論文・プレプリント

H. A. Taylor, Nazneen Rahman

イングランドのNHSトラスト196機関を対象に、医薬品カーボンフットプリント（MCF）算定の実態を2021年と2024年に情報公開請求で調査した。算定実施は178中30から182中46へ増えたが依然少数で、支出ベース算定では排出係数が中央値の-31%〜+258%と大きくばらつき、推計値に大きな差が生じた。国家ガイダンスによる標準化と製品レベル手法の活用が医薬品脱炭素化に必要と結論づけた。

Chunhui Sang, Hongzhen Zhang, Yuting Huang +3

中国の旧製鉄所跡地2地点を対象に、汚染土壌修復のLCAと修復後の純生態系炭素収支（NECB）を統合した。修復段階で21,226〜73,849 t CO2-eqを排出し、植林による100年後の補償率はSite 1で37〜40%、Site 2で12〜20%にとどまった。植林は部分的・長期的な補償に留まり、修復段階の直接排出削減を代替できないと結論づける。

Xinqi Yao, Feng Yuan, Yu Song +3

ISO 14040/14044/14067に準拠し、41tディーゼル・電気式RTGクレーンのcradle-to-graveカーボンフットプリントを評価。機能単位はTEU処理量で、基準値は1RTGあたり3735.73 t CO2e（1.868 kg CO2e/TEU）。使用段階が84.77%を占め、運用エネルギーと発電機効率が支配的要因。モンテカルロ解析でも使用段階が最大寄与で、現場固有の燃料強度が移転可能性の鍵となる。

Gouthami Eragamreddy, Indrajit Pal, S. Ramacharan +1

本論文は、学術イベントの環境負荷を評価・最適化する計算工学的フレームワークを提案する。活動ベースの炭素排出モデリング、IoT-Edge-Cloudセンシング、多目的最適化（MGWO・SPEA2）を統合し、Java製ツールで試算した。1,000人規模の比較で、エネルギー34.5%減、炭素排出45.2%減、廃棄物37.1%減、循環性指数94.3%向上を達成した。

Olga V. Zakharova

生産技術の近代化偏重の気候政策の限界を踏まえ、最終消費（世界排出の半分超）に着目。ロシアのVKontakte環境コミュニティ約19万投稿を分析し、80の社会実践を抽出。廃棄物削減・植物性栄養・シェアリングは定着度が高い一方、住宅・交通分野に「盲点」があると示す。

Katie Osborn, Silas Crocker, Kira Presley +5

IPCCはGWPの20年・100年両時間軸の使用を推奨するが、食品排出データベースはGWP100が主流でGWP20データが不足している。本研究は16の食品カテゴリと222品目についてGWP20由来のCO2換算値を算出し、大学食堂の食事で両指標を比較した。短寿命ガス（メタン等）の影響を反映すると、低・高インパクト食品間の差がGWP20で大幅に拡大することを示し、単一指標の限界と食品政策における短期時間軸の重要性を論じる。

A. Yu. Masanov, E. V. Kuzminykh, N. A. Trofimov +2

ロシアのALROSAグループが、鉱石処理廃棄物（テーリング）を用いた促進風化技術によりCO2を吸収させ、自社操業のみでカーボンニュートラルを達成した事例を報告。2025年実績で最終製品のカーボンフットプリントは1カラット当たり−1.18 t CO2eqと、ネガティブ排出を確認。外部オフセットに依存しない初の産業規模実装と主張する。

Kiran Sahar, Junaid Zakria, Khawar Sultan

自主的炭素市場が抱える信用危機——クレジット品質、透明性、二重計上の問題——に対し、ブロックチェーンの不変性・透明性・スマートコントラクトによる自動化が解決策となり得ると論じる。発行から償却までの追跡、トークン化による流動性向上、パリ協定第6条のITMO二重計上防止までを射程に入れる。ただし信頼確保には高品質な方法論、デジタルMRV統合、相互運用性基準、包摂的ガバナンスが前提だと結論づける。

Hemendra Kumar R R, Jayanthi P

本研究は、食事画像から炭素フットプリントを自動推定するAIフレームワークを提案する。YOLOv8mベースの物体検出モデルをインド料理31カテゴリ・7,438枚の画像で訓練し、mAP@50で90.4%の高精度を達成した。検出した食品をLCA排出係数にマッピングすることで、食事単位のGHG排出量を自動算定する。将来的にモバイル・Webアプリでのリアルタイム推定や低炭素食事推薦への応用が期待される。

Laxmi Prasanna Chuncha, Anusha Pabbu

本論文は、植物の光合成を利用して大気中の二酸化炭素を土壌有機炭素として貯留する土壌炭素隔離を、気候変動対策として概説する。残渣管理、被覆作物、輪作、アグロフォレストリー、バイオ炭、岩石粉末などの手法を整理し、土壌構造や健全性の改善といった副次便益も指摘する。一方で土壌炭素貯留は可逆的で管理に左右されるため、排出削減策と組み合わせるべきだと結論づける。

Tithli Sadhu, Pooja Srivastav, Thokala Saikrishna Reddy

アグリフード・コールドチェーンはGHG排出の重要源であり、冷蔵・輸送・包装の脱炭素化が急務である。本章は低排出技術、省エネ冷凍、再エネ導入、ITSによる配送最適化、スマート包装、IoT監視などの介入策を概観し、不確実性下で持続可能な施策を評価するファジィMCDM枠組みを提示する。ライフサイクル排出のホットスポット分析と実事例を通じ、環境・経済・運用のトレードオフを明らかにする。

Pablo Augusto Andrade Alatamirano

本書は米国の組織・建設・建築・インフラを対象としたGHG会計の実務技術リファレンスである。Scope1〜3算定に加え、活動データ選定、排出係数の階層、EPD、 embodied carbon、LCA、ベンチマーク、データ品質、目標ギャップ、削減計画を統合する。透明なシステム境界と追跡可能な証拠、米国の権威あるデータ源、再現可能な算定を重視し、技術的に信頼できる削減機会の特定を支援する。

Manan Aslam, Zhiwen Li

気候変動下の食料安全保障と農業由来GHG排出に対し、保全耕起・被覆作物・アグロフォレストリー等の炭素隔離手法を概説。ICT・IoT・GIS・ドローン・衛星・AI・ブロックチェーンが、知識共有、MRV（測定・報告・検証）、炭素市場アクセスをどう拡張しうるかを整理する。国際的視点を交えつつ、途上国小規模農家への適用可能性を重視する。

Gagandeep Singh, Jasdeep Singh Walia

本稿は、土壌炭素隔離を金融商品として成立させる条件を、金融化・会計インフラ・バリューチェーン統治の観点から検討する。炭素農業の価値は、生態学的成果がESGモデルや会計基準、調整メカニズムと整合したときに初めて金銭的に認識される「関係的価値」だと論じる。農業バリューチェーンにおける統治と調整が、炭素影響の安定化・リスク配分・取引コスト低減を通じて金融的実現可能性を左右すると結論づける。

KAVIYA KATHIRVEL

世界銀行データ（2000-2024年）を用い、インドの経済成長と炭素強度の関係を実証分析。実質GDPは328.98%増、CO2排出は216.37%増、炭素強度は26.25%減。Tapio脱結合弾力性0.6577は弱い（相対的）脱結合を示すが、絶対排出量は依然増加している。

Farrukh Saleem, Amina Rashid, Muhammad Sajjad +3

本稿は、土壌炭素隔離を通じて農業の生産性と環境の持続可能性を両立させる「カーボンファーミング」の動向を概説する。保全耕起、被覆作物、土壌改良、アグロフォレストリー、統合家畜システムなどの技術と、炭素クレジット・MRV・取引コストを含む農業炭素市場を整理。小規模・大規模農家間の導入コスト・収益性・リスクの経済評価と、特に途上国における法的枠組みの整備課題を論じる。

Amna Iqbal, Muhammad Usman Aslam, Syeda Hania Zainab Gardezi +3

本稿は、土壌炭素が炭素市場で過小評価されている問題に対し、政府による土壌健康支払いをカーボンプライシングに組み込むべきかを検討する。SOCベースライン、隔離率、クレジット価格、MRVコスト、導入障壁を整理し、欧州Soil Capital、南アフリカAgri-carbon、Indigo・Noriなどの事例を分析。再生農業はSOC増加や投入削減に有効だが、高コストなMRVや不安定な価格が普及を妨げ、政府補助の正当性を論じる。

Adewale George Adeniyi, Kingsley O. Iwuozor, Victor Aderibigbe +1

本論文は、排出削減量のみを評価する既存のカーボンクレジット制度に、研究活動の貢献を組み込むモデルを提案する。バイオ炭、ブルーカーボン、CCS、再生可能エネルギー等の研究が生む測定可能な削減効果を、技術成熟度に応じたリスク調整と社会費用・市場価格の双方で評価しクレジット化する枠組みを示す。研究を脱炭素加速の公式なドライバーとして位置づけ、研究者・基準設定機関・政策当局の協働を求める。

Shahana Bilalova, Marthe Wens, Laurine de Wolf +1

オランダ・ヘウル流域を事例に、洪水と干ばつリスク管理のための自然基盤ソリューション（NbS）の実施戦略をステークホルダーとの共創プロセスで検討した研究。気候適応策の計画・合意形成に焦点を当て、地域主体の参加型アプローチの有効性と課題を示す。

Fengmei Quan

本論文は、標準化されたサステナビリティ指標が小規模事業者や自然基盤ソリューション（NbS）の実態を捉えきれない問題を扱う。スウェーデンのファッション中小企業を対象に、NbSと企業活動の構造的整合性を検討し、画一的な指標を超えた評価枠組みの必要性を示唆する。