点（資金調達）と欠点（標準化不足）を明らかにする。市場の透明性と規制調和の必要性を強調する。

Shindhe, Praveen R., Tapas, Dattatreya, Annigeri, Sumitra

本稿は、ESG要素を考慮したサステナブルファイナンスとグリーン投資の現状と成長を概観する。グリーンボンド市場は2021年に50%成長し、5,000億ドルを超えた。再生可能エネルギーや低炭素交通への投資が中心であり、課題として資金調達や促進要因を挙げる。

A, Aswatha narayana

本論文は、インドのグリーンファイナンス政策の進展を、証券規制、中央銀行ガイダンス、ソブリン債、産業政策の観点から整理し、実施上のボトルネック（規制調整不足、タクソノミー未整備、プロジェクトの銀行性、データ品質、グリーンウォッシング懸念）を評価する。政策ロードマップを提案し、ネットゼロ目標達成に向けた民間資本動員の課題を明らかにする。

Mishra, Deblina

本研究はインドにおけるグリーンファイナンスの実態を分析し、真の持続可能な開発手段か、単なる企業ブランディングかを評価する。ICSIの枠組みやESG・BRSRガイダンスが企業ガバナンスに持続可能性を統合する上で果たす役割を強調し、課題として認識不足、検証メカニズムの限界、グリーンウォッシングのリスクを挙げる。結論として、強固な制度的枠組みと倫理的ガバナンスがインドの低炭素経済移行を促進する可能性を示す。

Wei zhang

本研究は、BRICS諸国におけるグリーンファイナンスと環境持続可能性の関係を、25年間のパネルデータとMMQR法を用いて分析。結果、グリーンファイナンスと環境に優しい経済発展がCO2排出削減に寄与し、グリーン経済成長がグリーンファイナンスの効果を増幅することを示した。政策提言として、銀行や金融機関のグリーン投資への参加拡大を推奨。

Sharma, Anshita

本稿は、環境リスクを金融意思決定に統合するグリーンファイナンスを、持続可能な投資の新たな領域として概説する。グリーンボンドやサステナビリティ連動型融資などの主要な手段を整理し、金融機関と政策枠組みの役割を評価。規制支援や投資家意識の高まりにより主流化しつつあるが、測定ギャップやグリーンウォッシュの課題も指摘する。

Yulei Qi

本論文は、中国の排出権取引制度（ETS）の段階的導入を自然実験として利用し、株式市場が炭素排出リスクをどのように価格に織り込むかを検証。短期的には炭素リスクプレミアムが観察されるが、長期的にはグリーン選好プレミアムが優勢になることを示す。機関投資家の異質性が炭素価格形成の鍵となる。

Mahima M Naik

インドのソブリン・グリーンボンド（SGrB）プログラムの最初の3年間を実証的に評価。グリーニアムは不安定で、2024年8月にはマイナス9bpとなり、発行コスト削減効果は限定的。需要も低下し、発行規模は気候資金需要の1%未満。制度的シグナルと市場発展には寄与したと結論。

Buckley, Ian R. C.

本論文は、気候変動と金融リスクの相互作用を位相幾何学（層係数コホモロジー）を用いて理論化する。TCFDやNGFSが扱う個別リスクでは捉えられない「気候の深層」と呼ばれる結合サイクルが存在し、個別に管理可能なシステムでも結合部で解決不能な対立サイクルが生じることを示す。座礁資産の具体例を通じて、既存の規制では対応できないため、超国家的な解決機関が必要と主張する。

Alina Georgiana Manta, Claudia Gherțescu, Roxana Maria Bădîrcea +1

本研究は、銀行効率性が持続可能性志向の経路を形成する能力としてどのように概念化されてきたかを、Web of Scienceの文献を用いた計量書誌学的手法で分析する。効率性・安定性・危機伝播に関する研究と、持続可能性・イノベーションに関する研究の2つの流れが収束し、銀行効率性が危機環境下で戦略的能力として重要であることを示す。欧州とアジアの機関を中心に学際的連携が進み、グリーンファイナンスへのシステム的アプローチが統合されている。

Dr. P. Periasamy, Dr Ravimohan Rajmohan

気候変動が金融システムに与える影響を踏まえ、気候リスク保険、グリーンボンド、炭素市場の3つの金融メカニズムを統合的に分析する枠組みを提案。欧州・インド・新興市場の事例比較とシステムモデルにより、各手段の相互連関とフィードバックループを解明。統合的導入が気候レジリエンスと価格効率を高め、金融不安定性を低減することを示す。政策調和とリスク開示の重要性を提言。

S. Prasanna Kumar, Hari Hara Sudhan, Abdul Ajeez.

本論文はインドにおけるグリーンファイナンスの持続可能な成長への影響を分析する。グリーンボンド発行の増加や持続可能な債務手段の拡大を評価し、再生可能エネルギーやクリーン輸送への資金供給を明らかにする。電気自動車のライフサイクル排出削減効果も示すが、標準化されたグリーンタクソノミーの欠如やグリーンウォッシングの懸念が課題である。規制強化とESG開示の向上を提言する。

Shao Zhenghan

本論文は、2009〜2020年の中国A株上場企業のE格付を用いて炭素リスクを測定し、2015-2016年にカーボンプレミアムの符号が反転したことを実証した。模擬ポートフォリオと企業特性の回帰分析により、2013-2015年には有意な炭素リスクプレミアムが存在したことを示す。