論文・プレプリント

Yan Yang, Jinyu Chen, Wenjun Xie +3

企業が気候リスクをどう認識し、それが環境責任（CER）への取り組みにどう反映されるかを、業績フィードバックの観点から分析した実証研究。業績が期待を上回るか下回るかによって経営者のリスク認識と環境投資の意思決定が変わりうることを示唆する。中国・欧州の複数大学の共著による国際的な研究である。

Yuxuan Wu, Qihan Zhang, Shen Zhao +3

中国のテルビウム（重希土類）の物質フローを循環的に分析した研究。エネルギー転移に伴う需要増に対し供給が追いつかず、需給不均衡が持続することを示す。EV・風力などクリーン技術の重要素材の調達リスクを示唆する。

Michele A. Rea

財務報告とサステナビリティ報告の「連結性（connectivity）」概念を、IIRC・EFRAG・IFRS/ISSBの規制文書と115件の学術文献から批判的に整理した予備的レビュー。連結性は多次元的な「ポルテマントー」概念であり、5つの類型群が異なる分析レベルで併存し、測定手法は未収束であることを示す。単一マテリアリティ（ISSB）と二重マテリアリティ（ESRS）の相違が連結性の範囲と方向性に影響する点を指摘。形式的連結性と実質的連結…

Daniel Aghanya, Ved Dilip Beloskar, Nikhil Sapre +1

G7とBRICSの3647社を対象に、持続可能性報告の質（SRQ）と企業投資活動の関係を分析。SRQが高いと投資強度は低下し、過剰投資企業では非効率が悪化する一方、過小投資企業では投資がファンダメンタルズ水準に近づき効率が改善する。政治的に安定した国では、SRQと投資強度の負の関係がより強い。開示の信頼性と経営規律が制度の質に依存することを示す。

Yamina Chouaibi, Wassim Ben Ali, Tijani Amara

G20諸国の国際企業427社（2018〜2024年）のパネルデータを用い、知的資本（人的・構造・関係資本）がサステナビリティ報告（SR）の品質に与える影響と、コーポレートガバナンスの調整効果を検証した。人的資本はSR品質に有意な正の効果を示し、構造資本は限界的に有意、関係資本は直接効果を持たないがガバナンスを考慮すると正で有意となる。ガバナンスは知的資本とSRの関係を強化し、報告の透明性向上とグリーンウォッシュ抑制に示唆を与える。

Adama Fatty, Gugus Irianto, Eko Ganis Sukoharsono +1

Scopus収録の1,890件（2000年1月〜2026年4月）をPRISMA 2020に沿って選定し、VOSviewerとBiblioshinyで計量書誌分析した。年平均成長率17.69%で拡大する一方、サブサハラ・アフリカは49カ国中7カ国・約7.2%にとどまり、組織的準備態勢の概念は知的核にほぼ不在。制度的圧力を前因、R=MC2準備態勢を媒介とする統合フレームワークを提唱し、形式的採用と実質的実施を区別する視座を与える。

Agnieszka Szulc‐Obłoza, Dominik Śliwicki, Monika Pietkiewicz +2

CSRDのダブルマテリアリティ評価をめぐり、欧州企業グループの15ステークホルダー群へのサーベイと経営陣の財務的マテリアリティ評価を比較した研究。環境・社会の一部項目で群間差が確認された一方、ガバナンス評価は均質だった。ステークホルダーは製品安全や雇用関連を高く評価し、経営陣はエネルギー転換やデジタルセキュリティを財務的に重要視した。サーベイの有用性と限界を示し、定性検証やステークホルダー教育の併用を提言する。

Silvia Solimene, Nathalie Colasanti, Carmela Gulluscio +1

本論文は、危機後の企業コミュニケーションにおける印象管理（IM）の動機的基盤として、企業の正当性がどのように機能するかを検討する。カーニバル社のコスタ・コンコルディア事故（2012–2013）とCOVID-19（2020–2021）後のサステナビリティ報告を縦断的質的内容分析で調査。正当性をIMの結果ではなく原因として捉え直し、開示が報告作業ではなく正当性構築の実践として機能することを示す。

Valentina Minutiello, Baschieri Luca, Patrizia Tettamanzi

Scopus・WoS収録の148本の査読論文を対象に、デジタル化とサステナビリティ報告の関係を書誌分析と文献レビューで整理。6つのクラスターを特定し、デジタル技術が透明性・効率・ステークホルダー関与・トレーサビリティを高める一方、データ分断・標準化不足・象徴的開示・アルゴリズムの不透明性・グリーンウォッシュのリスクも生む二面性を示した。効果は文脈依存であると結論づける。

Grahana Mega Silfia, Nanu Hasanuh

本研究はインドネシアのエネルギーセクターを対象に、ESG開示が投資家信頼に与える影響を文献レビューで分析した。ESG開示は透明性向上、情報非対称性の低減、企業の正当性強化、持続可能性への長期的コミットメントのシグナルとして機能する。効果は開示の量だけでなく、質・一貫性・信頼性に左右される。ESG開示は投資家信頼を高める戦略的ツールと位置づけられる。

Siska Siska, Lintang Nur Agia, Evan Triputra

インドネシアIDX上場エネルギー企業32社・96社年データ（2021〜2023年）をPVECMで分析。ESG開示は長期的に企業価値を有意に高め、企業規模がこの関係を強める。一方、エコ効率とグリーンイノベーションは長期的に負の影響を示し、短期効果は非有意だった。

Qingjun Zhang, Ke Du, Wenhao Cai

中国A株上場企業2009〜2021年を対象に、空売りメカニズムが第三者機関間のESG格付乖離を有意に緩和することを多時点DIDで示す。空売りは負の情報伝達を通じ、外部資本市場の監督強化と企業ガバナンス改善の二経路で情報環境を変え、情報開示が協働ガバナンスとして機能する。自発的開示とサステナビリティ委員会はこの効果をさらに強める。

Parth Sharma, S.V.D. Nageswara Rao

インド企業を対象に、取締役会の多様性がESG開示の質に与える影響を検証した実証研究。ESGスキルを持つ取締役の存在が、多様性と開示水準の関係を調整する可能性を示す。コーポレートガバナンスとサステナビリティ開示の接点を扱う。

Hamid Chetaoui, Karima Attariuas, Aziz El Janati El Idrissi +2

海運セクターにおける水素および水素ベース燃料（アンモニア・メタノール等）プロジェクトを分析し、IMOの脱炭素戦略との整合性を評価した研究。船舶燃料転換の実現可能性と政策要件を検討し、脱炭素経路への示唆を与える。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Andrei Răzvan TUDOR, Bogdan Mihai VÂRLAN, C Faităr

海運は世界貿易の約80%を担うが、CO2排出の主要源でもある。本論文はLNG・メタノール・アンモニア・水素などの代替燃料、省エネ・運航改善、国際規制を質的に検討し、単一解では完全脱炭素は不可能で、燃料革新・技術・運航最適化の組合せが必要と結論づける。インフラ・安全・経済性が普及の制約であり、規制が移行を加速する鍵となる。

Vincenza Vota, Patrizia Gazzola, Daniele Grechi

イタリア消費者1,067人への2024年調査を用い、レストランでの低炭素メニューに対する支払意思額（WTP）を計量分析した。環境関連性、カーボンフットプリント概念への熟知度、表示の情報提供力がWTPを有意に高める一方、年齢・性別・学歴・所得は統制後に有意性を失った。環境意識の高い消費者ほど表示の情報提供力を低く評価する逆説的効果も示された。

Lynn Wagner, Melanie Speck

本論文は、シリアスゲーム（真剣ゲーム）を用いて家庭のカーボンフットプリント削減を促す可能性を検討する。ゲーミフィケーションが消費者の脱炭素行動変容にどう寄与しうるかに焦点を当てる。抄録がなく詳細な手法・結果は不明だが、行動変容を通じた間接的な排出削減アプローチとして位置づけられる。

Dan Zhou, Yifei Pan

中国の「二重炭素目標」を背景に、黄河流域55都市・20年分のパネルデータを用い、ライフサイクル評価と空間ダービンモデルで農業炭素フットプリント（ACF）の時空間分布と影響要因を分析した。ACFは「上昇後に低下」するパターンを示し、中東部で高く西部で低い。肥料・農薬投入や農業機械化はACFを増加させ、都市化や作付指数は減少させる。流域横断的な協調ガバナンスの必要性を提唱する。

Özge Kozal, Çağla Bucak, Daniel Balsalobre‐Lorente

本論文は、EU域内における炭素排出の不平等が地理的にどのように分布し、それが各国・地域の政治環境とどう関係するかを分析する。炭素価格政策や気候政策の受容性が排出負担の分配と結びつく点を示唆し、政策設計における公平性の重要性を浮き彫りにする。要旨が入手できないため、詳細な手法や結論は限定的にしか評価できない。

Haoyu Cheng, Yuanfang Du

本研究はSHAP-BiLSTM手法を提案し、中国の日次炭素排出データ（2019年1月〜2025年9月、2,466観測）を用いて公衆衛生政策と炭素削減政策の寄与を定量評価した。BiLSTMは比較モデルを上回る予測精度を示し、過度なアルゴリズム積み重ねは精度向上に必ずしも寄与しないことを明らかにした。SHAP分析により、公衆衛生政策が高排出期の増加抑制に一定の効果を持つことが示された。